米国株が身近な3つの理由

マネックス証券では、米国株の取引環境向上のため、業界最安水準の手数料、主要オンライン証券初の特定口座対応など、様々なサービスを提供してまいりました。

今回は、さらに米国株投資を身近に感じていただくため、「米国株投資が身近な3つの理由」というテーマで、順次ご紹介いたします。

  1. 米国株は1株から買える！約15,000円で米国の有名企業の株主に！
  2. 米国株取引初心者はどんな銘柄を買っているの？
  3. 「こんなに簡単だったんだ！」私にもできる、米国株投資

※2016年3月31日現在。主要オンライン証券はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。（松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません）

米国株投資をご検討のお客様であれば、既にご存知かもしれませんが、世界で活躍する企業、アップル、アルファベット、フェイスブック、マイクロソフト、P&Gなどの株式を購入する場合に必要な最低金額はどれほどだと思われますか。

答えは、以下の通り。なんと、これだけの有名企業でも15,000円以下で購入できるのです！

「S&P100」指数採用企業の時価総額上位10社 ※ 2016年4月5日（現地時間）終値ベース

銘柄名（ティッカー） 株価（ドル） 最低購入金額（円） 時価総額（兆円）
アップル（AAPL） 109.81 12,079 68
アルファベット（GOOGL） 758.57 83,443 57
マイクロソフト（MSFT） 54.56 6,002 48
バークシャー・ハサウェイ（BRK.B） 141.2 15,532 39
エクソン・モービル（XOM） 82.21 9,043 38
フェイスブック（FB） 112.22 12,344 35
ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ） 108.95 11,985 33
ゼネラル・エレクトリック（GE） 30.98 3,408 32
アマゾン（AMZN） 586.14 64,475 31
ウェルズ・ファーゴ（WFC） 47.51 5,226 27

※株価・最低購入金額・時価総額は、2016年4月5日（現地時間）終値ベース、ドル/円レート110円として計算しています。また、最低購入金額には手数料等の諸経費を含んでいません。

上図でご紹介した銘柄は、米国の代表的な株価指数である「S&P100」指数採用企業の時価総額上位10社です。 日本株で時価総額No.1といえば、トヨタ自動車の約20兆円ですので、トヨタ自動車並かそれ以上の規模を誇る米国企業の株式が、1株ずつなら10社まとめて買っても約25万円で買うことができます。

日本の株式市場では、銘柄ごとに最低取引単位（株数）が異なっており、
日本株の時価総額上位3社の株式をまとめて買うには、最低でも約120万円が必要です。

銘柄名（ティッカー） 株価（ドル） 最低購入金額（円） 時価総額（兆円）
トヨタ自動車（7203） 5,439 543,900 20
NTTドコモ（9437） 2,482.5 248,250 10
NTT（9432） 4,651 465,100 10

※株価・最低購入金額・時価総額は、2016年4月5日終値ベースのものです。また、最低購入金額には手数料等の諸経費を含んでいません。

一見、日本株よりも敷居が高そうな米国株ですが、現在では、取引手数料の引下げを含めて取引環境の整備が進んだことで、ここまで身近な投資先となっています。

まずは、1株米国株を購入してみませんか。
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是非、このプログラムを活かし、まずは1株から、米国株投資を始めてみてください。

主要オンライン証券（※）の米国株取引手数料（税抜）

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手数料 （約定金額の0.45%）
最低5米ドル～
最大20米ドル		 （約定金額の0.45%）
最低5ドル
最大20ドル		 1,000株まで 25米ドル
取扱銘柄 3,347銘柄 1,408銘柄 1,308銘柄
時間外取引対応 あり なし なし
  • ※主要オンライン証券はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。（松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません）。
  • ※上記に記載の内容は、2016年8月8日時点に当社で確認した情報です。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等＞

米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

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