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個人投資家と、企業の未来を触発する。Monex Activist Fund [マネックスアクティビストファンド]個人投資家と、企業の未来を触発する。Monex Activist Fund [マネックスアクティビストファンド]

日本の未来

特化型運用

NEWS

ABOUT

「個人投資家と日本の企業の未来を創造する」今までにない、
新しいアクティビスト・ファンドを目指す

01

個人投資家を巻き込んだ、オープンで総合的なエンゲージメント(対話)の推進

個人投資家と企業の双方の利益を目指し、オープンで総合的なエンゲージメント(対話)を行う、新しいアクティビストの在り方を推進します。

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02

変革期を迎える日本企業を中心に投資

最終的な株主である個人投資家の声を吸い上げ、共に日本の企業を後押しします。

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MESSAGE

情熱の全てを、注ぎます

マネックス・アクティビスト・ファンドに、私は今までの経験とネットワークと、情熱の全てを注ぎます。
私は1987年から、常に資本市場の仕事に携わってきました。
マネックス証券を創業するまでの12年間は、トレーダーとしてマーケットの真ん中に身を置き、世界中の偉大な投資家たちと話し、薫陶と刺激を受けました。
マネックス証券を創業してからは、一貫して個人投資家の視点を軸に、我が国の資本市場の発展を目指して、様々な改革に取り組んでまいりました。
資本市場は、適正に機能すれば、企業価値を高め、投資家にリターンをもたらし、付加価値を生むことで社会に大きく貢献できます。
そして資本市場が機能するための最大の鍵は、投資家の活動です。
エンゲージメント投資は、全力戦です。
緻密な企業研究を実施し、経験を駆使して判断し、リスクコントロールを行い、ネットワークを活用して経営陣にアクセスして対話を行う。あるいは関係するその他資本市場関係者と議論して全体の枠組みを理解し、時に社会に広く説明して理解を拡げる。そしてこれら全てを高いレベルで実現するための集中力と、なによりも情熱が必要です。
マネックス・アクティビスト・ファンドに、私は今までの経験とネットワークと、情熱の全てを注ぎます。
個人投資家の皆さまにおかれては、受益者として、投資主体として、そしてなによりも資本市場の本来の「主役」として、様々な形でこのファンドに関わっていただき、私たちと一緒に、ぜひ、投資の醍醐味を実感してください。

マネックスグループ株式会社代表執行役会長 カタリスト投資顧問株式会社 取締役会長 マネックス証券株式会社 ファウンダー 松本 大の写真

マネックスグループ株式会社代表執行役会長
カタリスト投資顧問株式会社 取締役会長
マネックス証券株式会社 ファウンダー

松本 大

松本大がファンドにかける想い

口座開設に関するご留意事項

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります)が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2%(税込)を乗じた額の基本報酬に、運用実績に応じた成功報酬(ハイ・ウォーター・マーク超過分の22%(税込)。詳細は交付目論見書をご参照ください。)を加えた信託報酬や、その他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項

当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。
当ファンドにかかる詳細は、交付目論見書をご確認ください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
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