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新規取扱ファンド

手数料やリスクの詳細は、遷移先の「投資信託説明書(目論見書)」にてご確認ください。

2026年7月に追加したファンド

 最新取扱ファンド

株式グローバル申込手数料0円

Tracers TOPIXゴールドプラス

【当初申込期間】2026年7月13日(月)から2026年7月29日(水)14:00 ※申込受付日ベース

  • 日本株式および金に分散投資を行い収益の獲得をめざします。
  • 先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行ないます。
  • 日本株式については株価指数への連動をめざすETFと先物を組み合わせ、純資産総額の100%相当を投資します。
  • 金については金地金価格への連動をめざすETFと先物を組み合わせ、純資産総額の100%相当を投資します。
株式グローバル申込手数料0円NISA成長枠

iFreeNEXT スペース・テック株インデックス

【当初申込期間】2026年7月10日(金)~2026年7月13日(月)14:00 ※申込受付日ベース

  • 日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をAkros グローバル宇宙テクノロジー株指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。
株式日本申込手数料0円NISA成長枠

グローバルリーダーズ日本株トップ10インデックスファンド

  • FactSet Japan Global Leaders Top 10 Index(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行います。

2026年6月に追加したファンド

株式北米申込手数料0円NISA成長枠

ニッセイNYダウ高配当株式トップ10インデックスファンド(年4回決算型) <購入・換金手数料なし>(愛称:ダウハイ10)

  • 米国の株式等に投資することによりDow Jones U.S. High Dividend 10 インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざします。
株式グローバル申込手数料0円NISA成長枠

アライアンス・バーンスタイン・世界高成長株投信(年2回決算型)
(愛称:グローバル・イノベーター)

  • 主として、世界各国(日本および新興国を含みます。)の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、長期的な信託財産の成長を目指します。
  • トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行います。
  • 年2回決算を行い、毎計算期末に、分配方針に基づいて分配を行います。

販売用資料

株式グローバル申込手数料0円NISA成長枠

アライアンス・バーンスタイン・世界高成長株投信(隔月決算・予想分配金提示型)
(愛称:グローバル・イノベーター)

  • 主として、世界各国(日本および新興国を含みます。)の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、長期的な信託財産の成長を目指します。
  • トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行います。
  • 年6回決算を行い、毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指します。

販売用資料

株式グローバル申込手数料0円

アライアンス・バーンスタイン・世界高成長株投信(毎月決算・予想分配金提示型)
(愛称:グローバル・イノベーター)

  • 主として、世界各国(日本および新興国を含みます。)の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、長期的な信託財産の成長を目指します。
  • トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行います。
  • 毎月決算を行い、毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指します。

販売用資料

株式日本申込手数料0円NISA成長枠

GS Plus日本株式(TOPIXアルファ)年2回決算コース

  • 主として日本の上場株式に投資します。
  • TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動しつつ、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行い、付加価値の実現をめざします。
  • 長期的な信託財産の成長に資するため、収益分配金は少額に抑えることを基本とします。
株式日本申込手数料0円

GS Plus日本株式(TOPIXアルファ)毎月決算コース

  • 主として日本の上場株式に投資します。
  • TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動しつつ、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行い、付加価値の実現をめざします。
  • 毎月決算を行います。委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して分配金額を決定します。
株式日本申込手数料0円NISA成長枠NISAつみたて枠

DCつみたて アクティブ バリュー オープン
(愛称:DCつみたてアクシア)

  • 信託財産の長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。
  • 株式の投資にあたっては、バリュエーション指標等の尺度により銘柄を選定します。
  • 東証株価指数(TOPIX、配当込み)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果を目指します。
株式欧州申込手数料0円NISA成長枠NISAつみたて枠

インデックスファンドSTOXXヨーロッパ600(欧州株式)

  • 主として欧州の金融商品取引所に上場する株式および投資信託証券に投資を行ない、欧州の株式市場を代表する指数の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 「STOXXヨーロッパ600指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。
債券日本申込手数料0円NISA成長枠

iFreeHOLD 日本国債2年サイクル(偶数年6月)

  • わが国の国債に投資することにより、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざします。
  • 残存期間が2年程度のわが国の国債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とします。保有銘柄が償還する際には、新たに残存期間2年程度のわが国の国債を組み入れ、2年おきにこれを繰り返します。
  • 当ファンドはクレカ積立の対象外ファンドとなります。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

レバレッジ型(ブル・ベア型)商品の取引に関する重要事項

レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて