中央銀行がハト派姿勢を強めたことに加え、業績モメンタム（勢い）にさらなる改善がみられたことから、見通しを中立からやや強気へ引き上げました。

バリュエーション（価値評価）の観点では、依然として割高な水準にあると考えていますが、モメンタムは引き続き堅調であることから中立の見通しを維持しています。

年初より幅広い社債市場の上昇がみられ、バリュエーションの魅力度は低下しているものの、中央銀行によるハト派姿勢の強まりは企業にとって追い風であり、選別的な投資機会が生じると考えます。

世界的にみられる景気減速が重しとなっていますが、景気後退へ陥る可能性は低いと考えることから、中立の見通しを維持しています。

企業業績見通しの安定化や、年初来の上昇相場にもかかわらず、過度に割高な水準には達していないと判断することから、米国株式のさらなる上昇を見込んでおり、見通しをやや強気へ引き上げました。

欧州の政治的不透明感や景気サイクルなどから判断して、足元の株価バリュエーションは妥当な水準にあると言えます。経済指標の低迷が続いていることから、引き続き慎重な見通しを維持します。

相対的に魅力的なバリュエーションや、景気が安定的に推移していることはプラス要因ですが、経営者・消費者マインドの今後の動向を見極める必要があると考えており、中立の見通しを維持します。

シンガポールや香港についてはやや強気の見通しを持っているものの、減速する豪州経済や豪州の住宅市場の調整が懸念材料と考えることから、中立の見通しを維持します。

株価モメンタムおよび業績モメンタム双方の改善がみられており、やや強気の見通しを維持します。中国でこの動向が顕著に見られることから、特に中国を強気の見通しとしています。

米連邦準備制度理事会（FRB）によるハト派姿勢は追い風となりますが、利回りの低下基調（価格は上昇）が持続しており、バリュエーションが割高な水準にあると考えることから、やや弱気の見通しに引き下げました。

欧州中央銀行（ECB）によるハト派姿勢が支援材料になると考えますが、金利には概ね織り込まれていると判断し、見通しを中立に引き下げました。

米国の緩和的な金融政策は、短期的には支援材料となるものの、バリュエーションの観点から、魅力度は低いと判断、見通しを中立としています。

FRBによるハト派姿勢や米中貿易懸念の緩和を背景に、見通しはより安定的と考えますが、短期債を除いて一段の金利低下の余地は限定的と判断されます。

米国で今後見込まれる賃金上昇/インフレ率の上昇に対して、インフレ連動債には割安感があると考えます。

米国投資適格社債全般のクオリティ低下が懸念され、バリュエーションの観点でも割高感が高まっていることから、やや弱気の見通しを維持しています。

ECBはハト派姿勢を背景に、今後も金利は低位で推移すると見込まれることから、欧州投資適格社債はさらなる上昇を見込んでおり、強気の見通しを維持しています。

高い水準のインタレスト・カバレッジ（企業の利払い能力）やスプレッド（利回り格差）が安定的であることは下支え材料ですが、過去の水準と比較して割高な水準にあることから、見通しを中立に引き下げました。

減速する経済指標や短期的な政治的逆風など、目先の見通しは強弱材料が入り混じっていますが、過去の水準と比較してバリュエーションは魅力的であると考えます。

需要の減少や米国による増産が、OPECの減産やベネズエラへの制裁による影響を相殺しており、供給の動向には引き続き注視する必要があると考えます。

引き続き景気後退リスクは存在しますが、米国経済が米国以外の国々の経済よりも堅調に推移することが米ドル高をもたらす可能性も残っています。

1月に上昇して以来、総じて安定的な推移が持続しており、今後もこの動向が続くと考えています。

やや強気の見通しを維持しており、世界景気減速リスクに対するヘッジ手段としても米ドルは魅力的であると考えます。

ECBのハト派姿勢、イタリア政治の不透明感、ユーロ圏の景気減速懸念を考慮して引き続き中立の見通しを維持します。

日本銀行は引き続き緩和的な金融政策を維持すると見込むことから中立の見通しを維持していますが、今後、世界景気後退リスクが高まったと判断した場合、見通しを引き上げる可能性があります。