CLOSE

2つの特長

※本コンテンツの内容は、マネックス・アセットマネジメント作成の販売用資料を基に作成しています。

01

個人投資家を巻き込んだ、オープンで総合的なエンゲージメント(対話)の推進

  • 松本大がオープンで総合的なエンゲージメント(対話)をリード
  • 上場企業の最終的な株主である個人投資家の声を吸い上げ、企業と個人の架け橋となり、双方の利益となる新しいアクティビスト活動を推進
  • ダイバーシティに富んだメンバーによる多角的な視点と提案

松本 大がエンゲージメント(対話)をリード

マネックスグループ株式会社代表執行役社長CEO カタリスト投資顧問株式会社 取締役会長 マネックス証券株式会社 ファウンダー 松本 大の写真

従来のアクティビスト活動は、投資の専門家としての経験をベースに対話が行われてきました。当ファンドでは、マネックス証券ファウンダーである松本大が東証プライム上場企業であるマネックスグループを20年以上率いた経験をもとに、松本大自らが投資先企業の経営陣、取締役会メンバーとの対話をリードしていきます。

エンゲージメント(対話)とは?

個人投資家と企業の架け橋となる

個人投資家と企業の架け橋となる

自らの資金を投資している多くの個人がその目を総動員して、企業に提案や意見を行っていくことが、企業にとって建設的で良い刺激になると考え、個人投資家も巻き込んだエンゲージメント(対話)を実施します。
マネックスグループは創業来、個人投資家が市場に対して果たす役割を信じ、多くの対話や交流を重ねてきました。当ファンドを通じて、より一層、個人投資家の総力を引き出していきます。

みなさまの「声」を上場企業に届けた例

変革しようとする日本企業を後押し

私たちが理想とするエンゲージメント(対話)は、“啐啄同時”という、禅の考え方です。経営者や企業が変化しようとしている時に、外部から手助けできることが、エンゲージメント投資の理想であると考えます。

“啐啄同時”とは

「啐」とは雛が殻を割ろうとして内側からつつく音。
「啄」とは親鳥が殻を割るために外からつつく音。

卵からひながかえる時に、内から雛が、外から親鳥が殻を同時につつきあうと、雛はうまく外の世界に踏み出せる、という教えです。
雛が準備できていないのに、外からつついてもうまく出られず、一方で雛だけが中からつついても、またうまく出られない。
それは企業経営でも同じだと考えます。

個人投資家と企業の架け橋となる

日本を拠点としたプロフェッショナルによる多角的視点

投資助言を行う「カタリスト投資顧問」は取締役会長の松本大を中心に、日本の企業セクター、規制環境、社会構造を深く理解する、日本拠点のプロフェッショナルが多角的な視点からエンゲージメント(対話)や提案を行います。

カタリスト投資顧問主要メンバー

  • マネックスグループ株式会社グローバル・アンバサダー カタリスト投資顧問株式会社投資助言委員会メンバー イェスパー・コール氏

    マネックスグループ株式会社グローバル・アンバサダー
    カタリスト投資顧問株式会社投資助言委員会メンバー

    イェスパー・コール氏

    豊富なネットワークと日本の事情にも精通した上でグローバルな視点を提供

  • 代表取締役社長 チーフポートフォリオマネージャー  投資委員会委員長 平野 太郎

    代表取締役社長
    チーフポートフォリオマネージャー
    投資委員会委員長

    平野 太郎

    戦略コンサルティングとグローバルな視点での日本株運用における長年の経験を踏襲

  • 取締役共同社長 ポートフォリオ・マネージャー 草刈 貴弘

    取締役共同社長
    ポートフォリオ・マネージャー

    草刈 貴弘

    3,000億円規模のファンド運用経験と上場企業の社外取締役としての観点を対話に活用

  • ポートフォリオマネージャー 花澤 明洋

    ポートフォリオマネージャー

    花澤 明洋

    ヘッジファンドにおける 株式市場での経験を活かしポートフォリオ構築、リスク管理をリード

02

変革期を迎える日本企業を中心に投資

  • 徹底した分析によるボトム・アップ・アプローチによる銘柄選定
  • 実態の企業価値に対して割安な企業に中長期的に投資
  • 変革しようとしている日本企業にフォーカス

