元ディーラーに学ぶ、スイングトレードセミナー

元ディーラーの高井 克実 氏を招いて、毎月開催している「元ディーラーに学ぶ、スイングトレードセミナー！」のオンデマンド動画を公開しています。

スイングトレードとは？

講師：トレード・サイエンス株式会社　高井 克実 氏

野村證券やBNPパリバでディーラーとして活躍。
現在はマネックスシグナルの開発・運用を担当。

「マネックスシグナルの提案した具体的な銘柄を例にして、楽しくスイングトレードの勉強をしていきたいと考えています。テクニカル分析からみたマーケットの状況やトピック、パフォーマンスの評価の仕方などを、より実践的な視点で話していきます。」

「元ディーラーに学ぶ、スイングトレードセミナー！」は「マネックスオンデマンド」でご覧ください。

スイングトレードとは、2日～数週間の短期トレード

スイングトレードは、デイトレードより長い、2日～数週間の短期トレードの総称です。明確な定義はありませんが、ファンダメンタル分析よりもチャートを用いたテクニカル分析を重視し、利益確定や損切りのライン、トレード期間にルールを設定して行うのが一般的です。

デイトレードと比較すると、トレードの期間を長くし、時間の密度を薄めることで、マーケットを見ている時間が少なくても、トレードを行うことができるのが特徴です。そのため、専業のトレーダーだけでなく、サラリーマンや自営業の方など、多くの兼業トレーダーがスイングトレードを行っています。兼業トレーダーの場合には、日足のチャートを使って、寄付や大引けで、成行注文や指値注文、逆指値注文で売買するスタイルが向いています。ファンダメンタル分析に時間をさけない場合は、テクニカル分析に利確と損切りのルールを組み合わせたスタイルで参加するのが向いているでしょう。

資金効率の観点からは、長期投資の待機資金の活用や、長期投資用に保有している株式・投資信託を担保にした信用取引を行うことで資金の効率を上げることができます。長期投資と比較した場合の最大の特徴は、スイングの名前のとおり、資金を回転させていくことにあります。そのため、利確や損切りは頻繁に行い、１回の勝ち負けよりも、次のチャンスに向けた資金の回転を重視します。

スイングトレードを始めましょう！

マネックス証券では、スイングトレードを行っていただく上で便利なサービスを提供しています。

マネックスシグナル

マネックスシグナルは、テクニカル分析等に基づくアルゴリズムに従って、ロボットが毎日、オススメの銘柄と売り買いのタイミングをメールで提案する、マネックス証券のオリジナルサービスです。

新規買いや新規売りのタイミングだけでなく、その返済売りや返済買いのタイミングまで教えてくれるのが特徴で、使いながらスイングトレードの感覚を鍛えることができます。

利用料金は月額3,000円ですが、初めてご利用になるお客様の場合、最大2ヶ月の間、実質無料でご利用いただけます。

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信用取引

信用取引とは、株式の買付けに必要な資金や、売付けに必要な株式を、証券会社から借りて、売買を行う取引のことです。取引の選択肢が広がる分、リスクも大きくなりますが、適切にコントロールすれば、投資機会や投資効率を高めることができます。

詳しくは、信用取引入門や、以下の活用例をご覧ください。

活用例1:最大約3.3倍まで取引できる

信用取引は保証金の最大約3.3倍の取引ができるので、高い利益を狙った取引ができる

活用例2:投資効率を高める

保有株式や投資信託を有効活用！代用有価証券にすれば、資産効率アップ

活用例3:下落局面でも利益を狙える！

空売りできるのは信用取引ならでは。下落局面でも利益が出せるメリットがあります。

活用例4:逆指値でリスクコントロール！

リスクが高い信用取引だからこそ、逆指値はぜひ使っておきたい。使いこなしていますか？

活用例5:信用取引だからできるペアトレード

値動きが類似した銘柄ペアを使う！信用取引だからできる相場変動に惑わされない投資方法

活用例6:現引を使ってタイミングを逃がさない

現引をうまく使って、限られた投資チャンスを活かそう！投資の幅が広がります

信用取引を行うためには、信用取引口座が必要です。

信用取引は、投資した資金（保証金）に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込を受けかねる場合もございますので、あらかじめご了承ください。

ログインして信用取引口座開設（無料）

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックスシグナルに関するご留意事項

マネックスシグナルは、投資の参考情報として、ロボットの判断を提供するものです。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。本サービスのご利用にあたっては、投資顧問契約が必要になります。ご契約に際しては、投資顧問契約書、契約締結前交付書面および以下のご留意事項をご確認ください。
  • マネックスシグナルのご利用にあたっては、月額3,000円（税抜）を上限としたご利用料がかかります。
  • 新規売り注文を行う場合には、証券総合取引口座とは別途、信用取引口座の開設が必要になります。信用取引はリスクの高い商品のため、お客様の投資方針によっては適合しない場合があります。また、信用取引口座の開設には審査があり、審査の結果によって口座開設申込をお受けできない場合があります。
  • 取引規制などにより銘柄によってはお取引できない場合があります。
  • 取引可能な銘柄でも注文条件、マーケットの状況等により、注文が約定しない場合があります。
  • マネックスシグナルで利用されているトレード・サイエンス株式会社の投資分析アルゴリズム（ロボット）は、日本株ロボット運用投信（愛称：カブロボファンド）を運用するロボット（カブロボ）とは異なります。そのため、マネックスシグナルで利用されるロボットの投資判断、選定銘柄はカブロボの投資判断、運用銘柄とは異なります。
  • アルゴリズム分析の結果、銘柄情報が配信されない場合や新規シグナルが売りまたは買いの一方に片寄る場合があります。
  • ロボットはパフォーマンスなどにより対象から外れる場合があります。また、逆にロボットが新規に追加されることもあります。
  • 受信文字に字数制限がある機種（携帯電話等）でメールを受信される場合は、行がずれたり、全文が表示されない可能性があります。
  • メールの配信停止、配信先の設定に数日程度かかる場合があります。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
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