シニア・マーケット・アナリスト 金山 敏之が、日々のニュースの中から、銘柄選びのお手伝いをします
この半年で外国人持ち株比率が大きく低下した銘柄は
昨年9月末に20,000円を小幅に上回っていた日経平均は水準を切り上げると今年の1月には24,000円台を付けました。しかし、その後米長期金利の上昇や貿易摩擦への懸念などから調整となった日経平均は昨年9月末の水準近くまで下落して3月末を迎えています。そしてこの間に外国人投資家は日本株を1兆1700億円以上売り越しています。そこで今回はこうしたなかで外国人持ち株比率が大きく低下した銘柄を取り上げてみました。
具体的には昨年9月末から今年3月末までの半年間に外国人持ち株比率が3ポイント以上低下した銘柄をTOPIX500採用の3月決算銘柄のなかからピックアップしてみました。そのなかでも特に外国人持ち株比率が大きく低下したのが古河電気工業（5801）でこの半年で12ポイント近く低下しています。また、日本ハム（2282）でも11ポイント近く低下したほか、日本水産（1332）では9ポイント余り外国人持ち株比率が低下しています。
