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【低コスト】インデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズ

お客様の長期の資産形成をサポートする、野村アセットマネジメントの低コストインデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズをご紹介します。
2025年4月3日(木)~2025年6月30日(月)に実施しているキャンペーンの対象ファンドです。この記事を参考にぜひキャンペーンにご参加ください。シリーズ内のいずれのファンドもNISAの「つみたて投資枠」、「成長投資枠」でお買付いただけます。

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「はじめてのNISA」シリーズとは?

野村アセットマネジメントの「はじめてのNISA」シリーズは、低コストとシンプルな商品性にこだわったインデックスファンドです。
投資未経験者を始め、幅広い年代の方々にNISA(少額投資非課税制度)を始めるきっかけとして、ぜひご活用いただきたい商品です。

「はじめてのNISA」シリーズ 3つのポイント

3つのポイント

  1. 低コスト
  2. NISA対象
  3. はじめやすい

1 低コスト

「はじめてのNISA」シリーズは、コストを低く設定しています。

投資信託の主なコストは、購入時の購入時手数料、保有期間中の信託報酬、売却時の信託財産留保額ですが、購入時手数料と信託財産留保額はいずれもゼロ、信託報酬は低水準に設定しています。

はじめてのNISAシリーズの信託報酬水準グラフ

2024年12月末時点

  1. 各ファンドの対象指数と同一の指数を対象とする追加型公募株式インデックスファンド(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)から算出。ただし、ETF(上場投資信託証券)を投資対象とするインデックスファンドで、目論見書にETFの運用管理費用も含めた実質的な負担(税込)が記載されている場合は当該数値を使用。
  2. 運用管理費用(信託報酬)は各ファンドの純資産総額に表示された率(税込)を乗じて得た額が、ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

野村総合研究所 Fundmark/DLに基づき野村アセットマネジメント作成 「野村総合研究所 Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関連する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、 ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。

(出所)野村アセットマネジメント提供資料(2025年2月)

中でも、「はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)」では、「信託報酬(運用管理費用)」を低く設定しているだけでなく、運用・管理の実費として発生する「その他費用」も抑えることができた結果、その合計額をもとに算出した総経費率は業界最低水準※となっています。
野村アセットマネジメントの運用力も活かしながら、総経費率を抑え、皆様にとって利便性の高いインデックスファンドとなるよう運用を行っています。

2025年2月末時点。「はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)」のベンチマークである「MSCI ACWI」を連動対象とする追加型公募株式インデックスファンド(ETF、DC専用、投資一任向け除く)の中で、既に運用報告書を開示しているすべてのファンド(2025年2月末時点)を対象として、当該運用報告書に記載されている総経費率を比較、野村アセットマネジメント調べ。

MSCI ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス)に連動するインデックスファンドの総経費率の比較:はじめてのNISA全世界株式0.07%業界最低水準
  1. 「はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)」のベンチマークである「MSCI ACWI」を連動対象とする追加型公募株式インデックスファンド(ETF、DC専用、投資一任向け除く)の中で、既に運用報告書を開示しているすべてのファンド(2025年2月末時点)を対象として、当該運用報告書に記載されている総経費率を比較したものです。
  2. 当該数値は投資信託協会の定款・諸規則等に基づきますが、ファンドによって含まれている費用項目が異なる可能性があります。総経費率は、原則として募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。比率は年率換算した値です。

(出所)野村アセットマネジメント提供資料(2025年2月)

関連動画

YouTubeチャンネル「野村アセットマネジメント公式チャンネル」にリンクします。

2 NISA対象

当シリーズは、全てのファンドがNISAの「つみたて投資枠」、「成長投資枠」両方の対象です。
特に、「つみたて投資枠」の対象商品となるには、長期・積立・分散投資に適した商品となるように、投資対象や手数料、運用方針・実績、情報提供など、国が定めた条件を満たす必要がありますが、当シリーズは全てがこの条件を満たしています。
NISAを活用し、将来を見据えて効率的にお金を育ててみませんか。

NISA制度の概要表
  • 上記は、NISAのすべてを表すものではありません。作成時点の税制等に基づくものであり、今後税制の改正等により制度が変更となる場合があります。
  • 金融庁の資料等を基に野村アセットマネジメント作成

(出所)野村アセットマネジメント提供資料(2025年3月)

3 はじめやすい

当シリーズでは、皆様の資産運用の第一歩となるよう、シンプルな商品性にこだわり、複数の厳選したインデックスファンドをご用意しています。
対象指数によって、構成国数や構成銘柄数、構成銘柄、為替変動の有無などが異なっており、皆様の投資スタイルに合わせてお選びいただけます。

全世界株式(オール・カントリー)、米国株式(S&P500)、日本株式(TOPIX)、日本株式(日経225)、新興国株式
(出所)野村アセットマネジメント提供資料(2025年3月)

おトクなキャンペーンを実施中

「はじめてのNISA」シリーズが対象となる、おトクなキャンペーンを開催中。
ぜひご参加ください。

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【動画でご紹介!】「はじめてのNISA」シリーズ

YouTubeチャンネル「お金を育てる研究所」(野村アセットマネジメント公式チャンネル)にリンクします。

設定・運用は

商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

[NISA口座開設・維持費は無料]

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。