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企業の変化に着目した独自のバリュー株投資を追求「三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)」

「三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)」は、PBR(株価純資産倍率)の絶対的な水準のみで投資判断を行うのではなく、独自の視点をもったバリュー株投資を実践する「NISA成長投資枠対象」の日本株ファンドです。
当ファンドの「投信保有ポイント」の付与率が2024年10月より通常の0.08%(年率)から、0.26%(年率)に大幅にアップしました。投信保有ポイント付与率引き上げの対象銘柄について、毎週1銘柄ずつファンドの魅力をご紹介いたします。今回は第2弾です。

業界最大!投信保有ポイントの最大付与率が大幅アップ!最大0.26%

担当ファンドマネージャー 部奈氏からのメッセージ

日本企業は東京証券取引所によるコーポレート・ガバナンス改革などを受け、各社多様な取組みを行うことで日々変化しています。企業の変化に着目する黒潮にとって追い風ともいえる環境です。
運用にあたっては、自分が信念をもって「価値が高い」と信じる銘柄を長期保有することが重要だと考えています。
長く保有するためには、企業の前向きな変化にいち早く気付くことが欠かせません。私自身は投資対象となりうる企業の文化や考え方の理解に常に努めており、投資を通じて企業と向き合うことこそが、ファンドのパフォーマンス向上に寄与していくとの強い信念を持っています。

部奈 和洋 氏の写真

三井住友DSアセットマネジメント株式会社 運用部バリュー+αグループ シニアファンドマネージャー

部奈 和洋 氏

2006年大和住銀投信投資顧問(現 三井住友DSアセットマネジメント)入社。
国内株式の市場分析を行うストラテジストを経て、2011年より株式運用部バリュー+αグループのファンドマネージャー。三井住友DSアセットマネジメントが強みとするバリュー株運用に加え、PBR-ROEモデルを活用した独自の分析やAIを駆使したスクリーニング、企業との対話を重視した徹底的なリサーチに強み。

三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本バリュー株マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式を主要投資対象とします。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。

銘柄選定の3つのポイント

1. 割安株への厳選投資

割安な銘柄の中から、ROEに着目し、変化が期待される割安株へ厳選投資します。収益力や成長性の指標であるROEを考慮した「適正PBR評価モデル」で算出した適正PBRを基準に割高・割安を判断し、適正PBR未満の銘柄を主な投資対象とします。

①割安度:ROEを考慮した適正PBR(株価純資産倍率)に注目(収益力や成長性を考慮した割安度で判断)、②確度:業績変化の兆しと確度を確認(AI*等を活用することで運用担当者のリサーチを強化)、③ポテンシャル:ROEの上昇ポテンシャルが高い銘柄に注目(収益性の変化率が大きく高いリターンが見込める銘柄に投資)

* 独自開発のAI(人工知能)。

上記は、作成基準⽇現在(2024年7月末時点)のものであり、今後変更される場合があります。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

2. ROEの上昇ポテンシャルが高い銘柄に注目

投資開始時点に比べてROE(自己資本利益率)があまり変化しない場合、適正PBRはほとんど変化しないため、期待リターンも大きく変化することはありません。ROEが向上する場合、ROEの上昇により適正PBRが上昇するため、期待リターンが高まります。
当ファンドではROEの上昇ポテンシャルの高い銘柄に投資することで、より高いリターンの獲得を目指します。

ROEの変化による適正PBRの変化グラフ
  • 上記は、作成基準⽇現在(2024年7月末時点)のものであり、今後変更される場合があります。
  • 上記はイメージです。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

3. 業績変化の兆しと確度を確認

運用担当者による徹底した企業リサーチを、自社開発のAIがサポートすることで効率的に銘柄発掘を行います。具体的には、適正PBRに比べて割安な投資銘柄の中から、AIが長期的なROE(自己資本利益率)の変化や変化の兆しのある銘柄をピックアップします。
運用担当者はAIによるスコア上位となった銘柄を重点的にリサーチし、経営陣との面談、オフィスや工場の視察、同業他社比較や業界環境の分析などを通じて変化の確度を確認します。

AIで業績変化の兆しをキャッチ:全上場企業の決算短信のコメントをAIに読み込ませる。全ての企業情報をスコアリング、並び替え。ROEの長期的な変化や変化の兆しのある銘柄をAIがピックアップ。
運用担当者が確度を確認:運用担当者はスコア上位となった企業を重点的にリサーチ。変化の実態を確認し、企業訪問を決定・実施。変化に対する確度を確認し、変化の確度が高い銘柄の組入れ・継続保有を判断。
  • 2017年7月からAIを活用しています。
  • 上記は、作成基準⽇現在(2024年7月末時点)のものであり、今後変更される場合があります。
  • 上記はイメージです。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本バリュー株マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式を主要投資対象とします。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。

投信保有ポイント

投資信託を持っているだけで、毎月、dポイント(※)やマネックスポイントがたまります。
NISA口座での保有残高も対象です。

dアカウント連携をすることで、dポイントをためることができます。

最大付与率0.26%(年率)のファンド

積立設定が可能で、お客様から人気の投資対象・投資テーマをカバーするバラエティに富んだ9本を選定し、2024年10月保有分より以下の9銘柄の投信保有ポイント付与率を、通常0.08%(年率)から、0.26%(年率)に引き上げました。対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。

ファンド名 ポイント付与率(年率)
日経平均高配当利回り株ファンド 0.26%
フィデリティ・米国優良株・ファンド
iTrustインド株式
マネックス・日本成長株ファンド
(愛称:ザ・ファンド@マネックス)
三井住友DS日本バリュー株ファンド
(愛称:黒潮)
ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジなし(※)
スパークス・新・国際優良日本株ファンド
(愛称:厳選投資)
グローバル・フィンテック株式ファンド
ベトナム・ロータス・ファンド
(愛称:ロータス)
  • 最大付与率0.26%(年率)の対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。
  • 「ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジあり」は通常のポイント付与率となりますのでご注意ください。
業界最大!投信保有ポイントの最大付与率が大幅アップ!最大0.26%

マネックス証券の投信つみたて

マネックス証券で投資信託を始めてみませんか?
マネックス証券の投資信託では少額から投資ができ、購入時手数料が無料のため、投資初心者の方や長期で投資を行う方におすすめです。

100円からはじめられる

ほとんどの投資信託が100円から積立できるので、投資初心者でも気軽にはじめられます。

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マネックス証券なら、すべての投資信託の購入時申込手数料が無料(ノーロード)です。

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【課税口座・NISA口座共通】投資信託を積立するには

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスチャンネル」にリンクします。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)
投資対象:日本バリュー株マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式を主要投資対象とします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.672%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。