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米国株など豊富な取扱商品
日本株、投資信託はもちろんIPO、米国株、金・プラチナ等まで幅広い商品を取り揃えています。
ツール、投資情報が充実
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日本株 (現物取引) |
日本株 (単元未満株取引) |
米国株 | 中国株 | 投資信託 | |
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2023年 | 売買とも無料 | 買付のみ無料 | 買付のみ 実質無料 |
買付のみ 実質無料 |
売買とも無料 |
2024年以降 | 取引手数料無料! |
2023年 | 2024年 以降 |
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日本株 (現物取引) |
売買とも無料 | 取引手数料無料! |
日本株 (単元未満株取引) |
買付のみ無料 | |
米国株 | 買付のみ 実質無料 |
|
中国株 | 買付のみ 実質無料 |
|
投資信託 | 売買とも無料 |
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さらに低コスト投資信託をはじめとした運用商品のラインアップも充実しているほか、ロボアドバイザーによる運用プランのご提案も行ったり、土曜日も電話でのお問合せが可能など、サポート体制を充実させております。
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現物取引手数料は
50円(税込:55円)から!
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お取引のスタイルに合わせてお選びいただける2つの株式売買手数料コースをご用意しております。
新NISAではすべてのお取引の売買手数料が無料になります。
ワン株(単元未満株)なら1株から!
ワン株は1株から購入できるので、ワンコイン(500円)でも株を購入できます。
投資初心者の方でも気軽に株式投資を始められるワン株。投資デビューにおすすめのサービスです。
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ワンコインから購入できる
マネックス証券では、ほとんどの投資信託が100円から積立できるので、投資初心者でも気軽にはじめられます。
買付時申込手数料は
全銘柄無料
お客様の資産運用を応援するため、マネックス証券は投資信託の購入時申込手数料を全銘柄で無料化しています。
主要ネット証券最大!ポイント還元率 1.1%
マネックスカードによる投信つみたて利用時のマネックスポイント還元率は約定金額に対して、1.1%となります。この還元率は、主要ネット証券(※)のクレジットカード投信積立サービスのうち、最大となります。
※2023年12月18日現在。マネックス証券調べ。主要ネット証券(auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券)にて比較。(ポイント還元率についてはゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード(通常)カードかつ各種特典やキャンペーン等を除いて比較。松井証券はクレジットカード投信積立サービスはありません)
残高に応じて
毎月ポイントが貯まる
投資信託のお預り残高に応じて、マネックスポイントが貯まります。貯まったポイントは、Amazonギフトカードやdポイント等に交換できます。
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資産運用の基礎をご理解ただくための情報を各種ご用意しています
はじめての投資ガイド
資産運用、資産づくりについての理解を深めていただくため、事前に知っておくべき投資の基本的な考え方やNISA、iDeCoといった制度の使い方、株式や投資信託など金融商品の仕組み等をご案内しています。
お金を学び、
マーケットを知り、
未来を描く
投資未経験者からベテラン投資家まで、幅広く役立つ情報をお届けする、マネックス証券の投資情報メディアです。最新のマーケット情報や各種アナリストレポート、市況概況などの他、投資入門者向けのコンテンツなど、『今読みたい』投資情報を掲載します。
資産状況の「見える化」で管理、運用を分かりやすく
MONEX VISION
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保有資産の詳細分析はもちろん、将来のリターン予測、追加購入のご提案、生涯収支シミュレーションなど、最新の金融工学理論を駆使して一人ひとりにあった資産設計のアドバイスを提供します。
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お取引しやすい手数料
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システムで無作為に抽選を行っていますので、新しく口座を開設されたお客様にも、お預かり資産にかかわらず平等にチャンスがあります。
2023年の引受件数は53
引受実績多数、また取扱銘柄の情報はメールでもお知らせするので申込み忘れを減らせます。
PC・スマートフォンどちらでも利用できるツールが充実しています
銘柄スカウター
企業の長期的な業績や財務状況などをチャート等で視覚的に確認できるほか、業績によるスクリーニングや銘柄比較機能を備えた高機能分析ツールです。
マネックストレーダーシリーズ
初心者からアクティブ・トレーダーまで使える豊富な機能とスピーディな発注を追求できる注文画面を搭載したリアルタイム・トレーディング・ツールです。
新しい時代におけるお金との付き合い方をデザインしました
Monex Activist Fund
「個人投資家と日本の企業の未来を創造する」今までにない、新しいアクティビスト・ファンドを目指します。
ON COMPASS
リスク管理に徹底的にこだわり、資産運用プランの作成からゴール達成まで全てサポートしてくれるおまかせ運用サービスです。
NISA口座の利用には、証券総合取引口座の開設が必要となりますが、証券総合取引口座とNISA口座を同時に申込むことが可能です。
iDeCoは証券総合取引口座を開設していなくても、ご加入いただくことが可能です。以下のボタンをクリックして表示されるiDeCoサービスページからお申込みください。
お預り資産の厳正な分別管理
お客様からお預りした資産は、証券会社自身の資産と区別して保管することが法令で義務づけられています。そのため、マネックス証券が万一破綻した際でも、お預かりした資産は確実にお客様に返還されます。
コールセンターがお問合せにお答えします
