STEP1
まずは無料診断
お客様一人ひとりに合わせた運用プランをご提案させていただくため、資産運用に関する5つの簡単な質問にお答えください。
この診断は無料で、マネックス証券に口座がなくても受けることができます。
STEP2
運用プランの提案
質問にお答えいただくと、マネックスアドバイザーからお客様に最適な運用プランを提案させていただきます。 運用プランには、以下の内容が含まれています。
目標ポートフォリオ | どのような銘柄に、どれぐらいの割合で投資を行うのかを示します。 |
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バックテスト | 2012年から現在まで、提案された目標ポートフォリオで運用していたら、どの程度お金が増えていたかを表しています。 |
リターン予測 | 提案された目標ポートフォリオで今から運用をはじめると、10年後にどの程度お金が増えたり、減ったりする可能性があるかを表しています。 |
提案内容がお客様のご希望に沿わない場合には、質問に再度回答することで、他の運用プランの提案を受けることができます。
また、運用プランはマネックスアドバイザー利用開始後も、お客様の好きなタイミングでいつでも見直すことが可能です。
STEP3
利用申込み
運用プランに満足いただけたら、マネックスアドバイザー利用申込のお手続きに進んでください。
利用申込にあたりましては、以下の契約等へのご同意が必要になります。
なお、マネックスアドバイザーは、マネックス証券の口座をお持ちの方を対象としたサービスです。口座をお持ちでない方は、利用申込の前に口座開設をお申込ください。
投資顧問契約とは
マネックスアドバイザーのサービスでは、お客様の希望されるプランどおりに資産運用を行っていただくために、購入・売却する国内ETFに関して、具体的な助言を行います。
この行為は、金融商品取引法における投資助言に該当することから、お客様とマネックス証券の間で投資顧問契約(投資に関する助言を行うための契約)を締結する必要があります。
投資顧問契約は、お客様がサービスにご満足いただけない場合には、いつでも解約することができます。
STEP4
国内ETFの購入
最後のステップとして、国内ETFを購入していただきます。
契約等に同意していただきますと、再度運用プランが表示されますので、あらためて内容の確認を行ってください。
次に、マネックスアドバイザーで運用される金額(5万円以上)をお伺いいたします。
金額を入力すると、運用プランの目標ポートフォリオをつくるために必要な国内ETFの組み合わせを、マネックスアドバイザーが提案しますので、画面の案内に従って買付手続きを進めてください。
なお、買付けを行うには、事前にマネックス証券の証券総合取引口座に入金をしていただく必要があります。
国内ETFの買付は、東京証券取引所市場(取引時間 9:00~11:30、12:30~15:00)にて行いますので、買付完了には少しお時間をいただきます。
また、東京証券取引所の休業日、または15:00以降に買付手続きを行われた場合には、市場での買付は翌営業日に行われます。
買付が完了すれば、マネックスアドバイザーの初回手続は完了です。
STEP1
利用申込み
積立サービスは、初回手続完了後に申し込めるようになります。
マネックスアドバイザーのサービス画面のメニューから「積立の設定・変更」を選んでください。
積立サービスの利用にあたりましては、以下の規定等をご確認いただく必要があります。
STEP2
引落し方法の選択
ご注意
証券総合取引口座から積み立てる方は、手続き不要です。
毎月の買付代金の引落し方法を、以下の2つから選んでください。
マネックス証券口座からの引落し | 毎月の買付日を、お客様が自由に設定できます。 |
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ご指定の銀行口座等からの引落し |
毎月7日の翌営業日(7日が休日の場合は翌々営業日)に買付いたします。 買付資金は、買付の前月の27日に銀行口座から引き落とされます。(引落日が休日となる場合、翌営業日の引落しになります。) |
積立サービスに関する注意事項
メニューの「管理・設定」 ⇒ 「サービス解約」から、マネックスアドバイザーの解約申込を行ってください。
解約はいつでも可能です。
解約時の注意事項
マネックスアドバイザーに関する重要事項
<リスク>
マネックスアドバイザーでは、金融工学理論や過去の統計的データに基づき、お客様に最適なポートフォリオの提示(投資助言)を行います。マネックスアドバイザーでは、お客様が選択したポートフォリオに従い、お客様が指定した資金総額の範囲において国内ETFの売買を行います。国内ETFの売買注文に係る最終的な判断は、お客様ご自身の責任で行っていただきます。マネックスアドバイザーで買付対象となる国内ETFの売買では、価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETFの売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。<手数料・費用等>
<その他>