中間所得層拡大で成長するアジアの不動産市場に注目!

中間所得層拡大で成長するアジアの不動産市場に注目!

今、アジアでは経済発展に伴う賃金の上昇から「中間所得層」が増加しており、個人消費の拡大につながっています。こうした流れは戦後の日本経済でも見られ、今後アジアの不動産市場の成長に大きな役割を果たすことが考えられます。
オフィス市場の拡大をはじめ、より良い暮らしへのニーズが高まることで住宅市場が発展、更に家具・家電など関連消費を生み出し、ショッピングモールなどの商業施設や物流施設の整備に結びつきます。今回はこうしたアジアの不動産市場の成長を享受することをコンセプトにするファンドをご紹介します。

アジア好利回りリート・ファンド

つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
「アジア好利回りリート・ファンド」は、外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とします。
原則として、為替ヘッジは行いません。

【動画公開中】「アジア好利回りリート・ファンド」の魅力

当ファンドを運用する三井住友アセットマネジメント株式会社株式運用グループシニアファンドマネージャー秋山悦朗氏が、当ファンドの投資魅力や、運用で重視していること等を語っています。
ぜひご覧ください。

(出所)三井住友アセットマネジメント作成のファンド紹介動画です。

堅調に推移するアジア・オセアニアのリート市場

アジア・オセアニア各国のリート市場の動きをみると、概ね堅調な推移となっています。
今後も個人消費の拡大やオフィス需要の増加、国際物流拠点としての存在感の高まりが期待されており、リートの収益獲得機会はさらに広がっています。

アジア・オセアニアリート市場の動向

各国・地域のリートの市場動向

各国・地域のリート指数(現地通過ベース)の推移
2008年3月末~2018年9月末

アジア・オセアニアリートは、
米国リートを上回る好パフォーマンス

騰落率(現地通貨ベース)

(注)2018年9月末現在。
過去1年は2017年9月末、過去3年は2015年9月末、過去5年は2013年9月末との比較。

(注)左グラフは2008年3月末を100として指数化。リート指数はS&P REIT指数の各国・地域の指数(現地通貨ベース、トータルリターン)。右表のアジア・オセアニアリート(除く日本)は、S&PアジアパシフィックREIT指数(除く日本)(現地通貨ベース、トータルリターン)。

(出所)三井住友アセットマネジメント作成の販売用資料より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

アジア・オセアニアリートの魅力的な利回り水準

アジア・オセアニアリートの配当利回りは、世界的にみて相対的に魅力的な水準となっています。また、国債の利回りと比較しても、配当利回りは魅力的な水準にあります。
香港やオーストラリア、シンガポールのリートの負債比率は、日米と比べて相対的に低い水準にあり、財務健全性が高いと言えます。

高い配当利回りと財務の健全性

各国・地域のリートの配当利回りと国債利回り
2018年9月末現在

各国・地域のリートの負債の比率
2018年9月末現在

(注1)配当利回りはS&P REIT指数の各国・地域の配当利回り。

(注2)負債の比率はS&P REIT指数採用銘柄を対象に算出。

出所:三井住友アセットマネジメント作成の販売用資料より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

アジア成長の恩恵を享受するリートへの投資

力強い経済成長を背景に、アジア各国・地域では「個人消費の拡大」や「都市化の進展」がみられています。加えて、急速に発展する国同士が近接している地理的優位性などもあいまって、「世界貿易の中心地域」としての存在感も高まっています。
アジアの成長は地理的・経済的な結びつきが強いオセアニア地域にも恩恵をもたらすことから、アジアのリートとともにオセアニアのリートは、収益獲得機会を享受できると考えられています。

アジア経済の成長とリートの収益獲得機会の拡大イメージ

アジア経済の成長とリートの収益獲得機会の拡大イメージ

上記はイメージです。

出所:三井住友アセットマネジメント作成の販売用資料より引用

アジア・オセアニアリート市場の拡大

アジア・オセアニアリートの市場規模は、世界のリート市場の中ではまだ小さいものの、経済成長に伴う賃料の上昇期待や不動産開発の増加が見込まれることなどから、拡大余地が大きいと考えられます。

世界のリート市場のシェア(2018年9月末現在)

世界のリート市場のシェア(2018年9月末現在)

(注1)上記はS&P REIT指数(円ベース)における時価総額。

(注2)円グラフは四捨五⼊の関係で合計が100%にならない場合があります。

出所:三井住友アセットマネジメント作成の販売用資料より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

投資対象の多様化が進むリート市場

各国・地域ごとに投資対象セクター(業種)別のウェイトはまちまちですが、各市場とも様々な投資対象セクターに分散されています。
市場環境の変化とともにリートの投資対象セクターは多様化が進んでおり、リートの収益機会は今後さらに広がっていくと考えられます。例えば、特種用途に含まれるデータセンターは、AI技術の利用拡大やIoTの普及等によって今後成長期待が高い分野とされています。

各国・地域のリートのセクター別構成比率(2018年9月末現在)

香港

香港

香港

シンガポール

シンガポール

シンガポール

オーストラリア

オーストラリア

オーストラリア

香港

香港

香港

シンガポール

シンガポール

シンガポール

オーストラリア

オーストラリア

オーストラリア

(注1)各国・地域のリートのセクターは、S&P REIT指数(米ドルベース)におけるS&Pの分類を基に委託会社が分類。

(注2)円グラフは四捨五⼊の関係で合計が100%にならない場合があります。

出所:三井住友アセットマネジメント作成の販売用資料より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

アジア好利回りリート・ファンド

つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
「アジア好利回りリート・ファンド」は、外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
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アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)

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原則として、為替ヘッジは行いません。

Check!

販売用資料(2018年12月)

出所:三井住友アセットマネジメント

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毎月分配型投資信託の収益分配金に関するご説明

アジア好利回りリート・ファンド、アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある海外の不動産投資信託(リート)等を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券等の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

(アジア好利回りリート・ファンド)
当ファンドご購入の際には、申込金額に対して最大2.16%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.8124%(税込)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

(アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型))
当ファンドは、ご購入の際の申込手数料はかかりませんが、換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.8124%(税込)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。