中間所得層拡大で成長するアジアの不動産市場に注目!

中間所得層拡大で成長するアジアの不動産市場に注目!

今、アジアでは経済発展に伴う賃金の上昇から「中間所得層」が増加しており、個人消費の拡大につながっています。こうした流れは戦後の日本経済でも見られ、今後アジアの不動産市場の成長に大きな役割を果たすことが考えられます。
オフィス市場の拡大をはじめ、より良い暮らしへのニーズが高まることで住宅市場が発展、更に家具・家電など関連消費を生み出し、ショッピングモールなどの商業施設や物流施設の整備に結びつきます。今回はこうしたアジアの不動産市場の成長を享受することをコンセプトにするファンドをご紹介します。

アジア好利回りリート・ファンド

つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
「アジア好利回りリート・ファンド」は、外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とします。
原則として、為替ヘッジは行いません。

【動画公開中】「アジア好利回りリート・ファンド」の魅力

当ファンドを運用する三井住友アセットマネジメント株式会社株式運用グループシニアファンドマネージャー秋山悦朗氏が、当ファンドの投資魅力や、運用で重視していること等を語っています。
ぜひご覧ください。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成のファンド紹介動画です。

堅調に推移するアジア・オセアニアのリート市場

アジア・オセアニア各国のリート市場の動きをみると、概ね堅調な推移となっています。
今後も個人消費の拡大やオフィス需要の増加、国際物流拠点としての存在感の高まりが期待されており、リートの収益獲得機会はさらに広がっています。

アジア・オセアニアリート市場の動向

各国・地域のリートの市場動向

各国・地域のリート指数(現地通過ベース)の推移
2008年3月末~2019年3月末

アジア・オセアニアリートは、
米国リートを上回る好パフォーマンス

騰落率(現地通貨ベース)

(注)2019年3月末現在。
過去1年は2018年3月末、過去3年は2016年3月末、過去5年は2014年3月末との比較。

(注)左グラフは2008年3月末を100として指数化。リート指数はS&P REIT指数の各国・地域の指数(現地通貨ベース、トータルリターン)。右表のアジア・オセアニアリート(除く日本)は、S&アジアパシフィックREIT指数(除く日本)(現地通貨ベース、トータルリターン)。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019年6月)より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

アジア・オセアニアリートの魅力的な利回り水準

アジア・オセアニアリートの配当利回りは、世界的にみて相対的に魅力的な水準となっています。また、国債の利回りと比較しても、配当利回りは魅力的な水準にあります。
香港やオーストラリア、シンガポールのリートの負債比率は、日米と比べて相対的に低い水準にあり、財務健全性が高いと言えます。

高い配当利回りと財務の健全性

各国・地域のリートの配当利回りと国債利回り
2019年3月末現在

各国・地域のリートの負債の比率
2019年3月末現在

(注1)配当利回りはS&P REIT指数の各国・地域の配当利回り。

(注2)負債の比率はS&P REIT指数採用銘柄を対象に算出。

出所:三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019年6月)より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

アジア成長の恩恵を享受するリートへの投資

力強い経済成長を背景に、アジア各国・地域では「個人消費の拡大」や「都市化の進展」がみられています。加えて、急速に発展する国同士が近接している地理的優位性などもあいまって、「世界貿易の中心地域」としての存在感も高まっています。
アジアの成長は地理的・経済的な結びつきが強いオセアニア地域にも恩恵をもたらすことから、アジアのリートとともにオセアニアのリートは、収益獲得機会を享受できると考えられています。

個人消費の拡大~商業施設の需要増加~

アジアでは、所得水準の向上などを背景に個人消費が拡大しています。
個人消費の拡大は、ショッピングセンターなどの商業施設への需要増加に寄与していくものを考えられます。

アジアの民間最終消費支出の推移
1980年~2017年

地域別の中間所得層人工の変化

(注1)左グラフは中国、韓国、⾹港、シンガポール、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナムの合計値。ただし、ベトナムは1989年から合算。

(注2)右グラフの中間所得層は「購買力平価ベースの年間所得水準が5千米ドル超、3万米ドル以下の層」としています。予想はEuromonitor International。アジアは日本を含む。

