
【重要】マネックスカード投信つみたてのポイント還元率と年会費の改定について
2026年10月の買付分より、マネックスカード投信つみたてのポイント還元率にカードショッピング利用金額の条件が追加されます。
また2026年10月のお引落し分より、マネックスカードの年会費を永年無料に改定いたします。
※新しいポイント進呈条件および年会費の改定について、詳しくはこちらをご参照ください。
投資信託の積立にマネックスカードを利用すると、還元率は最大 1.1% (1.1 %は 5 万円まで)に!その他のカードショッピングは、ご利用金額に応じて1.0 %のマネックスポイントが貯まります。貯まったポイントはマネックス証券での株式手数料に充当したり、他社提携ポイントとの交換も可能です。

| 積立金額 | ポイント還元率 |
|---|---|
| 5万円以下 | 1.1% |
| 5万円超過~7万円以下 | 0.6% |
| 7万円超過~10万円以下 | 0.2% |
積立金額に応じ還元率が異なりますので、5万円までの分が550ポイント、5万円超7万円までの分が120ポイント、7万円超10万円までの分が60ポイントの合計730ポイントが毎月マネックスポイントとして貯まります。
100円(税込)につき1ポイント貯まります。貯まったマネックスポイントは、Amazonギフト券やdポイントなどに交換できます。また、株式手数料に充当することも可能です。

初年度の年会費は無料、次年度以降の年会費550円(税込)は、年間(※1)に1回以上のクレジットカードの利用で無料になります(※2)。マネックスカードによる投信つみたてもカード利用の対象となります。

マネックス証券の「即時出金」サービス(※1)は、1回のご利用につき、手数料が330円(税込)かかりますが、マネックスカードをお持ちのお客様なら月に5回まで(※2)実質無料(キャッシュバック)となります。
普段、お客様がご利用になる銀行口座を引き落とし口座として指定可能です!
マネックスカードでの投信つみたては、2026年10月買付分(2026年11月ポイント還元分)より、
マネックスカード投信つみたて以外のカードショッピング利用金額(※)がマネックスカード投信つみたてポイント還元率の条件に追加されます。
その他のクレジットカードでの投信つみたてポイント還元率の変更の予定はございません。
<ポイント還元率の改定>
2026年10月買付分より適用(ポイント還元:2026年11月還元分より)
マネックスカード投信つみたて以外の月額カードショッピング利用金額 :2026年10月ご請求分より
カードショッピング利用金額が1万円未満の場合、ポイント還元率は0%となります。
| 投信つみたて金額 | カードショッピング利用金額(※) | ||
|---|---|---|---|
| 5万円以上 | 1万円以上~5万円未満 | 1万円未満 | |
| 5万円以下 | 1.10% | 0.55% | 0% |
| 5万円超過~7万円以下 | 0.60% | 0.30% | |
| 7万円超過~10万円以下 | 0.20% | 0.10% | |
カードショッピングご利用金額に応じたポイント還元率「1.0 %」は、従来通りで変更はございません。
<年会費の改定>
マネックスカードの年会費を2026年10月27日お引落し分から永年無料に変更いたします。
※有効期限月が8月~12月の会員様は、2026年から年会費無料が適用されます。
有効期限月が1月~7月の会員様は、2027年から年会費無料が適用されます。
(2026年9月までは通常通り年会費をご請求させていただきます)
| 改定後の年会費 | |
|---|---|
| 初年度 | 永年無料 |
| 2年目以降 | |
本改定に関するお問い合わせについては、下記窓口までご連絡いただきますようお願いいたします。
積立設定や買付に関するご相談はマネックス証券株式会社、マネックスカードの発行・停止・請求は株式会社アプラスが窓口となります。
【マネックス証券株式会社】
(固定電話以外)
フリーダイヤル
営業時間:オペレーター対応 平日 8:00-17:00
※ご利用の際は、ログインID、電話認証番号をご入力の上、サービスメニュー「4」(投資信託に関するお問合せ)を押して、担当者にお問合せください。
【株式会社アプラス】
カスタマーサポート(自動音声応答サービス)
営業時間:オペレーター対応 9:30~17:30 (土曜、日曜・祝日休み)
※0570(ナビダイヤル)は有料です。
※国際電話・IP電話は、03-5819-5870または06-6368-7254(有料)をご利用ください。
アプラスのページを表示します。
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
<口座開設および金融機関変更に関して>
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。<お取引に関して>