徹底したボトム・アップ手法による銘柄選定

個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択を行い、エンゲージメントを目的として、比較的少数の銘柄に投資します。
潜在的企業価値に対して、株価が著しく安価に放置された企業を中心とします。
企業分析では、経営戦略、事業モデル、経営陣の質、財務状況など、財務面と非財務面(環境・社会・ガバナンスなど)からの観点を統合的に取り入れます。

徹底したボトム・アップ手法による銘柄選定

実態の企業価値に対して割安な企業に中長期で投資

潜在的な企業価値に対して株価が著しく安価に放置された企業に投資し、価値の顕在化のためのエンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の向上を支援し、超過リターンの実現を目指します。

実態の企業価値に対して割安な企業に中長期で投資

※カタリスト投資顧問より情報提供を受けマネックス・アセットマネジメントで作図。上記は当ファンドの投資戦略の理解を深めていただくためのイメージ図です。すべてのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果を約束するものではありません。

変革期を迎える日本の企業を中心に投資

変革期を迎える日本の企業を中心に投資

潜在的な企業価戦後日本の輝かしい復興と発展は、経営陣世代に強烈に刻み込まれました。しかし、現在の経営環境はめまぐるしく変化しており、その成功体験が日本企業の変化の重しになっています。

世界から、割安といわれる日本の企業価値。一部企業は海外ファンドのターゲットにされ、そのリターンが海外に流出しています。
一方で、2014年以降、政府が推進してきたコーポレートガバナンス改革により、日本市場は新たな段階に入りました。この数年でかなり前進しましたが、その変化のスピードはいまだ十分とは言えません。

コーポレートガバナンス改革の実現をもう一押しするには、エンゲージメント投資が重要です。当ファンドの中長期的に安定したリターンの実現と同時に、変わろうとしている日本の企業を後押しし、対象企業、ひいては日本の資本市場の活性化を目指します。

企業・株主価値向上に対する意識の醸成は進みつつある

日本政府は、成長戦略の一環として、以下を推進しています。

  • 機関投資家に対して、中長期的な視点に立った企業と投資家の建設的な対話を促すことを求める行動原則である、「日本版スチュワードシップ・コード」が2014年に策定されました。
  • また、2015年には上場企業に対して、幅広いステークホルダーと適切に協働し、中長期的な収益力の改善を求める行動原則として、「コーポレートガバナンス・コード」が策定され、適用が開始されています。

企業・株主価値向上に対する意識の醸成は進みつつある

2つの強みを融合した投資手法

ポートフォリオ構築とエンゲージメント(対話)の両輪で、投資成果の実現を目指します。
ボトム・アップ・リサーチに加えて、投資家の需要、市場の歪みなどのマーケットインサイトと組み合わせてポートフォリオを構築します。
個人投資家の声を吸い上げ、政府、取引所、メディアなど幅広いステークホールダーとも対話し、包括的なエンゲージメントを実現します。

2つの強みを融合した投資手法

ポートフォリオの構成比イメージ

エンゲージメント(対話)を目的とした銘柄を主軸に据え、マーケットインサイトを融合し、最適なポートフォリオを構築します。

ポートフォリオの構成比イメージ

※カタリスト投資顧問から情報提供を受けてマネックス・アセットマネジメントが作成。上図は当ファンドの投資戦略について理解を深めていただく目的で2020年5月時点の情報を基に作成されたイメージ図であり、当ファンドへの実質的な組入れ状況は随時更新されていきます。なお、比率は案件数ベースになります。

お申込みはこちら

証券総合取引口座お持ちの方

ファンド詳細・お申込み

証券総合取引口座お持ちでない方

証券総合取引口座を開設する

口座開設に関するご留意事項

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります)が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2%(税込)を乗じた額の基本報酬に、運用実績に応じた成功報酬(ハイ・ウォーター・マーク超過分の22%(税込)。詳細は交付目論見書をご参照ください。)を加えた信託報酬や、その他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項

当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。
当ファンドにかかる詳細は、交付目論見書をご確認ください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項