毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。
今月のポイント
株式に関しては、足元、新型コロナウイルス感染の再拡大を巡り、先行き不透明感が懸念材料ではあるものの、今後期待される、経済回復が支援材料と判断しています。
社債に関しては、中央銀行による金融政策が、引き続き社債市場を下支えすると判断しています。ハイイールド社債よりも投資適格社債への選好度を高くしています。
資産クラスの見通し
株式 | 国債 | 社債 | コモディティ (商品先物) |
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足元、新型コロナウイルス感染の再拡大を巡り、先行き不透明感が懸念材料ではあるものの、今後期待される、経済回復が支援材料と判断しています。 |
今後の利回り低下余地は限定的と考えると同時に、中央銀行の緩和姿勢の維持により、ボラティリティは低水準で推移すると考えます。 |
中央銀行による金融政策が、引き続き社債市場を下支えすると判断しています。ハイイールド社債よりも投資適格社債への選好度を高くしています。 |
今後見込まれる経済活動の回復は支援材料であるものの、バリュエーションの魅力度は低減したと判断しています。また、米大統領選挙を経て今後の財政政策の動向が明確化するまで、状況を見極める必要があると考えます。 |
見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。
資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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株式 | 米国 | 継続する高い流動性がが引き続き支援材料と判断するものの、米大統領選挙の動向には注視する必要あると考えます。 |
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欧州 | 欧州の多くの国で、新型コロナウイルス感染者数が上昇する中、感染防止のために取られている措置が経済活動の重しとなると考えます。 |
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日本 | 経済回復の兆候が見られ始めている一方で、菅総理大臣による今後の政策方針を見極める必要があると考えます。 |
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アジア太平洋 (除く日本) |
財政政策および金融政策の実施に加え、新型コロナウイルスのワクチン実用化への期待が支援材料と判断しています。 |
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新興国 | 中国経済の回復、ドル安、堅調なコモディティ価格の推移が支援材料であると判断しています。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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国債 | 米国 | 米連邦準備制度理事会(FRB)による平均インフレ目標の導入を背景に物価が上振れる可能性もあることから、より短期の国債への選好を維持しています。 |
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欧州 (ドイツ国債) |
バリュエーションの魅力度は引き続き低く、今後のさらなる利回り低下余地は依然限定的と考えます。 |
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新興国 (米ドル建て) |
相対的に魅力的と判断されるバリュエーションや米ドル安が支援材料と判断しています。 |
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新興国 (現地通貨建て) |
ラテンアメリカやアジアはより高い実質利回りが期待されると考えることから、同地域には中期的に投資機会が存在すると考えます。 |
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インフレ連動債 | FRBが一時的にインフレ率が2%を上回ることを許容する平均インフレ目標の導入したことから、当面は緩和的な金融政策が維持されると考えます。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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投資適格 社債 |
米国 | クレジット・スプレッドのさらなる縮小の余地は限定的と考えますが、社債の発行額の水準は高水準で推移しています。 |
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欧州 | バリュエーションの魅力度は、過去の水準から判断して低いものの、企業業績が市場予想を上回ったことなどによるファンダメンタルズの改善が支援材料と考えます。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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ハイイールド 社債 |
米国 | 財政・金融刺激策の実施は引き続き支援材料ではあるものの、ファンダメンタルズの観点から、欧州ハイイールド債に比べ魅力度は低いと判断しています。 |
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欧州 | 欧州で実施されている市場支援策が、発行体やファンダメンタルズにとって引き続き支援材料と判断しています。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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コモディティ (商品先物) |
エネルギー | ボラティリティの上昇が見込まれるほか、当面は供給/需要水準の観点から、魅力度が低下すると考えています。 |
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金 | 米国における分極化や、FRBによるさらなる金融緩和余地が不透明であるため、政策が明確化するまでは動向を見極める必要があると考えます。 |
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産業用金属 | 中国による需要が価格を下支えしているものの、さらなる上昇には、中国以外による需要の上昇が必要となると考えます。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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通貨 | 米ドル | 国債のヘッジ機能が薄れていることを背景に、米ドルが持つヘッジ機能を考慮して見通しをやや強気に引き上げました。 |
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ユーロ | 米大統領選挙を控え、ボラティリティの上昇が見込まれることに加え、新型コロナウイルス感染者数も上昇していることから、見通しを中立に引き下げました。 |
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日本円 | 国債のヘッジ機能が薄れていることを背景に、米中関係悪化リスクや経済停滞リスクに対して、日本円はヘッジ手段として機能することが見込まれます。 |
出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。
本レポートは2020年10月上旬に英語で作成されたものを10月下旬に日本語に翻訳しています。
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