| お取扱い銘柄 | 国内株式 |
SOR注文の場合は以下の市場に取次ぐ場合があります。 |
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| 上場投資信託 |
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| 指標連動証券 |
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| 現物買付余力 | 現物買付余力の限度は、原則として、口座にある預り金の合計金額です。ただし、すでに約定されている株式・投信の売却受渡代金で、買付けの受渡日以内に現金化が確定している場合は充当できます。 | |
| 売却注文可能証券 | 口座の残高として保有する証券に限ります。 当日に買付けた証券も、買い約定が成立し口座に残高として確認できれば売却は可能です。 |
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| 注文訂正・注文取消し | 約定成立前であれば可能です。 ただし、注文訂正あるいは取消しを受付けても、注文訂正または取消しの注文が市場へ届く前に約定が成立することがありますのでご注意下さい。 |
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| NISA対象外銘柄 | 以下の銘柄は、制度上NISAでの取引ができない銘柄です。
(※)未約定の株式買注文について、発注後に対象銘柄が監理銘柄に指定された場合は、注文を取消いたします。 |
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| 複数勘定年にまたがる残高の 売却順序について |
同じ銘柄で複数の勘定年の残高を保有されている場合、NISA口座における売却は勘定年が古いものから順に売却されます。 | |
以下の銘柄はお取扱いしておりませんのでご了承ください。
| 国内株式 |
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|---|---|
| 東京証券取引所上場外国株式 |
※日本取引所グループのウェブサイトに遷移します。 |
| 上場投資信託(外国籍) |
銘柄一覧(注2 の対象として指定される外国籍ETF) ※日本取引所グループのウェブサイトに遷移します。 |
| カントリーファンド |
※日本取引所グループのウェブサイトに遷移します。 |
| 新株予約権証券 | 国内取引所に上場しているもの ただし、新株予約権無償割当(ライツ・オファリング)でNISA口座に付与された新株予約権について、権利行使を希望される場合は、ウェブサイトよりお手続きいただけます。 |
※需要申告申込画面にて、双方の口座区分のうちどちらを優先するか選択をします。
| 取扱銘柄 |
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|---|---|
| 非取扱銘柄 |
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| 注文値段 約定値段 |
注文は「成行」注文のみとなります。 約定値段は原則、後場の始値(※1)となります。 |
| 注文可能数量 | 1株から売買可能です。(ただし、単元株数以上の注文はできません) |
| 注文の訂正・取消 | 注文の訂正はできません。注文数量を変更する場合は、注文を取消しの上、再注文となります。 |
| 注文有効期間 | 「当日中」のみの取扱いとなります。 |
| 約定 | 注文執行日が約定日となります。 注文状況によって時間を要する場合がありますのでご了承ください。 |
| 受渡日 | 受渡日は、約定日から起算して3営業日目となります。 |
| 株式の名義人 | お客様ご本人の名義となります。 |
| 株式の預り方法 | 保管振替機構での株式等振替制度による保管となります。 |
| 単元株の振替 | 取得した単元未満株は、単元株に達した日の夜間に単元株に振替えます。単元株への振替後、単元株として売却が可能となります。(単元株を単元未満株として売却することはできません) NISA口座(2024年勘定以降)および一般NISA口座(2023年勘定以前)の合計で単元株数以上保有される場合については以下をご参照ください。 一般NISAで単元未満株を保有していますが、新NISAで同じ銘柄を買付して100株となった場合、単元株の扱いになりますか? |
| 議決権 | 単元未満株には原則として議決権が与えられません。 |
| 配当金・株主優待 株式分割など |
保有株数に応じて、配当金や株式分割(※2)、株主優待を受けることができます。 なお、配当金受取サービスをご利用いただけます。 |
| 売却について | 同じ銘柄で複数の勘定年の残高を保有されている場合、NISA口座における売却は勘定年が古いものから順に売却されます。 |
NISA口座での積立の詳細は、ルール・約款からご確認ください。
「NISA非課税枠 使い切り」とは、積立買付時に買付金額よりも残り非課税投資枠が少ない場合、残り非課税枠の金額で積立買付を行う機能です。
対象となる積立方法は、自動つみたて(毎月積立や毎日積立)とクレジットカード積立です。

2024年からのNISA(つみたて投資枠、成長投資枠)では、当年の非課税枠が不足している場合は、原則特定口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)での再投資となります。
つみたて投資枠の残り非課税枠(当年)が不足する場合は、成長投資枠で再投資されます。
成長投資枠(当年)についても不足する場合は、特定口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)で再投資します。
ただし、「つみたて投資枠専用ファンド」は、当年のつみたて投資枠が不足する場合は再投資を行わず、分配金受取となります。
つみたて投資枠で保有する投資信託の再投資
成長投資枠の残り非課税枠(当年)が不足する場合は、特定口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)で再投資します。
再投資が行われるファンドがつみたて投資枠の対象ファンドであったとしても、つみたて投資枠での再投資は行われません。
成長投資枠で保有する投資信託の再投資
外国株(米国株・中国株)の非課税取引にあたっては、非課税口座(NISA口座)の開設に加えて、外国株取引口座の開設が必要になります。
同じ銘柄で複数の勘定年の残高を保有されている場合、NISA口座における売却は勘定年が古いものから順に売却されます。
NISAをはじめるには
NISAお取引には、マネックス証券の「証券総合取引口座」の開設が必要です。
NISAのお取引は、NISA口座を開設するとご利用いただけます。
金融機関変更・再開設をしたいお客様