経済成長が緩慢な中、足元米中貿易摩擦懸念が高まっていることは、株式市場にとって逆風になると考えられるため、見通しをやや強気から中立へ引き下げました。

モメンタム（勢い）が引き続き堅調であることに加え、経済成長が緩慢であることは国債にとって支援材料となると考えることから、見通しを中立からやや強気へ引き上げました。

中央銀行によるハト派姿勢の強まりが追い風になると考えられることから、やや強気の見通しを維持しています。

景気サイクル後期にあるものの、目先、景気後退へ陥る可能性は低いと考えることから、中立の見通しを維持しています。

バリュエーション（価値評価）の魅力度はやや低減したものの、モメンタムは主要国株式市場と比べ相対的に堅調かつ、業績も底堅いことからやや強気の見通しを維持しています。

ユーロ安が企業にとって追い風となるほか、企業業績見通しが年初より改善していることから、見通しをやや弱気から中立に引き上げました。

相対的に魅力的なバリュエーションや、景気が安定的に推移していることはプラス要因ですが、経営者・消費者マインドの動向を見極める必要があると考えており、中立の見通しを維持します。

シンガポールや香港についてはやや強気の見通しを持っているものの、減速する豪州経済や豪州の住宅市場の調整が懸念材料と考えることから、中立の見通しを維持します。

主要国中央銀行のハト派姿勢に加え、中国当局がこれまで実施してきた景気刺激策の効果が表面化し始めており、株市市場にとって追い風となると考えることからやや強気の見通しを維持します。

経済見通しの低下や足元での米中貿易摩擦懸念の高まりは、米国債にとって支援材料となることから、見通しをやや弱気から中立に引き上げました。

長短金利差が米国債よりも大きく、長期金利を中心に魅力度が高いと判断、中立の見通しをやや強気に引き上げました。

FRBのハト派姿勢は短期的には支援材料となるものの、バリュエーションの観点から、魅力度は低いと判断、中立の見通しを維持しています。

FRBによるハト派姿勢を背景に、見通しはより安定的と考えますが、短期債を除いて一段の金利低下の余地は限定的と判断されます。

米国で今後見込まれる賃金上昇/インフレ率の上昇に対して、インフレ連動債には割安感があると考えます。

米国投資適格社債全般のクオリティ低下が懸念され、バリュエーションの観点でも割高感が高まっていることから、やや弱気の見通しを維持しています。

当面欧州圏の金利は低位での推移が見込まれ、欧州の投資適格社債にとって支援材料となると考えており、強気の見通しを維持しています。

過去の水準と比較して割高な水準にある一方、高い水準のインタレスト・カバレッジ（企業の利払い能力）等が下支え材料となると考えており、見通しを中立で維持しています。

過去の水準と比較してバリュエーションは魅力的であり、ファンダメンタルズも堅調であると判断することからやや強気の見通しを維持します。

サウジアラビアは、米国によるイランへの制裁に伴う供給の減少分を補うとの意向を示していることから、需給への影響は軽微で収まると考えており、中立の見通しを維持します。

経済成長の低下が見込まれ、安全資産としての金への需要が改善する可能性があると考えることから、見通しを中立から強気に引き上げました。

1-3月期に上昇して以来、総じて安定的な推移が持続しており、今後もこの動向が続くと考えています。

短期的には底堅い推移が見込まれるものの、2019年後半に米国金利水準がピークアウトする可能性があると考えており、その結果米ドル安に向かう可能性があると考えることから、見通しをやや強気から中立へ引き下げました。

ECBの金融政策スタンス、イタリア政治の不透明感、ユーロ圏の景気減速懸念を考慮して引き続き中立の見通しを維持します。

日本銀行は引き続き緩和的な金融政策を維持すると見込むことから中立の見通しを維持していますが、今後、世界景気後退リスクが高まったと判断した場合、見通しを引き上げる可能性があります。