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通常、株式は100株単位での取引となっているため、多くの資金が必要となりますが、ワン株なら1株から取引できるので、ワンコイン(500円)でも株式を購入できます。
投資初心者の方でも気軽に株式投資を始められるワン株。投資デビューにおすすめのサービスです。

売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。

■ ワン株取引者数推移
取引者数はこの3年で約1.8倍に増加!さらに30代以下の世代では約2.5倍に増加!

期間:2020年1月1日~2023年12月31日。

(出所)2020年と2023年の全世代・30代以下のワン株取引者数データ。マネックス証券作成。

ワン株(単元未満株)とは?

ワン株(単元未満株)は1株から株式を取引できるサービスです。通常の株式投資では、100株単位での取引のためまとまった資金が必要ですが、ワン株では単元株数に限らず1株から購入できます。
さらにマネックス証券のワン株は買付手数料が無料なので、投資初心者の方でも気軽に株式投資を始められます!

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

マネックス証券のワン株なら買付手数料0円!

マネックス証券のワン株の買付手数料は0円、売却最低手数料は52円(税込)!
さらにNISA口座なら売買ともに手数料が0円(※)!

売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。

ワン株(単元未満株)の手数料

一般口座・特定口座 NISA口座
買付 売却 買付 売却
手数料率
(税込)
無料 0.55% 無料 実質
無料
(全額キャッシュバック)
最低
手数料
(税込)
無料 52円 無料 実質
無料
(全額キャッシュバック)

NISA口座での売却手数料は当月のお取引に発生した手数料を、翌月の最終営業日までに証券総合取引口座に一括して入金します。

貸株金利もゲット!単元未満株の貸株サービスはマネックス証券だけ!

主要ネット証券で単元未満株の貸出しが出来るのはマネックス証券だけ!
1株の貸出しから貸株金利を受取れます。毎日金利がつくので、短期でも長期でも保有しているだけでコツコツ金利を受取ることができます。

主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します(2024年2月27日現在、マネックス証券調べ)。

貸株サービスについて

信用取引の担保にすることができます!

単元未満株は通常の単元株式と同様に信用取引の代用有価証券(担保)としてご利用いただけます。

NISA保有銘柄は、代用有価証券になりません。

信用取引について

マネックス証券で人気のワン株ランキング

ワン株(単元未満株)では、1単元100万円以上する銘柄はもちろん、ほぼ全ての銘柄の購入が可能です!
ランキングはマネックス証券での2024年9月から10月の取引者数をもとに順位付けをしています。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

マネックス証券のワン株ならほかにも魅力がたくさん!

ワン株の注文は成行のみとなっているので、とっても注文が簡単!注文方法は「単元未満株(ワン株)の注文について」をご確認ください。
他にもワン株には魅力がいっぱい!

NISAで取引可能

NISA成長投資枠でのお取引が可能で、買いも売りも手数料無料(※)です。

通常の株と同じ権利が受取れる

保有株数に応じて、配当金や株主優待を受けることができます。
なお、配当金受取サービスをご利用いただけます。

単元化も可能

少しずつ買い増ししていけるので、毎月のおこづかいで投資を続け、単元株に到達することもできます。

売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。

ワン株の買付方法

銘柄ページで買付

個別銘柄ページの「ワン株注文」から買い注文が可能です。

ferciで買付

「ferci(フェルシー)」は、マネックス証券が提供する投資SNSと、1株から投資できる投資機能が一つになったスマートフォンアプリです。

投資SNS×1株から始める投資アプリferciフェルシー SNSで投資家と繋がる/学べる/1株から投資できる 詳細はこちら

「ferci」SNS型投資アプリ

ワン株(単元未満株)のサービス時間

ワン株(単元未満株)では、当日午前11時30分までの注文が原則として後場の始値で約定します。約定結果は16時10分頃に反映されます。

ワン株(単元未満株)の注文可能時間と約定反映時間
0時から11時30分まで当日後場始値約定、16時10分頃頃約定結果反映、11時30分から17時30分頃まで注文不可、17時30分頃から24時まで翌営業日後場始値約定
  • 当日後場始値約定
  • 翌営業日後場始値約定
  • 注文不可
  • 非営業日の注文はすべて翌営業日の後場の始値で約定します。
  • サービス時間の詳細は、「サービス時間」をご覧ください。

単元未満株の買取請求

マネックス証券では単元未満株の発行会社への買取請求も承っております。

単元未満株の買取請求

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

単元未満株式の取引に関する重要事項

<リスク>

単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高(安)比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。

<手数料等>

インターネット手数料:買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。
コールセンター手数料:買付時、売付時ともに約定金額に対し1.0%(税込:1.1%)(最低手数料1,905円(税込:2,095円))を乗じた額がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

貸株サービスに関する重要事項

<リスク>

  • 貸出している株式は、金融商品取引法で定められた分別管理の対象外です。また、万一、当社の経営が破綻した場合には投資者保護基金の対象となりません。
  • 貸株サービスご利用のため締結いただく消費貸借契約は無担保の契約であるため、お客様は当社に対する信用リスクを負うことになります。ただし、信用口座を開設されているお客様については、貸株サービスにより当社が借受けている分は有担保となります。

<手数料等>

貸株サービスのご利用には手数料等はかかりません。

<その他>

  • 貸株サービスを利用されている場合は、権利確定日に株式を保有していても配当金は支払われません。代わりに源泉税相当額(20.315%)を減じた配当金相当額を当社よりお受取いただきます。なお、配当金相当額は税務上、雑所得となり配当所得に該当せず配当控除の対象となりません。また、配当金相当額は譲渡所得との損益通算もできません。
  • 貸株サービスを利用されている場合は、株主優待や株主総会の議決権等を取得できません。
  • 「株主優待自動取得サービス」のご利用にあたっては、ご留意事項を必ずご確認ください。「株主優待自動取得サービス」を利用しても株主優待権利や議決権を取得できない場合があります。また、当サービスにより自動的に貸株から外れている期間の貸借料(貸株金利)はつきません。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項
当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。