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決算発表シーズン到来!スケジュール確認・分析に使える便利ツール3選

投資家にとって重要な情報が満載の決算発表。 日本では原則として決算期末後45日以内に決算の開示を行うことが取引所より求められており、決算が集中する時期は決算発表シーズンとして注目されています。
注目度が高い決算発表シーズンに利用したい便利な機能・ツールをご案内します。

4月から5月は決算発表シーズン!

企業の業績や財務状況を定期的に公表する決算発表は、投資家にとって企業の健全性や成長性を評価するうえで重要な材料のひとつです。日本では原則として決算期末後45日以内に決算の開示を行うことが取引所より求められており、内容によっては、市場での評価に影響を与え、株価が変動することもあります。
1年間の業績を公表する本決算、四半期ごとの推移を公表する四半期決算があり、日本の上場企業では3月が本決算期で、4月から5月にかけて公表する企業が多くなっています。

カレンダー

国内株式決算カレンダーでスケジュール確認

パソコン・スマホ両方で決算発表スケジュールを確認できる

その日の決算発表のスケジュールが一目で分かる「国内株式決算カレンダー」。
マネックス証券で保有している現物株式や「日本株決算アラートメール」で登録されている銘柄の決算発表日に絞り込むことも可能です。
パソコンはもちろん、スマートフォンからもご覧いただけます。

国内株式決算カレンダーのキャプチャ

スマートフォン向けサイトのマイページからはメニューの「投資情報」→「国内株式決算カレンダー」、マネックス証券アプリからはメニュー「マーケット情報」→「決算カレンダー(日)」からご覧いただけます。

スマートフォン向けサイトのマイページメニューのキャプチャ
マネックス証券アプリメニューのキャプチャ

国内株式決算カレンダーを利用する

日本株決算アラートメールで気になる決算タイミングを逃さない!

保有銘柄とお客様が登録された銘柄の「決算発表予定」や「決算発表結果」がメールで届きます。ご利用料金は無料です。株価が大きく動くことが多い決算発表後に備えて決算発表予定や発表結果を把握できます。

翌営業日の決算発表予定メールサンプル(一部抜粋)

決算発表結果のメールサンプル(一部抜粋)

対象銘柄 メールの種類 内容 配信頻度 配信タイミング
  • 保有銘柄(現物のみ)
  • 登録した銘柄
  • 日経平均採用銘柄
翌週の決算発表予定 対象銘柄の翌週の決算発表予定日を記載 1日1通 金曜日19時頃
翌営業日の決算発表予定 対象銘柄の翌営業日の決算発表予定日を記載 1日1通 月曜日~金曜日19時頃
当日の決算発表結果 対象銘柄のうち当日に決算発表を行った銘柄の決算結果を記載 1日1通 毎営業日19時頃

ご注意

対象銘柄の決算発表が行われない日にはメールは配信されません。

登録・配信設定

メール登録状況に遷移します。

銘柄スカウターで決算内容をシンプルに分析!

日本株分析ツール「銘柄スカウター」は、企業が発表する実績、業績予想、プロのアナリストが分析する業績予想など、企業の業績に関するさまざまな情報が見られます。

3ヶ月ごとの業績で短期的な成長性を確認

決算短信※ 銘柄スカウター 3ヶ月ごとの業績を表示

決算短信をイメージ化したもの

企業の決算発表の内容をまとめた決算短信は、その期までの累計の業績が記載されますが、銘柄スカウターでは3ヶ月ごとに区切った業績を見ることができ、企業がどれだけ成長しているかが簡単に分析できます。

四半期業績推移(3か月)のキャプチャ

銘柄カルテで分析初心者も安心!

決算資料には売上高や業績、今後の事業計画やセグメントなど、企業を分析するための材料が多数ありますが、その分析は簡単ではありません。銘柄スカウターの「銘柄カルテ」なら、株価分析のほか、発表された決算内容を元に分析をした業績のトレンド、財務の健全性などが一目で分かりやすく確認できます。

銘柄カルテと決算発表予定のキャプチャ

銘柄スカウターを利用する

最新の相場分析は「マネクリ」で!

最新の決算内容や今後の見通しなど、マネックス証券のプロフェッショナルたちのレポートは「マネクリ」でお読みいただけます。

マネックス証券のオウンドメディア マネクリ

マネクリ

最新のマーケット情報から投資入門者向けのコンテンツまで、各種アナリストレポート、市況概況、他多数の投資情報コンテンツを集約し、スマートフォンでもパソコンでも見やすくレイアウトされた投資情報メディア「マネクリ」をご提供しています。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

ご留意事項

本コンテンツは、情報提供を目的として行っております。
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本コンテンツでは当社でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」または当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。