チェックしていた銘柄の株価が底を打ち、ゴールデンクロスを達成。
今がチャンスと思い、現物株を買おうと思ったが、余裕資金がない！
ボーナスが入ったら、現引するつもりで信用買いを行う。
信用取引で買い建てした場合、反対売買せずに現物株を買い取ることもできる（現引）。
まとまったお金が入ったので現引すると、安値で信用買いしていたので含み益を得ることができた。
証券総合取引口座をお持ちの方
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活用例1：最大約3.3倍まで取引できる
信用取引は保証金の最大約3.3倍の取引ができるので、高い利益を狙った取引ができる
活用例2：投資効率を高める
保有株式や投資信託を有効活用！代用有価証券にすれば、資産効率アップ
活用例3：下落局面でも利益を狙える！
空売りできるのは信用取引ならでは。下落局面でも利益が出せるメリットがあります
活用例4：逆指値でリスクコントロール！
リスクが高い信用取引だからこそ、逆指値はぜひ使っておきたい。使いこなしていますか？
活用例5：信用取引だからできるペアトレード
値動きが類似した銘柄ペアを使う！信用取引だからできる相場変動に惑わされない投資方法
活用例6：現引を使ってタイミングを逃がさない
現引をうまく使って、限られた投資チャンスを活かそう！投資の幅が広がります
国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 
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