サポートダイヤルでは、商品やサービスに関するお問合せやサイトのご利用に関する技術的なご質問など、それぞれ経験豊かなオペレーターがきめ細やかな対応を行います。また、いただいたご意見・ご要望は「お客様からのご意見・ご要望への回答」コーナーで対応状況を定期的にお知らせしています。
最短で申込みの
翌営業日に開設完了
以下の方は郵送でお申込みください
お問合せは
「はじめてのお客様ダイヤル」へ
新規口座開設の手続方法やマネックスのサービス、相続手続きについてのご質問にお答えします。
固定電話から(通話料無料)
平日 8:00〜17:00
固定電話以外から(通話料有料)
平日 8:00〜17:00
口座開設に関するご留意事項
国内上場有価証券取引に関する重要事項
国内上場有価証券取引に関する重要事項
<リスク>
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。<手数料等>
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。新規公開の国内上場有価証券取引に関する重要事項
新規公開の国内上場有価証券取引に関する重要事項
<リスク>
新規公開株式のお取引にあたっては、株式相場等の変動に伴い、また、新規公開株式の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変動に伴い、上場後の新規公開株式の価格が変動することによって、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
購入対価のみで取引手数料はかかりません。<その他>
お取引にあたっては、「目論見書」、「契約締結前交付書面」等を十分にお読みいただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。国外上場有価証券取引に関する重要事項
国外上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。投資信託取引に関する重要事項
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
<口座開設および金融機関変更に関して>
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。<お取引に関して>
iDeCo(個人型確定拠出年金)に関する留意事項
iDeCo(個人型確定拠出年金)に関する留意事項
確定拠出年金運営管理機関登録票
確定拠出年金運営管理業 登録番号784
マネックス証券株式会社
貸株サービスに関する重要事項
貸株サービスに関する重要事項
<リスク>
<手数料等>
貸株サービスのご利用には手数料等はかかりません。<その他>
単元未満株式の取引に関する重要事項
単元未満株式の取引に関する重要事項
<リスク>
単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高(安)比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。<手数料等>
インターネット手数料:買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。マネックスアドバイザーに関する重要事項
マネックスアドバイザーに関する重要事項
<リスク>
マネックスアドバイザーでは、金融工学理論や過去の統計的データに基づき、お客様に最適なポートフォリオの提示(投資助言)を行います。マネックスアドバイザーでは、お客様が選択したポートフォリオに従い、お客様が指定した資金総額の範囲において国内ETFの売買を行います。国内ETFの売買注文に係る最終的な判断は、お客様ご自身の責任で行っていただきます。マネックスアドバイザーで買付対象となる国内ETFの売買では、価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETFの売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。<手数料・費用等>
<その他>
マネックス・ゴールド取引に関する重要事項
マネックス・ゴールド取引に関する重要事項
マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項
マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項
<リスク>
当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります)が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2%(税込)を乗じた額の基本報酬に、運用実績に応じた成功報酬(ハイ・ウォーター・マーク超過分の22%(税込)。詳細は交付目論見書をご参照ください。)を加えた信託報酬や、その他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項
当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。ON COMPASSに関する重要事項
ON COMPASSに関する重要事項
<リスク>
投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
<その他>
マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525%(税込:1.6575%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。(会社の概要)
商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
商号等 マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会
ご留意事項
ご留意事項
本コンテンツは、情報提供を目的として行っております。
本コンテンツは、当社や当社が信頼できると考える情報源から提供されたものを提供していますが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではありません。また、過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本コンテンツの内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。
本コンテンツでは当社でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」または当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。