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新規取扱ファンド

2019年12月に追加したファンド

 最新取扱ファンド

  • 株式グローバル申込手数料0円NISA
    ひふみワールド+
    • 日本を除く世界各国の株式等を主要な投資対象とし、成長性が高いと判断される銘柄を中心に選別して投資します。
    • 長期的な産業のトレンドを勘案しつつ、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行ない、長期的な将来価値に対してその時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資します
    • 株式の組入資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
    • 販売用資料

2019年11月に追加したファンド

 最新取扱ファンド

  • REIT国内申込手数料0円NISA
    eMAXIS Slim 国内リートインデックス
    • 東証REIT指数(配当込み)に連動する投資結果をめざして運用を行います。
    • 「東証REIT指数マザーファンド」を通じて、主としてわが国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券(リート)に投資を行います。
  • REITグローバル申込手数料0円NISA
    eMAXIS Slim 先進国リートインデックス
    • S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
    • マザーファンドを通じて、主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券(リート)に投資を行います。
    • 原則として、為替ヘッジは行いません。

2019年10月に追加したファンド

  • 株式国内申込手数料0円NISA
    スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド(愛称:価値発掘)
    • 日本の上場株式のうち、マイクロ・キャップ銘柄を中心に投資いたします。
    • スパークスの徹底したボトムアップ・リサーチで銘柄を選別いたします。
    • 信託財産の運用成果の評価に際して、MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)を参考とします。
    • 販売用資料

  • 複合資産グローバル申込手数料0円NISA
    ウルトラバランス 世界株式
    • 世界各国の株式に投資するとともに、国内外の債券先物取引及び商品先物取引を活用します。
    • 投資比率は、世界株式80%:米国債先物70%:日本国債先物35%:フランス国債先物70%:米国金先物35%を基本とします。
    • ファンドが保有する投資信託証券の時価総額と債券先物取引及び商品先物取引の買建玉の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額の290%程度となります。そのため、基準価額が大きく変動することがあります。
    • 販売用資料

  • 複合資産米国申込手数料0円NISA
    楽天・米国レバレッジバランス・ファンド(愛称:USA360)
    • 米国の株式と債券に分散投資します。
    • 先物取引を積極的に活用する運用を行い、実質的にファンドの純資産総額の360%(3.6倍)相当額を株式と債券に分散投資する運用を行います。
    • 純資産総額の90%程度を米国株式に配分するとともに、先物取引を活用することにより、純資産総額の270%程度を米国債券へ投資する運用を行います。
    • 米国株部分には実質的に「バンガード(R)・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)」に投資します(2019年7月現在)。
    • 詳細はこちら

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.85%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。