シュローダー グローバル市場見通し

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式に関しては、新型コロナウイルスの影響により、目先ボラティリティの高い局面が続くことが予想されます。一方、債券と比べ魅力的なバリュエーションや流動性は支援材料になると考え、当面やや強気の見通しとします。社債に関しては、世界の中央銀行が広く緩和姿勢を維持していることが、クレジット債の下支え要因になると考えられ、当面ボラティリティの高い環境を見込むものの、やや強気の見通しを維持しています。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
+ + + +

新型コロナウイルスの影響により、目先ボラティリティの高い局面が続くことが予想されます。一方、債券と比べ魅力的なバリュエーションや流動性は支援材料になると考え、当面やや強気の見通しとします。

流動性拡大や投資家による高い利回りを模索する動きが支援材料と考えており、より長期の国債および物価連動債を選好しています。

世界の中央銀行が広く緩和姿勢を維持していることが、クレジット債の下支え要因になると考えられ、当面ボラティリティの高い環境を見込むものの、やや強気の見通しを維持しています。

新型コロナウイルスの影響により足元軟調な推移となっていますが、流動性拡大等が支援材料になると考え、コモディティ全体の見通しをやや強気で維持しています。

見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 +

流動性拡大、自社株買い、企業業績等が支援材料となると判断することから、やや強気の見通しを維持しています。

欧州 +

企業業績の上方修正の動きがみられることに加え、ユーロ安や経済指標の改善が見られており、やや強気の見通しとしています。

日本 0

企業業績見通しが減速基調にあるほか、新型コロナウイルス等を巡る不透明感が景気の重しとなると考えることから、やや強気の見通しを中立に引き下げました。

アジア太平洋
(除く日本)
0  

国内経済の経済指標や輸出関連データに安定化がみられるほか、金融政策も支援材料となると考えます。

新興国 0

新型コロナウイルスの影響が景気を減速させる要因となると考えることから、やや強気の見通しを中立に引き下げました。

資産クラス 分類 見通し
国債 米国

経済指標には安定化がみられていますが、他の先進国と比べ利回り水準が相対的に高いことから、中立の見通しを維持しています。

欧州
(ドイツ国債)
-

足元のバリュエーション、金利水準から考え、ドイツ国債に対してはやや弱気の見通しとしています。更に、ドイツ経済の中国経済に対する感応度を踏まえると、今後、状況改善を想定した場合にも、ドイツ国債の魅力度は低いと考えます。

新興国
(米ドル建て)

資金調達コストが低水準にあること等が、これまでテクニカル面での支援材料となってきましたが、バリュエーション水準には注視する必要があると考えます。

新興国
(現地通貨建て)
0

中期的な経済見通しは相対的に前向きであり、インフレ率も抑制された水準で推移している一方、バリュエーション水準には注視する必要があると考えます。

インフレ連動債 +

世界経済見通しの改善や、市場見通しよりもインフレ率が上昇する可能性を踏まえ、やや強気の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 +

投資家による高い利回りを模索する動きが下支え要因であるほか、目先にお いては需要や流動性も支援材料となると考えます。

欧州 0

引き続き、堅調な需要が下支え要因であると考えるものの、中国へのエクスポージャーの高さを考慮して中立の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 +

テクニカル面での堅調さや流動性拡大を背景に、やや強気の見通しを維持しています。

欧州 0

引き続きファンダメンタルズの悪化が懸念されるものの、低金利環境は支援材料となると考えることから中立の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー +

新型コロナウイルス発生が需要の重しとなり、原油価格は低迷していますが、供給量の減少も見込まれることから、需給は均衡すると考えられ、中立の見通しをやや強気に引き上げました。

+

米国の実質金利が低水準であることは、ポートフォリオにおけるヘッジ手段としての金の魅力度を高めることから、やや強気の見通しを維持しています。

産業用金属 +

新型コロナウイルスは、当面経済活動に下押し圧力になると認識しています。 一方、足元経済活動は後退するまでには至らず、中期的には需要が回復する と想定しており、中立の見通しをやや強気に引き上げました。

資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル

今後、新型コロナウイルスが経済成長に及ぼす影響が不透明であることから、安全資産としての需要が高まる局面もあると判断、中立の見通しをやや強気に引き上げました。

ユーロ 0  

新型コロナウイルスの影響により、さらにボラティリティが上昇する可能性があることに加え、リスクオフ局面では、ユーロは米ドルをアンダーパフフォームする傾向があることから中立の見通しを維持しています。

日本円 0

今後、経済減速がみられた場合、日本銀行はさらにハト派姿勢を強める可能性はあるものの、現時点では金融政策の据え置きが見込まれることから、見通しを中立で維持しています。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2020年2月上旬に英語で作成されたものを2月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー日本株ESGフォーカス・ファンド

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 国内の株式を実質的な主要投資対象としたアクティブファンドです。
  • ESG観点から持続可能な成長が見込める企業に投資します。

シュローダー・アジアパシフィック・エクセレント・カンパニーズ

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 株式の銘柄選択にあたっては、ESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味します。
  • ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
  • 実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

シュローダーYENターゲット(年2回決算型・年1回決算型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 世界各国の株式、債券、通貨など様々な資産に分散投資しつつ、日本円をベースとした収益の獲得を目指します。
  • 市場環境などの変化に合わせた、機動的な資産配分の変更とポートフォリオのリスク管理を通じ、収益機会の追求と基準価額の下落リスクの抑制を目指します。
  • 為替変動リスクの低減を図るため、外貨建資産は、機動的に為替ヘッジを行います。
  • 「シュローダーYENターゲット(年2回決算型)」と「シュローダーYENターゲット(年1回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)・Bコース(為替ヘッジあり)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

シュローダー厳選グロース・ジャパン

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 中長期で高い利益成長を実現できると期待される日本企業の株式に投資します。
  • 競争優位性と長期成長ドライバーに着目した独自の銘柄選択基準により、特徴あるグロース企業を30~40銘柄程度厳選し、集中的に投資します。
  • 経験豊富なシュローダー・グループの日本株式チームが運用します。

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

【本資料に関するご留意事項】

本資料は、情報提供を目的としてシュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が作成した資料であり、いかなる有価証券の売買の申込み、その他勧誘を意図するものではありません。本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により 投資価値が変動します。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
本資料を弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。
シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。