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信用取引とは?

信用取引とは、お客様が買付けに必要な資金や、売付けに必要な株式を証券会社から借りて、売買をおこなう取引のことです。担保を差し入れることで、手元の資金以上の大きな取引が可能です。

信用取引を行うには証券総合取引口座を開設の上、信用取引口座を開設いただくことが必要です。

[メリット1] 空売りができるから、株価が下落しても利益を得るチャンスがある!

信用取引は売りからはじめることもできます(空売り)。空売りは株価が下落することで利益を得ることができるため、投資の幅がぐんと広がります。

一般信用「売建取引」(無期限)

  • 「スタート信用」では空売りはできません。
  • 信用取引において売りからはじめられる(新規売建て可能)銘柄は、当社では、制度信用取引においては制度信用銘柄の内、証券取引所が決めた銘柄(貸借銘柄)、一般信用取引においては当社が選定した銘柄に限られます。
  • 制度信用取引の場合、6ヶ月以内に反対売買が必要です。
  • 一般信用取引において売建の建玉を保有している間、当社事由(在庫不足等)により、翌営業日以降強制返済させていただく場合がありますので、あらかじめご了承ください。

[メリット2]手元にある資金の約3.3倍の取引ができる!

自分の現金・株式を担保に、その担保である保証金の約3.3倍の額の株式取引ができるため、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できます。

手数料、税金は考慮していません。

信用取引は、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

[メリット3]同じ日に、同じ銘柄を、何度でも取引できる!

信用取引は、現物取引と違い、保証金の与信枠の範囲内であれば同じ銘柄を、同じ日に、何度でもお取引いただけます。

また、同一銘柄でも建玉を指定して決済をしていただくことが可能です。

手数料等は考慮していません。

「空売り(からうり)」とは

証券会社から株式を借りてきて売る取引のことを、「空売り」といいます。「売り建て」も同じ意味で使われます。

空売りした株価よりも下落したときに買い戻すと利益が得られますが、株価が上昇したときに買い戻した場合にはその分が損失となります。

ご注意

信用取引は、投資した資金に比べて大きな利益が期待できる反面、株価の変動が予測と異なった場合の損失も大きくなります。資金に十分な余裕をもって運用することがポイントです。

次へ(信用取引のしくみ)

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

信用取引アクティブ派の方にオススメ

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

信用取引アクティブ派の方にオススメ

信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。