くりっく株365

ほぼ24時間、日経225の取引が可能 海外指数が円建てで取引可能、証拠金も円でOK

くりっく株365のイロハと、新銘柄「NYダウ」の魅力を徹底解説!

あの「NYダウ」も取引できるようになった!くりっく株365の魅力をご紹介します。

講師:東京金融取引所 甕川氏

新たにくりっく株365で取引ができるようになった「NYダウ」の魅力と取引方法を徹底解説いたします!

講師:江守哲氏

くりっく株365の特徴

  • 取引期限のない取引
    詳細
  • 日経225の取引がほぼ24時間可能
    詳細
  • 海外株価指数が円建てで取引可能
    詳細
  • 「買い」からも「売り」からも取引が可能
    詳細
  • 金利相当額・配当相当額の受払い
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  • 証拠金の保護
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「くりっく株365」は、すべてのお客様の投資運用に適合するものではございません。お客様によっては、投資商品として適合しない場合がございますのでご注意をお願いいたします。お客様の「くりっく株365」の性質・リスク・費用に対する正確なご理解を前提とし、現在の収入や金融資産の状況、投資資金の運用期間や目的を十分にご考慮のうえ、お取引のご判断をお願い申し上げます。

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日経平均株価(日経225)
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」といいます。)に関するすべての事業、取引規制及び実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」といいます。)及びその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するにあたり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負うものではありません。
DAX®
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FTSE100
FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」) (以下「ライセンス供与者」と総称)は、スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、(i)FTSE100(以下「インデックス」)(FTSE100証拠金取引が由来する対象)の使用から得た結果、(ii)上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(iii)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、(a)インデックスの誤り(過失その他であっても)に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、(b)いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
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ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)
Dow Jones Industrial Average™(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
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