現物株は株価が上がらないことには売買益が出ないのがネック。
ところが、信用取引なら株価が下がれば下がるほど利益が出る空売りという手法も使えます。
左図のタイミングで1,000株を空売りした場合
空売り時・・・1,500円×1,000株 = +150万円
買戻し時・・・1,100円×1,000株 = -110万円
合計 +40万円
※手数料・費用・税金は考慮していません。
「ヘッジ」とは、リスクを回避するという意味です。
現物株しか持っていないと、相場全体が下落したときにはどうしても資産総額が減ってしまいます。そこで、ETFなどの相場全体の値動きに連動する銘柄を空売りしておくことで、資産全体で見たときのリスクを低減する効果があります。
※「スタート信用」では空売りはできません。
ETFを使えば日経平均やTOPIXも取引できる
ETFとは上場投資信託のことで、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)などの指標に連動することを目的に運用されます。
株式と同じように、証券取引所で取引できるので空売りもできます。
理論上、株価はどこまでも値上がりする可能性があります。空売りをした場合、予想に反して株価が値上がりしたときに大きな損失を出してしまう可能性があります。
だからと言って、闇雲に怖がる必要はありません。マネックス証券では、万一の場合に損失がふくらまないようにするための仕組みとして、逆指値注文があります。
逆指値注文なら、万一の株価上昇に対して損失拡大を防ぐための対策を取ることができます。リスク管理にぜひご活用ください。
※一般信用取引における短期信用、およびワンデイ信用・スペシャル空売りにおいては、逆指値注文等の条件付注文はご利用いただけません。
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国内上場有価証券取引に関する重要事項
<リスク>
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。<手数料等>
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。