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【キャンペーン対象】野村アセットマネジメントのアクティブファンド

業界大手の野村アセットマネジメントが提供する数多くの運用戦略の中から、2025年4月3日(木)~2025年6月30日(月)に実施している「総額200万円!はじめてのNISAシリーズ等を積立で最大10万円が当たる!」キャンペーンの対象となるアクティブファンドをご紹介します。NISAの「成長投資枠」対象ファンドもございます。この記事を参考にぜひキャンペーンにご参加ください。

総額200万円!はじめてのNISAシリーズ等を積立で最大10万円が当たる!

野村世界業種別投資シリーズ(世界半導体株投資)のご紹介

「野村世界業種別投資シリーズ(世界半導体株投資)」は、今後さらなる成長が期待される半導体関連株に投資を行う、15年以上の運用実績を持つファンドです。
半導体はスマートフォンやPC、自動車、家電といった生活に身近なものから、サーバーやデータセンターといった社会のインフラに関連したものまで、幅広い用途で活用され、私たちの生活をより便利にしてきました。
半導体市場は時代とともに大きく拡大してきた歴史があり、2009年8月27日に運用を開始した当ファンドも2021年11月5日には基準価額(分配金再投資)が10万円を超え「テンバガー」※を達成、さらに2024年2月26日には20万円を突破しました。
半導体関連株は短期的に景況感の影響を受けるものの、長期的にはテクノロジーの発展に必要な業種であり、今後の技術革新に伴ってさらなる成長が期待されます。

「テンバガー」:価格が10倍以上になった銘柄のこと。

基準価額(分配債投資)の推移

(期間)2009年8月27日(設定日)~2025年2月28日、日次

  • 基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
  • 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
    (出所)野村アセットマネジメント作成

野村世界業種別投資シリーズ(世界半導体株投資)

ノーロードつみたてNISA成長枠
  • 世界各国の半導体関連企業の株式を主要投資対象とします。
  • ファンドは、MSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment(税引後配当込み・円換算ベース)をベンチマークとします。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
  • 当ファンドの買付のお申込み(積立含む)は、1万円(または1万口)より承ります。

情報エレクトロニクスファンドのご紹介

「情報エレクトロニクスファンド」は日本のテクノロジー関連企業へ投資を行う、40年以上の運用実績を誇る日本株アクティブファンドです。
電気機器、精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス、通信など情報通信に関連する企業群の株式を主要投資対象としています。
その中からグローバルで高い競争力を持ち業界をリードしていく企業や、社会の変化の中で新たな商機を見出す企業を厳選して投資しています。
テクノロジー業界は日々変化し続けています。当ファンドは、運用担当者がテクノロジー業界の「変化」にあわせて「臨機応変」かつ「メリハリ」を利かせたポートフォリオを構築することで、TOPIX(配当込み)を大きく上回る優れたパフォーマンスを実現しました。

期間収益率の比較(2025年2月末時点)

  • 現運用者担当来=2011年4月以降。TOPIX(配当込み)はファンドのベンチマークではありません。
  • 期間収益率の各計算期間は、2025年2月末時点から過去に遡った期間としています。小数第1位を四捨五入しています。
  • ファンドは基準価額(分配金再投資)です。基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
  • 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
    (出所)ブルームバーグのデータに基づき野村アセットマネジメント作成

情報エレクトロニクスファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • わが国の金融商品取引所上場株式のうち、電気機器、精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス、通信など情報通信に関連する企業群の株式を主要投資対象とします。
  • 銘柄の選定にあたっては、企業の成長性および株式の市場性などに留意して分散投資をはかります。

野村未来トレンド発見ファンド(愛称:先見の明)のご紹介

「野村未来トレンド発見ファンド(愛称:先見の明)」は、中長期での成長が期待できる複数の投資テーマを選定し、テーマの見直しや投資比率の変更を行う世界株アクティブファンドです。
世界の株式市場をリードする業種やテーマは、時代が移り変わる中で目まぐるしく変化してきました。
当ファンドは特定のテーマのみに投資するのではなく、時代のトレンドや投資環境の変化に柔軟に対応することで、いつの時代も、長く安心して持ち続けられることを目指しています。

「はじめてのNISA」シリーズもキャンペーン対象です!

ご紹介したアクティブファンドの他に、野村アセットマネジメントの低コストインデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズもキャンペーンの対象となっています。
あわせてご検討ください。

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総額200万円!はじめてのNISAシリーズ等を積立で最大10万円が当たる!

設定・運用は

商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

[NISA口座開設・維持費は無料]

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
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投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項