経済再開に伴い、株式の上昇が見込まれることから、中立の見通しに引き上げました。ファンダメンタルズの経済見通しは低迷が見込まれるものの、引き続き流動性が支援材料と考えます。

バリュエーションは引き続き、過去最高水準の割高な水準にあり、国債のヘッジ手段としての機能は薄れつつあると考えます。

先進国、新興国双方においてみられる金利の低下と中央銀行による流動性供給や企業の資金繰り支援が社債市場の支援材料と考えます。

コモディティ価格は底入れしたとみられ、エネルギー価格を中心に回復に向かい始めたことから、やや強気の見通しに引き上げました。

米国株式のバリュエーションは割高水準に回復しており、世界経済の再開に伴い、米国以外の国々の株式市場の上昇が見込まれることから中立の見通しを維持しています。

欧州中央銀行(ECB)による流動性供給が支援材料であるほか、財政政策の面でも以前より欧州各国間においてより協調的な姿勢がみられており、政治リスクは低下していると判断しています。

大規模な財政政策、相対的に抑制された新型コロナウイルスによる経済への影響が、日本株式市場の支援材料と判断しています。

財政政策および金融政策の実施が、移動制限や都市封鎖による経済への影響の抑制に貢献したと考えることから見通しを中立に引き上げました。

中国とその他の国々を巡る貿易摩擦懸念を考慮し中立の見通しを維持しています。韓国や台湾株式についてはグロースやバリュエーションの観点から選好を維持しています。

足元での低い利回り水準を考慮すると、今後の大幅なリターン獲得は見込めませんが、さらに利回りが低いドイツ国債と比べると見通しの弱気度合いは低くしています。

利回りが低水準で推移していることに加え、今後のさらなる利回り低下余地は限定的と考えることから魅力度が低いと判断しています。

バリュエーションの魅力度の低減と一部で見られるクオリティの低下から、見通しを強気からやや強気に引き下げました。

残存年数がより長期の新興国国債を中心にバリュエーションの魅力度が高いと判断するほか、インフレ上昇懸念も相対的に限定的と考えることからやや強気の見通しを維持しています。

インフレ関連指標は低迷していますが、目先における方向感が不透明であることから中立の見通しを維持しています。

当面は米連邦準備制度理事会(FRB)による流動性供給が支援材料と考えます。

米国投資適格社債に対する選好度の方が高いものの、当面はECBが市場を下支えすると考えることから強気の見通しを維持してます。

引き続き、FRBによるHY債に格下げされた社債を含めた資産買い入れは支援材料と判断しています。

パンデミック緊急購入プログラムの拡大を公表したことを背景に見通しを中立からやや強気に引き上げました。

供給過剰は改善しつつあるほか、経済活動再開の動きがプラス要因となると考えます。

経済指標の減速、中央銀行による緩和政策、実質金利の低下などが支援材料と判断することから、やや強気の見通しを維持しています。

新型コロナウイルス感染拡大防止措置が、経済活動停滞や産業用金属の需要低迷につながってきました。今後は、経済活動再開に伴い改善していくことが見込まれます。

経済成長見通しの低迷はプラス要因であるものの、割高と判断されるバリュエーションはマイナス要因であることから、中立の見通しを維持します。

金融政策、財政政策双方の面で強力な支援策が実施されており、コロナ復興基金の公表以来ユーロは上昇基調にありますが、さらなる上昇が期待されると考えます。

経済回復の兆しがみられる一方、新型コロナウイルス感染第2波を巡る懸念等が残ることから中立の見通しを維持しています。