特定の米国ETFの買付手数料（税抜）を全額キャッシュバック！当社でも人気を誇るバンガード社、ブラックロック社、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ社や、ウィズダムツリー社の一部のETFが実質無料で買付可能となります。
バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）
バンガード・S&P500ETF（VOO）
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF（IVV）
SPDR トラストシリーズ1（SPY）
ウィズダムツリー インド株収益ファンド（EPI）
ウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド（DHS）
ウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド（DLN）
ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド（DGRW）
＜連動指数＞
VT：FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス
VOO、IVV、SPY：S&P500指数
VTI：CRSP USトータル・マーケット・インデックス
EPI：ウィズダムツリー・インド・アーニングス・インデックス
DHS：ウィズダムツリー・エクイティ・インカム・インデックス
DLN：ウィズダムツリー 米国大型株配当インデックス
DGRW：ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長インデックス
買付手数料（税抜）を全額キャッシュバック ※上限なし
| 内容 | 対象ETFの米国株取引にかかる買付手数料（税抜）を全額キャッシュバックいたします。 |
|---|---|
| 対象商品 | ーバンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT） ーバンガード・S&P500ETF（VOO） ーバンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI） ーiシェアーズ・コア S&P 500 ETF（IVV） ーSPDR トラストシリーズ1（SPY） ーウィズダムツリー インド株収益ファンド（EPI） ーウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド（DHS） ーウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド（DLN） ーウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド（DGRW） ※対象商品は、今後変更になる場合があります。 |
| 対象取引 | 買い取引（非課税口座における取引は対象外） |
| キャッシュバック時期 | 対象商品の取引を行った日の翌月末までに、米ドルで外国株取引口座へ入金いたします。 |
| ご留意事項 |
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米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替（円資金の移動）
②為替振替（円を米ドルへ交換）、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。
米国株取引をはじめるには
米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
※2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。（一部のお客様を除く）
米国株取引をはじめるには
外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。
※2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。（一部のお客様を除く）
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
＜リスク＞
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。＜手数料等（税抜）＞
米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%（ただし、手数料上限20米ドル）の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。
