株価の推移は、同業種の場合は似た値動きをすることが多いと言われています。以下は半年間の日産自動車とトヨタ自動車の株価の値動きを表示したものです。
※チャート画面にある「比較」機能を利用することで、好きな銘柄の比較をすることができます。
ペアトレードでは、常に二つの銘柄をセットで売買します。片方を「買い」もう片方を「空売り」しておくことで、相場全体の動向にかかわらず、利益の追求を目指します。
「空売り」は信用取引を使う必要がありますが、「買い」は現物でも信用でもどちらでも構いません。
※「スタート信用」では空売りはできません。
相場全体が一方に動いても、「売り」「買い」どちらかでは利益が期待できます
似た値動きをする2銘柄でも、何らかのタイミングで株価が離れる場合があります。
このときに、再度株価が近づくことを期待して高い方の銘柄を空売り、低い方の銘柄を買う戦略が考えられます。
株価が近づいたときに反対売買を行えば、相場全体が下落していても利益を上げることが期待できます。
※「スタート信用」では空売りはできません。
【ペアトレードの例1】
新規建て
価格差がなくなったら
同時に決済
※手数料・費用・税金は考慮していません。
似た値動きをするといっても、相対的な銘柄の強弱によって株価が一時的に離れることがあります。相対的に上がりそうな銘柄を買い、相対的に下がりそうな銘柄を空売りすることで利益を出す戦略です。
新製品発売などで将来有望な銘柄を買い、競合銘柄を売るなどが考えられます。
相場全体が下落していても、予想通り株価が離れていった場合には利益を上げることができます。
※「スタート信用」では空売りはできません。
【ペアトレードの例2】
新規建て
価格差が拡大
同時に決済
※手数料・費用・税金は考慮していません。
似た値動きをする銘柄のペアの相対的な値動きで利益を狙う！
片方を買い、片方を空売りすることで、利益を狙う！
ペアトレードは、業種だけではなく色々な組み合わせを考えることができます。あなたに合った組み合わせを探してみてください。
空運業（日本航空とANAホールディングス）
電気機器（パナソニックとソニー）
円高に強い業種（花王と東京電力）
日経平均との組み合わせ（ソフトバンクと日経225）
上記はあくまでも組み合わせの一例であり、推奨するものではありません。
日経平均やTOPIXも、ETFを使えばペアトレードに使える
ETFとは上場投資信託のことで、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）などの指標に連動することを目的に運用される投資信託です。
株式と同じように、証券取引所で取引できるので空売りもできます。
投資のヒント ペアトレードに便利なサービス・ツール
2銘柄対比チャート
ログイン後、「投資情報」→「チャート」で2銘柄を対比することができます（無料）。
常に「買い」と「売り」をセットで取引するペアトレードは、定額手数料のほうがお得になることも。現物取引と信用取引の約定金額を合算するので、定額の範囲内なら両方を使っていてもＯＫ！
証券総合取引口座をお持ちの方
信用取引口座申込画面へ遷移します
活用例1：最大約3.3倍まで取引できる
信用取引は保証金の最大約3.3倍の取引ができるので、高い利益を狙った取引ができる
活用例2：投資効率を高める
保有株式や投資信託を有効活用！代用有価証券にすれば、資産効率アップ
活用例3：下落局面でも利益を狙える！
空売りできるのは信用取引ならでは。下落局面でも利益が出せるメリットがあります
活用例4：逆指値でリスクコントロール！
リスクが高い信用取引だからこそ、逆指値はぜひ使っておきたい。使いこなしていますか？
活用例5：信用取引だからできるペアトレード
値動きが類似した銘柄ペアを使う！信用取引だからできる相場変動に惑わされない投資方法
活用例6：現引を使ってタイミングを逃がさない
現引をうまく使って、限られた投資チャンスを活かそう！投資の幅が広がります
国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
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