出所:三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019年6月)より引用

アジア経済の成長とリートの収益獲得機会の拡大イメージ

アジア経済の成長とリートの収益獲得機会の拡大イメージ

上記はイメージです。

出所:三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019年6月)より引用

アジア・オセアニアリート市場の拡大

世界のリート市場のシェア2019年3月末現在

(注1)上記はS&P REIT指数(円ベース)における時価総額。

(注2)円グラフは四捨五⼊の関係で合計が100%にならない場合があります。

出所:三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019年6月)より引用

投資対象の多様化が進むリート市場

各国・地域ごとに投資対象セクター(業種)別のウェイトはまちまちですが、各市場とも様々な投資対象セクターに分散されています。
市場環境の変化とともにリートの投資対象セクターは多様化が進んでおり、リートの収益機会は今後さらに広がっていくと考えられます。例えば、特種用途に含まれるデータセンターは、AI技術の利用拡大やIoTの普及等によって今後成長期待が高い分野とされています。

各国・地域のリートのセクター別構成比率(2019年3月末現在)

各国・地域のリートのセクター別構成比率
(2019年3月末現在)

香港

香港

香港

シンガポール

シンガポール

シンガポール

オーストラリア

オーストラリア

オーストラリア

香港

香港

香港

シンガポール

シンガポール

シンガポール

オーストラリア

オーストラリア

オーストラリア

(注1)各国・地域のリートのセクターは、S&P REIT指数(米ドルベース)におけるS&Pの分類を基に委託会社が分類。

(注2)円グラフは四捨五⼊の関係で合計が100%にならない場合があります。

出所:三井住友DSアセットマネジメント作成の販売用資料(2019年6月)より引用

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

アジア好利回りリート・ファンドのパフォーマンス

アジア・オセアニアの堅調な景気を背景とした不動産市況の改善などにより、当ファンドのパフォーマンスは中長期的に概ね堅調に推移しています。

  • アジア・オセアニアの高い経済成長の恩恵を受け、業績拡大が期待されるアジア・オセアニアリートを投資対象とする、当ファンドのパフォーマンス(税引前分配金再投資基準価格ベース)は、2019年5月13日現在の設定来騰落率が+190.0%と、超中期的に概ね堅調に推移しています。
  • アジア・オセアニアリートでは、2018年末にかけては、米中貿易摩擦問題に対する警戒感などから軟調に推移しましたが、2019年に入ると、米国が利上げ休止を示唆したことなどを契機に上昇志向となりました。また、長期金利の低下に加え、リートの堅調な業績動向なども好感され、アジア・オセアニアリートが上昇したことから当ファンドのパフォーマンスも上昇しました。
  • 今後も相対的に高い配当利回りや堅調な業績などが、当ファンドのパフォーマンスに反映されていくことが期待されます。

設定来の基準価額と分配⾦の推移

設定来の基準価額と分配金の推移
2011年9月30日(設定日)~2019年5月13日

騰落率(税引前分配金再投資ベース)
2019年5月13日現在

(注1)基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。分配⾦は1万⼝当たり、税引前。

(注2)税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。

(注3)上記の騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。

ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。

ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは販売用資料(2019年5月13日)「アジア好利回りリート・ファンド/アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)」第92期決算および分配⾦のお⽀払いについて の10ページをご覧ください。

アジア好利回りリート・ファンド

つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
「アジア好利回りリート・ファンド」は、外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とします。
原則として、為替ヘッジは行いません。

三井住友アセットマネジメント株式会社は、2019年4月1日に大和住銀投信投資顧問株式会社と合併し、三井住友DSアセットマネジメント株式会社となります。

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本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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毎月分配型投資信託の収益分配金に関するご説明

アジア好利回りリート・ファンド、アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある海外の不動産投資信託(リート)等を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券等の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

(アジア好利回りリート・ファンド)
当ファンドご購入の際には、申込金額に対して最大1.08%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.8124%(税込)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

(アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型))
当ファンドは、ご購入の際の申込手数料はかかりませんが、換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.8124%(税込)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

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