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マネックスシグナル 米国株

「マネックスシグナル 米国株」の概要

「マネックスシグナル 米国株」は、主要米国株に対する投資分析アルゴリズム(ロボット)の投資判断の内容をメールで配信するサービスです。

「マネックスシグナル」において投資判断を行うロボットはアルゴリズムを用いて「日本株ロボット運用投信(愛称:カブロボファンド)」への投資助言を行うなど先端の金融工学を用いた分析に実績があるトレード・サイエンス株式会社が開発したロボットです。

※ 上記は、「マネックスシグナル 米国株」のイメージですが、基本概念は「マネックスシグナル」シリーズに共通のものです。

投資期間とモデルの評価基準

「マネックスシグナル 米国株」ではロボットの投資判断の内容(シグナル)を配信いたしますが、ロボットはトレード・サイエンス株式会社のサービス採用基準を満たしたロボットです。サービス採用基準では長期間のバックテストを行い、勝率・平均利益率・平均損益などを評価の上、採用を判断しています。また、運用開始後もそのパフォーマンスを評価し、継続運用の可否を判断しています。

投資判断の対象、方法

主要米国株101銘柄を対象としています。(2015年11月11日現在)

「マネックスシグナル 米国株」でロボットが投資判断の対象とするのは「S&P100種指数」の各構成銘柄および、当社において取引が多い銘柄を基に当社が選定した銘柄です。(※1、※2)

対象銘柄一覧(101銘柄)(PDF:62KB)

「マネックスシグナル 米国株」で投資判断を行う4体のロボットは、まず「買い」のシグナルを出し、「買い」のシグナルを出した銘柄の「売り」のシグナルを出すタイプです。
「売買シグナル判定基準時点」直後の立会時間寄付で売買を行うことを想定してシグナルを出します。

ロボットの詳細

「USEQ01」
マーケット対応型
「USEQ02」
順張り型
「USEQ03」
逆張り型
「USEQ04」
決算発表型
  • マーケットの動きに合わせ、買いシグナル発生条件を変化させる。銘柄を絞り、短期的な値動きをもとに利益を目指す。
  • 保有期間は5日程度を想定。
  • 上昇後の押し目を買う順張り系のモデル。再上昇したところでの利益確定を狙う。
  • 保有期間は7営業日程度を想定。
  • 中期的に大きく下落した銘柄を狙うモデル。
  • 利益確定タイミングを複数のパターンで設定する。
  • 保有期間は最大で10営業日程度を想定。
  • 決算発表後に上昇した銘柄を買う順張り系のモデル。
  • 決算発表後のチャートの形状から上昇トレンドの発生を予測して利益確定を狙う。
  • 保有期間は5営業日程度を想定。

気になるパフォーマンスは?

「マネックスシグナル 米国株」のパフォーマンス結果を、ご紹介しています。
「マネックスシグナル 米国株」で、実際にどんな銘柄に、どういうタイミングで売買シグナルが配信されたか、ご確認ください。メジャーな銘柄を分析対象としているので、知っている銘柄も多いはず。

米国株シグナルの成績を更新!

また、サービス提供開始に先立ち、2012年7月1日から2013年6月30日までの期間で実施したバックテストでは、勝率約67%、平均損益率+1.34%をマークしました。
シグナルモデルは、長期の運用およびバックテストでその真価が問われますので、こちらも是非、参考にしてください。

「マネックスシグナル 米国株」 サービス開始前バックテスト結果

マネックスシグナル 米国株に関するご留意事項

マネックスシグナル 米国株は、投資の参考情報として、ロボットの判断をメールで提供するものです。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。本サービスのご利用にあたっては、投資顧問契約が必要になります。ご契約に際しては、投資顧問契約書、契約締結前交付書面および以下のご留意事項をご確認ください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。