これまでの調整をうけて、バリュエーション（価値評価）は適正水準に回帰してきたと考えています。一方、同時に市場モメンタム（相場の勢い）の悪化も見られるため、今後の動向を注視してく必要があると考えています。

これまでの金利上昇を受けて、バリュエーションの観点では適正水準に近づいてきたと考えています。しかしながら、インフレの上昇傾向が続いており、国債利回りにも上昇圧力がかかるとみられるため、やや弱気の見通しを維持しています。

幅広い社債のスプレッド（利回り格差）が拡大し、社債市場は弱含みの様相を呈していると考えます。また、企業のレバレッジ（債務）の上昇が懸念されることから、やや弱気の見通しを継続します。

貿易摩擦問題などを背景に産業用金属や農産物の売り圧力が強まっているものの、世界的に概ね底堅い経済環境が、コモディティ全体を下支えすると考えています。なお金に関しては、安全資産としての需要も高まるとみています。

米国の中間選挙がほぼ想定通りの結果となり、市場の関心は再度企業収益などのファンダメンタルズに向かうと考えています。なお、米連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策については注視していく方針です。

バリュエーションの観点では適正水準にある一方、市場のモメンタムや経済ファンダメンタルズを考慮し、中立の水準にあると判断しています。また、貿易摩擦問題や地政学的リスクなどのマイナス要因も散見されます。

バリュエーションの観点で相対的に魅力的な水準にあるほか、企業収益性の改善や設備投資の増加などの楽観的な材料を背景に、やや強気の見通しを維持しています。

貿易摩擦問題に加え、国別の個別リスクなどが、企業収益の下押し要因となる可能性もありますが、中立の見通しを維持しています。

これまでの株価調整をうけ、バリュエーションの観点での魅力度が高まっていると判断されます。また、企業収益の改善が見込まれるため、やや強気の見通しを維持します。

これまでの金利上昇をうけて、バリュエーションは以前に比べ適正水準に近づいている一方、賃金上昇や物価上昇などが、更なる債券金利の上昇リスクを招く可能性があると考えられるため、やや弱気の見方を継続します。

イタリアの財政問題が長期戦の様相を呈していることや、欧州中央銀行(ECB)による利上げが2019年後半以降に後ずれする可能性があることで、ドイツ国債への需要が継続すると見込まれるため、見通しを引き上げています。

新興国のファンダメンタルズには格差があるものの、総じて企業収益が拡大基調にあることから、新興国社債を新興国国債に比べて選好しています。

景気のリスク要因が散見されることから動向を注視しつつ、見通しを中立で維持しています。バリュエーションが改善しているものの、見通しの引き上げには、もう一段の不透明感の払しょくが待たれます。

足元景気減速懸念があることから、物価は横ばいが続く可能性があるものの、中期的に上昇基調にあると考えており、インフレ連動債についてはやや強気の見方を維持しています。

企業活動は底堅く推移する中、一部企業ではレバレッジの上昇など、ファンダメンタルズの悪化が注視されるため、やや弱気の見通しを維持しています。

欧州企業のファンダメンタルズは底堅いと捉えている一方、イタリアの財政問題、英国の欧州連合（EU）離脱問題などのリスクが散見されるため、やや弱気の見通しを維持しています。

米国ハイイールド市場の需給構造の悪化が懸念される中、バリュエーションの観点で割高感があり、脆弱性があると考えることから、やや弱気の見通しを維持しています。

欧州のハイイールド市場は、量的金融緩和の正常化のなかで緩やかに金利上昇の圧力が掛かるとみているため、やや弱気の見通しを維持しています。

米国政府がイラン原油の禁輸措置に一部の適用除外を容認したことで、原油供給の変化が見込まれます。更に、原油需要への先行き不透明感も残ることから、見通しを中立へと引き下げています。

10月の調整局面を経て、安全資産としての金の需要が高まっているとみられることから、見通しを中立へと引き上げています。

産業用金属のファンダメンタルズは、総じて良好と考え、見通しをやや強気としています。企業の在庫投資の積み増しや、貿易摩擦問題の後退などが、価格反発の材料となると考えています。

米国景気は堅調なるも一部に減速の可能性が示唆されています。世界景気についても、今後鈍化する可能性がもあり、米ドルへの選好が強まると考えています。

2019年に向かい、欧州景気の減速やインフレ期待の低下が懸念される中、イタリアの財政問題やドイツの政治情勢など域内リスクの長期化が重しとなるとみられるため、見通しをやや弱気で維持しています。

世界景気の減速時における安全通貨としての選好、米国金利上昇ペースの鈍化による日米金利差の拡大圧力の低下、割安なバリュエーションなどを背景とする円高進行が想定されるため、強気の見通しを維持しています。