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マネックス証券は、先進的な商品・サービスと安心のサポート体制でお客様の資産形成を応援するオンライン証券です。
将来を見すえた資産形成に、
マネックス証券のNISAやiDeCoをご利用ください。
100円からの投資信託
マネックスポイント
充実の投資情報
安心のサポート体制
購入した投資信託の売却益や分配金が非課税で受け取れます。確定申告など面倒なお手続きは不要です。
NISAの非課税期間は無期限。しかも、定期預金や個人年金保険と異なり利用中の出金に制限等がなく、いつでも必要な分だけ引き出せます。
非課税保有限度額は買付金額ベースで1人あたり合計1,800万円。NISAで保有する残高を売却した場合、その分の非課税保有限度額は翌年以降に復活して再利用が可能です。
マネックス証券のNISAなら、口座開設が無料で、NISAで投資信託を保有するとマネックスポイントも貯まります!
マネックス証券はネット証券なので来店不要です。口座開設時は書類のやり取りで郵送対応もありますが、NISA口座での投資信託の注文はネット上で全て完結します。お仕事が終わってからパソコンやスマホで基本いつでも注文ができます。
※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。
(株)Money & You取締役/ファイナンシャルプランナー(CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、DCプランナー1級)
高山 一恵 氏
慶應義塾大学文学部卒業。2005年に女性向けFPオフィス、(株)エフピーウーマンを設立し、10年間取締役を務めた後、2015年より現職へ。女性向けサービス、一生涯の「お金の相談パートナー」が見つかる場『FP Cafe』の事業に注力。全国で講演活動・執筆活動、相談業務を行い、女性の人生に不可欠なお金の知識を伝えている。
タイトル | NISA制度はこう変わる!2024年以降の「新NISA制度」とは/初心者が抑えておきたい投資の基本 |
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収録日 | 2023年12月1日 |
収録時間 | 24分41秒 |
講師 | 高山 一恵 氏 (株式会社Money&You取締役、ファイナンシャルプランナー) |
内容 | 1:32 NISA制度どう変わる?新NISAの概要 14:47 初心者が抑えておきたい投資の基本 |
事前に動画「NISA制度はこう変わる!2024年以降の「新NISA制度」とは」を視聴いただき、資産形成の基礎やNISA制度の概要をご確認の上、お申込みください。
NISAの利用には、証券総合取引口座とNISA口座の開設が必要です。
NISA口座の開設は、NISAをはじめて利用する方と、利用したことがある方(開設したことがある方)で、お申込み方法が変わります。
NISAをはじめて利用する方 | 以下ボタンから総合取引口座の開設をお申込みください。 申込フォーム入力時に、NISAの「申込む」をチェックいただくと、NISA口座の開設が同時に申込めます。 |
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NISAの利用したことがある方 (2018年以降) | NISAの金融機関変更の手続きが必要となります。 以下ボタンから総合取引口座の開設をお申込みいただき、開設後、NISAの金融機関変更のお手続きをお願いします。 |
STEP3
マネックス証券への入金手続き
口座開設完了後、積立投資するための資金をマネックス証券に入金してください。
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積み立てる投資信託を決めたら、積立設定
投信積立の申込入力画面で設定をお願いいたします。この設定をしていただければ自動で投資信託を買付けることができます。
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iDeCoは、どこの金融機関で加入しても同じと思い込んでいませんか?
実は金融機関によっては、制度上避けられない費用のほかに金融機関が独自に設定する手数料を支払う必要があったり、金融機関ごとに運用商品のラインアップが異なったりと、各社のサービスレベルには大きな違いがあります。
マネックス証券のiDeCoは、コスト・商品・サポートの3つに力を入れていますので、投資が初めての方も、安心してご加入いただけます。
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(祝日を除く)
NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
<口座開設および金融機関変更に関して>
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。<お取引に関して>
投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。iDeCo(個人型確定拠出年金)に関する留意事項
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