2018年12月号 投資信託のご紹介

配信日:2018年12月20日

成長を続けるアジアの不動産市場に注目

中間所得層拡大で成長するアジアの不動産市場に注目!
今、アジアでは経済発展に伴う賃金の上昇から「中間所得層」が増加しており、個人消費の拡大につながっています。こうした流れは戦後の日本経済でも見られ、今後アジアの不動産市場の成長に大きな役割を果たすことが考えられます。
オフィス市場の拡大をはじめ、より良い暮らしへのニーズが高まることで住宅市場が発展、更に家具・家電など関連消費を生み出し、ショッピングモールなどの商業施設や物流施設の整備に結びつきます。今回はこうしたアジアの不動産市場の成長を享受することをコンセプトにするファンドをご紹介します。

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注目ファンドをピックアップ!

国際株式型 ノーロード 積立OK 100円積立 NISA

三菱UFJ NASDAQオープン Bコース

運用会社:三菱UFJ国際投信

基準価額:10,493円 純資産総額:74.45億円

(2018年11月30日時点)

  • NASDAQに登録されている株式に投資し、キャピタルゲインの積極的な獲得をめざします。
  • NASDAQ銘柄の中でも、新技術・新製品開発力、すぐれたビジネスモデル、マーケティング力に着目し、長期的な成長が期待できる企業に投資します。
  • 実質的な組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 「Aコース(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

騰落率(税引前分配金再投資) ※2018年11月30日時点

設定来 3年 1年
148.3% 30.9% 11.1%

組入上位銘柄、組入比率 2018年11月30日時点

1位 マイクロソフト 9.4%
2位 アマゾン・ドット・コム 9.1%
3位 アルファベット 8.9%
4位 アップル 8.8%
5位 インテル 4.7%

騰落率(税引前分配金再投資)、組入上位5銘柄、組入比率の出所・・・三菱UFJ国際投信作成の2018年11月月次レポート

組入比率は純資産総額に対する割合です。

チャート(2018年12月7日現在)

※チャートの出所・・・マネックス証券ウェブサイト

当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

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2018年12月に追加したファンド

ランキング情報

投資信託ランキング

ランキングからの注目銘柄(値上がり(1年)1位) ※2017年12月01日~2018年11月30日

国内株式型 積立OK 100円積立 NISA

東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン

運用会社:東京海上アセットマネジメント

基準価額:25,608円 純資産総額:202.42億円

(2018年11月30日時点)

  • わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。

騰落率(税引前分配金再投資) ※2018年11月30日時点

3年 1年 6ヶ月
105.70% 25.51% 4.50%

組入上位5銘柄、組入比率 ※2018年11月30日時点

1位 LIFULL 8.3%
2位 ウェルビー 7.2%
3位 ソースネクスト 7.2%
4位 楽天 7.1%
5位 ファイバーゲート 7.1%

騰落率(税引前分配金再投資)、組入上位5銘柄、組入比率の出所・・・東京海上アセットマネジメント作成の2018年11月月次レポート

組入比率は、純資産総額に占める割合です。

チャート(2018年11月2日現在)

※チャートの出所・・・マネックス証券ウェブサイト

当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

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投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.586%(税込:2.709%)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
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通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
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