足元、株式市場は回復基調となる中、バリュエーションの魅力度の低減、経済指標の悪化、米中貿易摩擦再燃懸念を背景に、株式上昇の持続性が懸念されます。

バリュエーションは引き続き、過去最高水準の割高な水準にあり、国債のヘッジ手段としての機能は薄れつつあると考えます。

緩和的な金融政策と流動性拡大は当面継続することが見込まれることから、やや強気の見通しを維持します。

テクニカル要因は緩やかに改善しつつあり、リスク・リターンのトレードオフの観点から魅力度が高まりつつあると判断しています。ただし、景気の先行き懸念には引き続き注視する必要があります。

クオリティおよびグロースを有する点から、その他の国々の株式市場に比べて、魅力度が高いと考えます。

経済支援策が不統一であることや金融政策緩和余地が限定的であることなどがマイナス要因といえます。

新型コロナウイルス感染対応によるサプライチェーン寸断懸念などの要因が日本株式の魅力度を相対的に低減させると考えます。

政策支援により経済活動は徐々に回復に向かいつあるものの、米中貿易摩擦再燃懸念がマイナス要因といえます。

韓国や台湾株式についてグロースやバリュエーションの観点から選好を維持しています。一方、EMEA（欧州、中東、アフリカ）やラテンアメリカ株式への見通しは弱気としています。

利回りは引き続き低水準で推移しており、ヘッジ手段としての有効性が薄れつつあると判断することから、やや弱気の見通しに引き下げました。

利回りが低水準で推移していることに加え、今後のさらなる利回り低下余地は限定的と考えることから魅力度が低いと判断しています。

経済見通しは減速しているものの、引き続きバリュエーションが魅力的な水準にあると考えることから強気の見通しを維持します。

残存年数がより長期の新興国国債を中心にバリュエーションの魅力度が高いと判断することから、やや強気の見通しに引き上げました。

米国失業率の上昇や原油価格の下落を背景に、当面はファンダメンタルズの改善は見込まれないことから、中立の見通しを維持しています。

足元、スプレッドは縮小したものの、バリュエーションは引き続き魅力的な水準 にあると判断するほか、当面はFRB(米連邦準備制度理事会)による資産買い入れの市場支援策が支援材料と考えます。

米国投資適格社債に対する選好度の方が高いものの、ECB(欧州中央銀行)による資産購入プログラム実施が支援材料と考えることから強気の見通しを維持してます。

引き続き、FRBによる投機的格付けに格下げされた社債を含めた資産買い入れは支援材料と判断しますが、過度な割安感は薄れたことから強気の見通しをやや強気に引き下げました。

ファンダメンタルズが軟調となる中、ECB、EU加盟国間で摩擦が高まっていることから、やや強気の見通しを中立に引き下げました。

供給過剰は改善しつつあり、またエネルギー価格は依然低水準で推移していることから、リスク・リターンのトレードオフの観点から魅力度が上昇したと考えます。

経済指標の減速、中央銀行による緩和政策、実質金利の低下などが支援材料と判断することから、やや強気の見通しを維持しています。

新型コロナウイルス感染拡大防止措置が、経済活動停滞や産業用金属の需要低迷につながってきました。今後は、経済活動再開に伴い改善していくことが見込まれることからやや強気の見通しに引き上げました。

経済成長見通しの低迷はプラス要因であるものの、割高と判断されるバリュエーションはマイナス要因であることから、中立の見通しを維持します。

ECBの金融緩和余地は限定的であることや、財政を巡る政治的不透明感が懸念材料であると考えます。

金利の大幅な変動は見込まれないため、リスクセンチメントが日本円の動因と考えます。市場は楽観的な見方を織り込む一方、経済見通しは悪化しています。