最近クレジットカードを利用した積立投資が注目されています。
これから投資を始める方や投資を始めて間もない方にとって、クレジットカードでの積立投資（クレカ積立）はとても相性の良い投資方法のひとつです。証券口座への入金は一切不要で、少額から投資でき、同時にポイントを貯めることができます。
この記事では、クレジットカードでの積立投資（クレカ積立）のメリットやデメリットなどの基本的な情報に触れつつ、証券会社による還元率の違い・比較や、おすすめの投資方法をご紹介します。
近年、より手軽に始められる投資方法のひとつとして、クレジットカードでの積立投資（クレカ積立）が注目を集めています。
いわゆる「クレカ積立」は、支払いにクレジットカードを利用した積立投資のことを指します。近年特に注目度が高まっている投資方法のひとつです。
クレジットカードを使わない場合、証券口座への入金が必要なため、銀行口座を利用した定期的な自動入金などを設定する方法が一般的です。しかし、支払いにクレジットカードを利用することで様々なメリットが受けられるため、投資初心者から上級者まで幅広い方が活用しています。
なお、基本的には証券会社によって対応しているクレジットカードは限られています。必ずしも普段使いのクレジットカードを利用できるわけではない点には注意が必要です。
そもそも積立投資とは、毎日や毎月など、決まった日に決まった金額で、長期間に渡って金融商品を自動購入することです。たとえ今はまとまったお金がなくても、自分のペースで将来の資産設計をすることができます。
積立投資は一般的に投資信託と呼ばれる商品を積み立てることがほとんどで、特にインデックスファンドでの積立投資が人気です。
積立投資のメリットとしては、少額から始められること、何度も買うという手間を省けること、複数回に分けて購入することで高値で買ってしまうリスクを減らせること、などが挙げられます。積立投資のメリットについては、以下のページをご覧ください。
積立投資と聞くと、NISAでも利用できるかどうか気になる方がいらっしゃるのではないでしょうか。
NISAとは、毎年一定金額の範囲内で購入した株式や投資信託から得られる利益が非課税になる国の制度で、証券会社や銀行などの金融機関でご利用いただけます。
このNISAを利用しながら、支払いをクレジットカードにすることも可能です。非課税制度を活用して節税をしながら、ポイントを貯めることができ、一石二鳥です。
NISAの詳細はこちらをご覧ください。
積立投資にクレジットカードを使うメリットをご説明します。
クレジットカードで積立投資をする最大のメリットは、投資をしながらポイントが貯まる点です。上述したように、他の決済方法の場合、基本的には銀行口座から証券口座への入金が必要です。決済時にポイントは貯まりません。
クレジットカード積立なら、決済時にクレジットカードを利用するため、クレジットカードのポイントを貯めることができます。積立という投資方法の特性上、長期的に行うことで金額もそれなりに大きくなるので、その分貯まるポイントも大きくなります。
その他のメリットとしては、投資信託購入の都度入金する場合と比べると入金の手間が省けたり、少額から投資できるといった点が挙げられます。ただしそれらのメリットは、銀行口座からの定期的な入金を利用する場合でも享受できるもので、クレカ積立に限るものではありません。
一方、クレジットカード積立特有のデメリットや注意点もあるので、あらかじめ確認し注意しておきましょう。
上述しましたが、基本的に証券会社によって使えるクレジットカードが限られています。普段使いのクレジットカードを使えるわけではないので、クレジットカード積立を利用する際は注意しましょう。
積立の頻度は様々で、マネックス証券では毎日と毎月がありますが、クレジットカード積立（クレカ積立）の場合には毎月のみとなります。
マネックスカードの買付日は原則毎月20日の3営業日前です。非営業日もしくはファンド休業日の場合は、原則翌ファンド営業日に買付が行われます。
dカードの買付日は毎月1日（非営業日・ファンド休業日の場合は翌営業日）に買付が行われます。
ここまでクレジットカード積立について説明してきましたが、扱っている証券会社の数は限られています。証券会社を選ぶ際は、以下の観点で選ぶことをおすすめします。
長期投資を行うからこそ、クレジットカードの年会費にも気をつけましょう。カードの種類や条件によっては、年会費がかかってしまうケースもあるので注意が必要です。
マネックス証券のマネックスカードは、初年度の年会費が無料です。次年度以降もクレジットカード決済を含む年間1回以上の利用で翌年度の年会費が無料になります。
マネックスカードの詳細はこちら（アプラスのサイトへ遷移します）
また、dカードも年会費が無料で、毎月の積立額に対して最大1.1％のdポイントが還元されるため、おトクに資産形成を行えます。
※dカードGOLDの場合、年会費11,000円（税込）がかかります。
dカード積立の詳細はこちら
