米国雇用統計は米国の雇用について調査したデータで、基本的に毎月第1金曜日に発表されます。発表元は米労働省労働統計局です。

世界最大の経済力と、影響力を持っている米国の景気動向を測れる指標であることから、世界中のトレーダーがその数値に注目しています。FRB（米連邦準備制度理事会）も金融政策を決定する際の参考にしています。

それだけに、経済指標の中でも最も重要な指標の一つといえます。

米国雇用統計の結果の良し悪しが相場に影響を与える可能性は高く、発表前後は米ドルに関連する通貨ペアを中心に、相場が大きく動きやすくなります。

経済指標で相場分析をするのであれば、どの通貨ペアを取引するにしても、必ず注目しておくべき指標の一つです。

消費者物価指数は、消費者が購入する物やサービスの価格がどのように変動しているのかを示した指標です。英語の「Consumer Price Index」の頭文字からCPIと呼ばれています。

ある地点を基準点に、そこからどのくらい物やサービスの価格が変動したかを指数として表しています。

景気が良くなれば賃金や物価が上がり、逆に景気が悪くなれば賃金や物価は下がります。そのため、消費者物価指数は経済の体温計とも呼ばれています。

ただし、消費者物価指数は上がれば上がるほど良いというわけではありません。物価が上昇し続けているということなので、インフレの危険性が高いということです。

反対に、消費者物価指数が下がり続けていればデフレの危険性が高いと判断できます。

中央銀行の役割には物価の安定もあるため、この消費者物価指数を参考にして金融政策を決定します。消費者物価指数が上がりすぎていればインフレを抑制するための利上げ、下がりすぎていれば景気活性化のために利下げをしようとします。

そのため、トレーダーは消費者物価指数がどのように推移しているのかに注目しており、結果によっては相場が大きく変動することがあります。

特に2021年くらいから世界的なインフレが話題になったことで、消費者物価指数への注目度はより高まっています。

国内総生産とは一定期間内に国内で生み出された付加価値の総額で、その国の経済状況を測ることができる指標です。

英語では「Gross Domestic Product」で、頭文字をとってGDPと呼ばれます。

国内総生産は基本的に速報値、改定値、確報値がそれぞれ別に発表されます。速報値が一番早く発表されるため、注目されやすい傾向にあります。

一方で、改定値や確報値の数値でも予想よりも大幅に乖離していた場合、相場が動く可能性もあるので注意が必要です。

GDPには名目GDPと実質GDPの2種類があります。

一般的に、実質GDPの伸び率が通貨や株価の変動要因になりやすいです。
米国やユーロ圏、英国のGDPが特に注目されています。

政策金利は、中央銀行が景気や物価を安定させるために用いる短期金利です。FXで話題になる利下げや利上げは、この政策金利の引き上げや引き下げを意味しています。

基本的に好景気は良いこととされていますが、景気が過熱しすぎるとインフレの危険性が高まります。そのため、中央銀行は利上げを行ってインフレの鎮静化を図り、景気の安定化を狙います。

反対に、景気が悪くなると賃金が減り、設備投資なども減ります。その場面では、中央銀行は利下げを行い、景気を活性化させようとします。

利下げや利上げによって景気が良くなったり、悪くなったりします。その影響によって、株式相場や為替相場も動きやすくなるということです。
為替だと、一般的に政策金利が高い国の通貨は投資先として人気が出るため、買われやすくなります。反対に、政策金利が低い国は投資先として人気が落ちるため、売られやすくなる傾向があります。

例えば、FRBが政策金利を引き上げると、米ドルが買われやすくなります。そうすると、相対的に円の価値が下がるため、米ドル/円は下落しやすくなります。

自分が取引している通貨ペアの国、世界経済に影響を与える米国の政策金利の動向には注目しておきましょう。

なお、トルコや南アフリカなどの政策金利が高い高金利通貨国は魅力的に見えます。しかし、政情不安などのリスクが高く、先進国と比較すると情報量も少ないため、投資をする際は注意が必要です。

前回発表された数値です。結果を比較することで、現在の数値の良し悪しを判断できます。

例えば、失業率が前回値よりも上昇していれば、失業者が増えているということなので景気が悪化していると考えられます。反対に、前回値よりも下落していれば失業者が減っているということなので、景気が好転していると判断できます。

前回値との差の大きさに注目することで、景気や経済の状況を分析でき、相場への影響度を測ることが可能です。

予想値は、発表される経済指標（結果）がどのくらいの数値になるのかをアナリストや専門家が予測した数値です。

必ずしも結果と一致するわけではありませんが、おおよその目安として市場参加者に意識されています。

結果の数値が予想値に対してどのくらいの乖離があるのかは、市場参加者の心理を左右します。

結果は、実際に発表された最新の数値です。予想値から乖離が少ない場合は、相場への影響は小さくなる傾向があります。

一方で、予想値から大きく上回る、もしくは大きく下回った場合は、相場が大きく動く可能性が高いので注意が必要です。

経済指標には季節性があります。例えば、夏季や冬季で商品の売れ筋の違い、祝日などの関係で営業日数が異なるため、月や四半期ごとに発表される指標は四季や天候、営業日数、ボーナスなどの影響を考慮する必要があります。

GDPなどでは、季節調整値も公表されているので、前期比や前月比を求める場合には、季節調整済みのデータとの比較が大切です。

また、市場予想にも注目しましょう。市場参加者は市場予想を基に、どのくらいの数値が出るのかを想定しているため、市場予想よりも数値が大きい、または小さいと市場が大きく動きやすくなります。

経済指標は結果が良いか悪いかで相場が動きやすくなる可能性があります。特に重要度が高い経済指標ほど、相場の動きが大きくなる傾向があります。

一方で、結果だけでなく、事前に予想されている数値とどのくらい乖離があるのかにも注目しましょう。

例えば、予想値が2.0だとして、発表された結果が予想値を大きく上回る4.0だとしたら相場に大きなインパクトを与えます。

予想値と結果に大きな差があったときには、いわゆるサプライズとして、相場が大きく動く可能性が高まるので注意が必要です。

経済指標には速報値や改定値、確報値などがあります。それぞれで数値が変わることもあり、速報値の数値よりも改定値が大きく乖離していた場合も相場変動が起こりやすいです。

スリッページとは、発注したレートと実際の約定レートの差です。例えば、米ドル円のレートが140円の時に成行注文で発注した買い注文が141円で約定した場合、1円のスリッページが発生したということです。

不利なレートで約定するスリッページが発生した場合、新規注文時ではスプレッド以上の大きな含み損でポジションを保有してしまう、決済注文時では利益が少なくなってしまう（もしくは損失が大きくなってしまう）といったデメリットがあります。

スリッページは値動きが激しいときに発生しやすく、重要な経済指標の発表直後や経済イベント、戦争やテロなどの発生時のトレードは注意が必要です。

経済指標カレンダーなどでスケジュールを確認しておき、経済指標の発表前後は取引を控えたほうがリスクを減らせます。