チーフ・ストラテジスト 広木 隆が、投資戦略の考え方となる礎をご紹介していきます。
広木 隆 プロフィール Twitter（@TakashiHiroki）
【新潮流】第207回 休刊日
◆まったく認知度は低いが、今は「春の新聞週間」である。進級・進学・就職といった機会をとらえて、新聞の購読を呼び掛ける。キャンペーンの一環と して新聞協会は小泉今日子さん、福山雅治さんへのインタビューをおこなった。ところがキョンキョンは、「新聞、今とっていないんです」などとのたまう。 「朝、食卓で新聞を広げるお父さんの姿が日本の原風景では？」と聞かれた福山雅治は「確かに記憶にある」と答え、「新聞を畳に広げて足の爪を切ってい た」。「新聞というのは、いろいろ使えるところがスゴイですよね（笑）」。これでは、新聞の購読を呼び掛けるというキャンペーンの目的に適っているのか甚 だ疑問である。
◆新聞離れが広がっている。以前、ある大学のクラスで新聞を読んでいるかと尋ねたところ、読んでいる学生は皆無だった。ニュースは、ネットかテレビ で、というのが彼らの答えだった。僕の周りでも紙の新聞を読んでいる者は極めて少ない。実際に新聞の刷り部数は急減している。読売１０００万部、朝日 ８００万部、毎日４００万部と言われてきたが、ここ1年余で読売60万部減、朝日44万部減だという。朝日は2014年下期で公称710万部にまで減った が、この部数には、読者のもとに配達されず購読料も発生しない「押し紙（残紙）」も含まれるため、実売はさらに少なく500万部程度と報じられている（出 所：My News Japan）。
◆スマホやタブレットの普及で「紙」の新聞を読むひとは、これから益々減るだろう。先日、仲間内でこの話題になったときに、「だったらいっそのこと 『新聞休刊日』をやめたらいい」という意見が出た。過去にはこの休刊日のせいで、阪神タイガーズの優勝もリーマンショックも新聞の朝刊を飾ることを逸して きた。新聞をつくる新聞社のスタッフは交替で休むからいいが、配達をする販売店は休刊日にしか休めない。新聞の休刊日は販売店のためのものである。紙の新 聞のニーズが減るというなら販売店のための休刊日も不要になる。
◆そうはいっても、すぐには休刊日廃止とはいかないだろう。第103回「新聞週間」で 述べた通り、戸別配達制度によって日本の新聞社の経営は支えられているからである。それは雨の日も雪の日も配達に勤しむ新聞少年たちによって支えられてい るだけではない。例えば上で述べた「押し紙（残紙）」である。「押し紙」とは、新聞社が販売店に対して強制的に買い取りを強要する新聞のこと。実際に配達 している新聞が２０００部しかないのに、新聞社が３０００部を送りつけ、余計な１０００部に対しても卸代金を請求する。要は「押し売り」である。こういう 封建的な旧弊を温存して日本の新聞が成り立っているとすれば、そこで語られるメディアの信憑性も推して知るべしということだろう。
◆諸事情によって、すぐにはやめられないのが休刊日。反対に、なかなかつくれないのが「休肝日」。僕などは医者から酒を控えるように言われているが、これがどうしても難しい。フランク・シナトラはこう言っている。
「酒は確かに人類の敵かもしれない。だが聖書の教えにはこうある。『汝の敵を愛せよ』と」
マネックス証券 チーフ・ストラテジスト 広木 隆
