220年にわたり、世界の王侯貴族や富裕層の大切な資産を守り続けてきたピクテ。
その長い歴史の中で培われた経験と知恵は、現代の運用者たちにしっかりと受け継がれています。
「iTrustインド株式」は、そんなピクテ独自の視点と丁寧な銘柄選びによって運用されるファンドのひとつです。
NISAのつみたて投資枠、マネックス証券の投信保有ポイント年率0.26％にも対応している「iTrustインド株式」でインドへの投資を始めてみませんか？
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iTrustインド株式の3つのポイント
POINT1 長期で高成長が期待できるインド株式
POINT2 「真」のインドを知り尽くしたインド人マネージャーによるアクティブ運用
POINT3 インド株式ファンドの中で唯一の「NISAつみたて投資枠」対象ファンド※1
※12025年3月6日時点
ｉＴｒｕｓｔインド株式
- 主にインド企業（インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業）の株式に投資します。
- 銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選します。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
詳細・お申込みはこちらから
長期で高成長が期待できるインド株式
インド株式は全世界株式を長期的に上回って上昇
インド株式は過去20年間で約10倍に成長し、全世界株式を上回って推移しました。
過去20年間のインド株式と全世界株式の株価推移
月次、円ベース、期間：2005年1月末～2025年1月末、2005年1月末＝100として指数化
- インド株式：MSCIインド株価指数、全世界株式：MSCI全世界株価指数、すべて配当込み（ネット）
- パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成）
中国を上回り、伸び続けるインドの労働人口
若くて消費意欲が旺盛な労働人口の増加する国は、中長期で高い経済成長が期待されます。
インドの労働人口は2048年まで増加すると予想されており、中長期的なインドの経済発展の下支えとなることが期待されます。
インドと中国、日本の生産年齢人口の推移
年次、期間：1950年～2023年（推定）、2024年～2070年（予想）
- 「労働人口」とは、15〜64歳の生産年齢人口を指します。
- 推定・予想は国際連合（UN）による。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（UN World Population Prospects 2024のデータを基にピクテ・ジャパン作成）
日本やドイツを抜き、世界第三位の経済大国へ
インドのGDPは、日本やドイツを抜き、2027年に世界第三位となる見込みです。
経済成長と株価は中長期的には連動して推移する傾向にあることから、インド株式は中長期で魅力的なリターンの獲得が期待できるとも考えられます。
世界GDP予想ランキング
年次、期間：2024年～2028年
- 上記GDPは名目、米ドルベース。
- 予想はIMFによる。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（国際通貨基金（IMF）のデータを基にピクテ・ジャパン作成）
ｉＴｒｕｓｔインド株式
- 主にインド企業（インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業）の株式に投資します。
- 銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選します。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
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「真」のインドを知り尽くしたインド人マネージャーによるアクティブ運用
運用チームは、インド出身で、20年以上の運用経験を持つ、まさにインドを知り尽くしたプラシャント・コタリ氏がリード・マネージャーを務めています。
当ファンドのポートフォリオは、インデックスに組入れられていない銘柄も含め、インド企業の成長性や収益性などの分析に基づいて厳選しています。
iTrustインド株式は、運用チームが中長期的な成長が期待できると判断した、「真」の優良企業で構成されています。
- 2024年12月末時点
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料
構成銘柄1 メイクマイトリップ ｜ インド国内を知り尽くす、オンライン旅行サービス大手
インドの旅行関連需要は、消費意欲旺盛な中間所得層の拡大を背景に増加していくと予想され、オンラインでホテル宿泊などの予約サービスへのニーズは今後も引き続き高まっていくと期待されます。同社の強みは、インド国内に広大なネットワークを有し、高い市場シェアを誇っている点です。
メイクマイトリップ（米国上場）とインド株式の株価推移比較
月次、米ドルベース、インド株式は配当込み、期間：2020年3月末～2025年1月末
- 当銘柄は2025年1月末現在、主要インデックスのうち、MSCIインド株価指数、CNXニフティ指数、S&P BSEセンセックス指数に組入れられていません。
- グラフ中の当ファンドは、主要投資対象であるピクテ-インディアン･エクイティーズを指します。
- メイクマイトリップは、配当実績がありません。
- インド株式：MSCIインド株価指数
- 当ファンドの主要投資対象（ピクテ-インディアン・エクイティーズ）における2025年2月末時点の組入上位8位です。
- 当ページで言及した銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成）
- 写真はイメージです。
構成銘柄2 トレント・ファーマシューティカルズ｜ ニーズの高い慢性疾患治療薬に強みを持つ大手企業
経済的に豊かになり、ライフスタイルが変化し、糖尿病をはじめとした慢性疾患の罹患者数は急増しています。こうした市場環境下、同社は慢性疾患治療薬の領域に強みを持ち、長年にわたって、売上・利益成長と高収益性を実現している優良企業であるとみています。
トレント・ファーマシューティカルズとインド株式の株価推移比較
月次、インド・ルピーベース、配当込み、期間：2012年3月末～2025年1月末
- 当銘柄は2025年1月末現在、主要インデックスのうち、CNXニフティ指数、S&P BSEセンセックス指数に組入れられていません。
- グラフ中の当ファンドは、主要投資対象であるピクテ-インディアン･エクイティーズを指します。
- インド株式：MSCIインド株価指数
- 当ファンドの主要投資対象（ピクテ-インディアン・エクイティーズ）における2025年2月末時点の組入上位9位です。
- 当ページで言及した銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成）
- 写真はイメージです。
ｉＴｒｕｓｔインド株式
- 主にインド企業（インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業）の株式に投資します。
- 銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選します。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
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インド株式ファンドの中で唯一の「NISAつみたて投資枠」対象ファンド
NISAを活用した投資では、中長期で期待できるリターンが大きい投資対象であるほど非課税のメリットも大きいと言えます。
iTrustインド株式の設定以降、毎月10万円を2025年1月末までつみたて投資した場合のシミュレーションでは、NISAを活用した場合と課税口座の場合を比較すると、税引き後のリターンに約142万円の差が生じる結果となりました。
中長期での成長期待が大きい投資対象であるインド株式に主に投資する投資信託の中で、iTrustインド株式は唯一のNISAつみたて投資枠の対象ファンド※となっています。
※2025年3月6日時点
iTrustインド株式に
毎月10万円を
つみたて投資した場合の
シミュレーション
投資期間：2018年4月3日
（設定日）～2025年1月31日
実際に受け取れる
運用益は？
- 2025年3月3日時点。税率は20.315％
- 2025年3月3日時点の情報をもとに記載しておりますが、最新の情報はご自身でもご確認をお願いいたします。また税務上の判断については、最寄りの税務署もしくは税理士にご確認ください。
- iTrustインド株式の基準価額は実質的な信託報酬等控除後。また、ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません。
- 2018年4月3日の設定日に10万円投資、その後は各月末（2024年12月末まで）に10万円ずつ積立投資を行った場合（投資額累計820万円）のシミュレーションです。
- データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ピクテ・ジャパン提供資料
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