ここまででクレジットカード積立（クレカ積立）の概要と証券会社の選び方を紹介してきました。結論として、これから始める方もすでに始めている方も、クレジットカード積立（クレカ積立）ならマネックス証券の「dカード積立」「マネックスカード積立」がおすすめです！
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象カード | dカード®、dカード GOLD®のクレジットカード番号の冒頭4桁が、[4363]、[5344]、[5365]のいずれかから始まるdカード
※家族カードはご利用いただけません。dカードの場合、一度お申込みを受け付けますが家族カードであることが判明した場合はお申込みを取消いたします。取消のあった場合はメッセージボードにてご案内いたします。 |
| 申込単位 | 1,000円以上1円単位
※ファンドによって異なる場合がございます。 |
| 積立設定上限額 | 毎月合計10万円以下 |
| 対象銘柄 | マネックス証券で取扱う積立が可能な銘柄
※外貨建てMMFのほか、一部対象外となるファンドがあります。 |
| dカードへの変更方法 | 現在設定しているクレジットカードにて契約されている積立申込みを取消した上で、改めてご希望のクレジットカードにて積立申込みをしていただく必要があります。 詳細はこちらをご確認ください。 |
| 引落口座 | クレジットカードの引落し先として登録している金融機関口座 |
| 対象口座 | 特定/一般、NISA |
| 買付日 | 毎月1日（非営業日・ファンド休業日の場合は翌営業日）に買付いたします。 |
| 新規申込・追加申込締切日 | 毎月10日（非営業日の場合は前営業日）の23：59までにお申込みが完了している場合、翌月から買付開始となります。
※…土日・祝日に申込み、申込日の翌々営業日が11日以降の場合は、買付対象外となることがございます。 |
| 金額変更・申込取消締切日 | 毎月15日（非営業日の場合は前営業日）の7：00頃まで、翌月1日（非営業日・ファンド休業日の場合は翌営業日）買付分の変更・取消ができます。 |
| カード決済日 | 毎月15日（非営業日の場合は前営業日）にカード決済を実施いたします。 |
| 引落日 | 買付月10日（非営業日の場合は翌営業日）に、dカードでの利用代金として引落しされます。 |
| ポイント進呈日 | 買付月の月末頃 |
| 積立購入時申込手数料 | ウェブサイトからのお申込みならすべて無料（ノーロード） |
dカード積立は、マネックス証券でNTTドコモのクレジットカード「dカード®」および「dカード GOLD®」を利用して投資信託を積み立てるサービスです。
毎月の積立額に対して最大1.1％のdポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。
申込単位は月1,000円以上から、10万円までの範囲で、1円単位で設定が可能です。
Check！
STEP2
口座区分 を選ぶ
STEP3
dカード積立 を設定する
※dカード情報の入力が必要です。
詳細はこちらをご覧ください
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象カード | マネックスカード |
| 申込単位 | 1,000円以上1円単位。毎月10万円まで。
※ファンドによって異なる場合がございます。 |
| 積立設定上限額 | 毎月合計10万円以下 |
| 対象銘柄 | マネックス証券で取扱う積立が可能な銘柄
※外貨建てMMFは対象外となります。 |
| 対象口座 | 特定/一般、NISA |
| マネックスポイント還元率 （クレカ積立） | 積立金額によって異なります。
※1.1％分については、ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントが加算されて貯まります。0.6％分については1,000円につき6ポイント、0.2％分については1,000円につき2ポイントが加算されて貯まります。（申込みは原則1,000円以上1円単位。毎月10万円まで）。積み立てるファンドの約定金額合算に1,000円未満の金額（1円～999円）を含む場合、1.1％にはなりませんので、ご注意ください。 ＜利用例：毎月10万円で積立した場合＞ 5万円分は550pt、5～7万円は120pt、7～10万円は60ptの合計730ptが毎月マネックスポイントとして付与されます。 詳細はこちらをご覧ください。
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マネックスカードを使った「クレカ積立」について、詳しいフローを解説します。
お手続きはすべてオンライン上で完結します。
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。＜お取引に関して＞
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