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厳選した日本株で高配当と高成長を狙う新ファンド登場!

「アムンディ・インデックスシリーズ」から、日本初となる「日経累進高配当株指数(愛称:しっかりインカム)」に連動する投資成果を目指す新ファンドが登場。この指数は、日本経済新聞社が開発したもので、安定した配当の成長が期待できる日本株で構成されています。高い配当利回りに加え、S&P500や全世界株式と遜色ない成長力が魅力です。つみたて投資にも、配当重視の運用にも対応する、注目の新商品です。

「日経累進高配当株指数(愛称:しっかりインカム)」のパフォーマンス

米国株・全世界株に遜色ない運用実績

「(アムンディ・インデックスシリーズ)⽇本・⾼配当株」は、日本経済新聞社が公表を行う「日経累進高配当株指数(愛称:しっかりインカム)」に連動する投資成果を目指すインデックスファンドです。日経累進高配当株指数の約15年間のパフォーマンス(2010年6月末から2025年2月末)は、オール・カントリー(全世界株式)を多くの期間で上回り、直近ではS&P500に匹敵するパフォーマンスを記録しています。

S&P500:764、オール・カントリー:425、日経累進高配当株指数:775

出所:アムンディ・ジャパン株式会社

期間:2010年6⽉末〜2025年2月末、月次、2010年6月末を100として指数化。

  • オール・カントリーはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。いずれもトータルリターン。
  • S&P500とオール・カントリーは⽶ドルベース。
  • 使用した指数の権利についてはページ内「当資料で使用した指数の権利について」をご参照ください。
  • 上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

日本株やオールカントリー高配当株と比較して高い配当利回り水準、年2回の分配も

日経累進高配当株指数を指す日本高配当株は日本株やオールカントリー高配当株と比較して高い配当利回り水準を有しています。この日経累進高配当株指数に連動する投資成果を目指す(アムンディ・インデックスシリーズ)⽇本・⾼配当株ファンドは、そこで得られた配当金等から年2回の分配を実施します(※)。

分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

グラフ

出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成

  • 2025年2月末現在。米国株:S&P500、オールカントリー:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、日本株:日経平均株価、オールカントリー高配当株:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス、日本高配当株:日経累進高配当株指数。
  • 使用した指数の権利についてはページ内「当資料で使用した指数の権利について」をご参照ください。
  • 上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

(アムンディ・インデックスシリーズ)⽇本・⾼配当株

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、国内の株式への投資を通じて、日経累進高配当株指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • 申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
  • 解約手数料率(税込):なし
  • 信託財産留保額:なし
  • 信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して年率0.198%以内

「日経累進高配当株指数」のパフォーマンスを支える1%の銘柄厳選

指数の銘柄選定方法イラスト

(アムンディ・インデックスシリーズ)日本・高配当株は、日経累進高配当株指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目標として運用を行います。

出所:アムンディ・ジャパン株式会社が作成

  1. 2025年2月末時点。TOKYO PRO Marketを除く。
  2. 上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
  3. 日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社が開発した株価指数です。使用した指数の権利についてはページ内「当資料で使用した指数の権利について」をご参照ください。

上記は例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。また、銘柄選定方法のすべてを網羅するものではありません。

当資料で使用した指数の権利について

  • 日経平均株価および日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社(以下「日経」という)によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経累進高配当株指数⾃体及び日経累進高配当株指数等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経累進高配当株指数」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。日経は、日経累進高配当株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延⼜は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経累進高配当株指数の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
  • MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
  • S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
  • 当資料中に引用した各インデックス(指数)の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
  • 当資料中に引用した各インデックス(指数)の詳細は、アムンディ・インデックスシリーズのファンドで使用している指数とその権利について(※アムンディ・ジャパン株式会社のWEBサイトに遷移します。)をご覧ください。

アムンディ・インデックスシリーズの商品ラインナップ

アムンディ・インデックスシリーズの商品ラインナップイラスト
  • 日本・高配当株の配当利回りは2025年2月末現在、オールカントリー・高配当株の配当利回りは2024年3月末現在。いずれも連動を目指す指数の配当利回りであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • インド株の業界最低水準コストは、2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託(インデックス型)のうちインド株を主要投資対象とする8ファンド比。

日本株やオールカントリー・高配当株と比較して高い配当利回り水準

(アムンディ・インデックスシリーズ)日本・高配当株

(アムンディ・インデックスシリーズ)⽇本・⾼配当株

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、国内の株式への投資を通じて、日経累進高配当株指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • 申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
  • 解約手数料率(税込):なし
  • 信託財産留保額:なし
  • 信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して年率0.198%以内

世界各国の高配当株式に投資

(アムンディ・インデックスシリーズ)オールカントリー・高配当株

(アムンディ・インデックスシリーズ)オールカントリー・高配当株

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、世界各国の株式への投資を通じて、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • 組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
  • 解約手数料率(税込):なし
  • 信託財産留保額:なし
  • 信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.165%以内

世界各国の大型成長株式に投資

(アムンディ・インデックスシリーズ)オールカントリー・大型成長株

(アムンディ・インデックスシリーズ)オールカントリー・大型成長株

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、世界各国の株式への投資を通じて、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • 組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
  • 解約手数料率(税込):なし
  • 信託財産留保額:なし
  • 信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.165%以内

インドの株式に投資

(アムンディ・インデックスシリーズ)インド株

(アムンディ・インデックスシリーズ)インド株

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • 組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
  • 解約手数料率(税込):なし
  • 信託財産留保額:なし
  • 信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.2805%以内

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証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

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投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項