さっそくクレカ積立を始める方は、こちらからお進みください。
クレカ積立とは、クレジットカードを利用して投資信託の積立ができるサービスです。マネックス証券では、毎月10万円までクレジットカードで積立をすることができます。
主に以下のようなメリットがあります。
毎月の積立額に対してポイントが還元され、NISA口座でも活用することができるため、おトクに資産形成を行えます。
なおマネックス証券では「dカード」「マネックスカード」のいずれかを用してクレカ積立を始めることができます。
マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。また、積立以外にも投資信託を持っているだけで、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。
たまったポイントは普段の買い物や旅行に使うことも可能です。
ポイントの還元率はご利用のカード種別、口座種別、積立額により異なります。
クレカ積立はNISA口座にも対応しています。NISAを活用して節税対策をしながら、おトクにポイントをためることができます。
つみたて投資枠の年間投資枠120万円（月あたり10万円）分を、すべてクレカ積立で行うことが可能です。
証券会社等により異なりますが、クレカ積立は基本的に少額から始めることができるため、まとまった資金がなくても気軽に始めることができます。
なおマネックス証券が提供するクレカ積立「dカード積立」「マネックスカード積立」では、月1,000円から1円単位で始めることができます。
dカード積立は、マネックス証券でNTTドコモのクレジットカード、dカードを利用して投資信託の積立が可能となるサービスです。毎月の積立額に対して最大1.1％のdポイントがたまります。なおキャンペーン期間中は最大5.0%の還元率となります。（キャンペーンの詳細はこちら）
dカード積立のポイント
Check！
投資信託の積立にマネックスカードを利用すると、還元率は最大1.1％（1.1％は5万円まで）に！その他のカードショッピングは、ご利用金額に応じて1.0％のマネックスポイントがたまります。たまったポイントはマネックス証券での株式手数料に充当したり、他社提携ポイントとの交換も可能です。
マネックスカード積立のポイント
Check！
あらかじめ基本情報、お申込み条件を必ずご確認の上、お申込みください。
マネックス証券にログイン後、「マネックスカードを申込む」ボタンよりお申込みください。
アプラスのページに遷移します。
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。＜お取引に関して＞
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