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米国株買付時の為替手数料が0銭!米国株サービスリニューアル後も継続

リニューアル後も日本円→米ドルの為替手数料が0銭

マネックス証券では、為替手数料を気にせず米国株を買付いただけるよう、定期的な見直しのもと、米国株取引における日本円→米ドルの為替手数料を0銭としております。

米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。

2026年1月20日(火)(予定)の米国株取引サービス全面リニューアル後も変わらず、米国株取引における日本円→米ドルの為替手数料は0銭です。詳細は以下をご参照ください。

リニューアル後の日本円→米ドルの為替手数料

日本円→米ドル 0銭(無料)

\米国株を実際に1株買付するにはいくら必要?/
(2025年12月17日時点の時価総額ランキング上位3銘柄を1株買付した場合の金額)

NISA口座でのお取引の場合キャッシュバックにより、実質0円に!(※)
  • 1ドル155円、株価はそれぞれ2025年12月17日終値を用いて当社の米国株現物手数料の計算式で算出
  • 例として3銘柄を記載しておりますが、投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

2026年1月20日(火)(予定)以降は、キャッシュバックによる実質0円ではなく、取引時手数料0円へ変更となる予定です。

米国株取引サービスの全面リニューアルとは?

マネックス証券では、2026年1月20日(火)(予定)に米国株取引サービス全面を予定しております。
詳細は「米国株取引サービス全面リニューアルのお知らせ」にてご確認いただけますが、本ページでもいくつかリニューアルポイントをご紹介します。

証券総合口座に日本円を用意するだけで、米国株の買付が可能に

銀行から入金し、銘柄を選んで買付するまでの流れを示した図

これまで米国株を買付するには、銀行から証券総合取引口座へ入金後、証券総合取引口座から外国株取引口座へ資金振替いただく必要がございましたが、リニューアル後は証券総合取引口座の日本円で米国株を買付できるようになります。(振替サポート機能)

注文画面のキャプチャ
(画面は開発中のものです)

画面がわかりやすく、簡単に

銘柄名の日本語表示や、資産の日本円表示に対応し、注文画面は日本株と似た画面になります。NISA口座で買付したい場合は発注画面で残りNISA枠を確認しながら、口座区分で「NISA」を選択いただくだけになるなど、米国株取引がはじめての方でもわかりやすく、かんたんにご利用いただけます。

具体的な買付方法は後述の「リニューアルで米国株の買い方はどう変わる?ひと足先にご紹介」にてご紹介しておりますので、リニューアル前に是非ご確認ください。

注文画面のキャプチャ
注文画面のキャプチャ
注文画面のキャプチャ2
(画面は開発中のものです)

スマートフォン1台ですべての機能が利用可能に

スマートフォンアプリ「マネックス証券アプリ」「マネックス証券 米国株」はもちろん、スマートフォンウェブでの表示にも対応し、資産状況の確認や発注、株式積立の登録、銘柄スカウター米国株の閲覧まで、スマートフォン1台で快適にお取引いただけます。

マネックス証券アプリ

マネックス証券アプリのキャプチャ
(画面は開発中のものです)

マネックス証券 米国株

マネックス証券 米国株のキャプチャ
(画面は開発中のものです)

スマートフォンウェブ

スマートフォンウェブのキャプチャ
(画面は開発中のものです)

リニューアル後の日本円→米ドルの為替手数料

2026年1月20日(火)(予定)の米国株取引サービス全面リニューアル後は、注文の都度「米ドルで買う」「円で買う」を選べるようになります。
それぞれの為替手数料は以下の通りです。

米ドルで買う リアルタイム為替取引 買付時:0銭(※1)
円で買う 1日1回の定時為替取引 買付時:0銭(※2)
  1. 当社が提示する米ドルの買いレートと売りレートの差額には、為替手数料と別に外国為替市場における業者間レートのスプレッドが含まれています。業者間レートとは、金融機関同士が外国為替取引を行う際に適用されるレートで、市場の基準となります。
  2. 為替手数料は、為替変動などを考慮して定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2026年3月を予定しております。見直しの結果、有料になる場合もございます。
たとえば、証券総合口座の日本円を使って取引通貨「米ドルで買う」を選択して米国株を買付した場合、リアルタイム為替取引の為替手数料0銭が適用されます。
「振替サポート機能」をONにすれば、米国株買付時に自動で日本円→米ドルへリアルタイムで為替取引が行われるので、お客様ご自身での為替取引はもちろん不要です。

さらに!主要ネット証券で唯一(※)米国株を日本円で買う場合も為替手数料が0銭

<リニューアル前>
外国株管理サイト(外国株取引口座)に日本円があれば、外国株管理サイトで「米国株円貨決済 買付可能額への連携」の「自動連携する」にチェックすると、事前に日本円から米ドルへの両替をしなくても米国株が買付でき、その際も米ドル買付の為替手数料は0銭です。

<リニューアル後>
注文画面の取引通貨「円で買う」で米国株を買付いただいた場合、買付に要した金額をお客様の代わりにマネックス証券が1日1回の定時為替で、日本円→米ドルへ為替取引いたします。その場合の為替手数料も0銭です。

リニューアル前後どちらも、日本円で米国株を買付(円貨決済)する場合の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券でマネックスだけ(※)です。

「円で買う(円貨決済)」の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券ではマネックス証券のみ!(※)
  • 2025年12月18日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI 証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

リニューアルで米国株の買い方はどう変わる?ひと足先にご紹介

リニューアルによる画面仕様等の変更で、リニューアル後のお取引に不安を感じている方、米国株取引をこれからはじめてみようかなという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

リニューアル後もご安心してマネックス証券でお取引いただけるよう、具体的な買付方法についてスマートフォンアプリ「マネックス証券 米国株」・「マネックス証券 米国株」・PCブラウザ別でそれぞれご紹介いたします。
なお、今回ご紹介しておりませんが、スマートフォンウェブでも同様にお取引いただけます。

画面は開発中のものであり、変更となる可能性がございますので予めご了承ください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。