総合商社の眼、これから世界はこう動く
総合商社の視点で、経済の今、新興国の今、現地情報などを織りませながら、丸紅株式会社 丸紅経済研究所の研究員の方々によるコラムをお届けします。これからの世界の動きを読んでいくためには必読のコラム。
コラム執筆：丸紅株式会社 丸紅経済研究所
第186回 「サウジアラビアを中心とした中東情勢」
2018年2月6日
このところ、中東の不安定性が高まっている。毎年年初にユーラシアグループが発表し、注目を集めている"TOP RISKS"（世界10大リスク）で...
第185回 「『80兆円のめど』は日銀の決意の旗印」
2018年1月30日
年明け以降の株高で忘れられがちだが、世界的な低インフレ傾向は現在も続いている。直近の消費者物価指数（変動の激しいエネルギーと食品を除いた前年...
第184回 「水素基本戦略 ～環境価値を評価する仕組み作りの早期確立に期待～」
2018年1月16日
昨年12月26日、日本政府は世界に先駆けて水素社会を実現するための「水素基本戦略」を決定した。基本戦略は、2050年を視野に入れ、水素社会実...
第183回 「目立たず着実に存在感を増すシェールガス」
2017年12月19日
国際エネルギー機関（IEA）が『天然ガスの黄金時代？』（注1）というレポートを出した2011年、シェールガスに世界の注目が集まっていました。...
第182回 「Goldilocks経済（適温経済）は続くか？」
2017年12月5日
あまり聞き慣れないが、"Goldilocks"（ゴルディロックス）という英単語がある。元は英国の有名な童話「3匹の熊」（原題:Goldilo...
第181回 「中国における史上最も厳しい環境規制 ～来春にかけて工事停止や減産措...
2017年11月21日
11月15日に、中国の北部地域において史上最も厳しいといわれる環境規制が発動された。その日から翌年3月15日までの暖房期は、石炭の消費量が拡...
第180回 「再エネ事業は地元の資本参加で加速する ～「外部不経済の内部化」によ...
2017年11月7日
わが国で導入されている再エネの大半は太陽光だが、世界の再生可能エネルギー導入動向を見ると風力発電の方が太陽光発電よりも導入量が多い（図表１）...
第179回 「『みちびき』がみちびく日本の第4次産業革命」
2017年10月31日
カーナビ、スマホなどで広く利用されているGPS。人工衛星からの測位情報を利用して、自分が今どこにいるかがわかる仕組みのことだ。まもなくこの精...
第178回 「韓国にみる高齢者の貧困と労働参加 ～一億総活躍社会への示唆～」
2017年10月17日
韓国では高齢者の貧困が深刻な問題となっている。韓国の66～75歳の相対的貧困率（注1）（2012年）は45.7％で、日本の同年齢区分の17....
第177回 「サブサハラアフリカの選挙動向～民主化は進展しているのか～」
2017年10月3日
2017年8月にルワンダ、ケニア、アンゴラの3カ国で国政選挙が行われ、サブサハラアフリカ諸国の民主化の現状を表す三者三様の結果がみられた。 ...
第176回 「ロシア：経済制裁とルーブル安が生んだロシア産牛肉ブーム」
2017年9月19日
昔（10年ほど前）、筆者はロシアから来られたお客様をおもてなししようと、高級焼肉店にお連れしたことがあります。しかしお客様は高級な和牛には目...
第175回 「原油に翻弄されるベネズエラ～デフォルト危機と今後の展望～」
2017年9月5日
ベネズエラが、政治的、経済的な危機に直面しています。IMFによると、2017年のインフレ率は平均で720％、2018年は2,000％超という...
第174回 「ケルトの虎はBrexitを乗り越えられるか―大国の狭間で翻弄される...
2017年8月29日
今回は、英国のBrexitによってEU諸国の中で最も大きな影響を受けるとされる隣国のアイルランド経済を取り上げてみたい。足元ではアイルランド...
第173回 「自治体が取り組む地域新電力の動向」
2017年8月15日
電力の小売全面自由化を契機に、自治体主導による限定地域での電力小売事業への取り組みが増えている。取組み形態は、①自治体が地域新電力へ出資する...
第172回 「米国は完全雇用を達成か！？～トランプ氏を支持した「忘れ去られた人々...
2017年8月1日
「米国の雇用市場は完全雇用に近付きつつある」。2017年に入り米国の完全失業率が4.5％を下回り始めた頃から、こうした評価が聞こえ始めた。連...
第171回 「発電量予測技術の精度向上で自然エネ普及が加速 ～必要な予備容量削減...
2017年7月18日
丸紅がアラブ首長国連邦アブダビに建設するメガソーラー（注1）は、現時点で世界最大規模（東京ドーム166個分）・世界最安電力料金（キロワット時...
第170回 「着実に進む中国の環境対策～内圧の下で前進あるのみ～」
2017年7月4日
米国のトランプ大統領が、パリ協定離脱を6月2日に発表した。二酸化炭素を最も多く排出する中国は、同様な措置をとるのか、注目の的になっている。即...
第169回 「日本が旗を振る「質の高い」発展」
2017年6月27日
世界経済が一段上のステージに上るには、「量」の拡大を追い求めるだけでなく、「質」を高めていくことが必要だ。それに向けて、2本の大きな旗を振っ...
第168回 「期待先行のインドビジネス ～いまが変革のタイミング」
2017年6月13日
国際協力銀行（JBIC）によるアンケート調査（注1）の「中期的（今後3年程度）有望事業展開先国」に、インドが3年連続で第1位に選ばれた。イン...
第167回 「サブサハラアフリカの成長力は持ち直すのか。～注目の集まるインフォー...
2017年5月30日
2016年のサブサハラアフリカの成長率は＋1.4％と、1994年以来の低い成長率に落ち込んだ。 コートジボワール、エチオピア、ケニア、セネガ...
マネックスからのご留意事項
「総合商社の眼、これから世界はこう動く」では、マネックス証券でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。
マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引・取引所株価指数証拠金取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金（当初元本）を上回る損失が生じるおそれがあります。
商品ごとに手数料等及びリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」又は当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。
マネックスメール登録・解除