いま大人気のREIT（不動産投資信託）。
REITといえば、まずアメリカや日本が連想されがちですが、REIT制度の導入は先進国のみならず新興国にもすそ野が広がっており、投資信託を活用することで、個人の方でも簡単に各国のREITに投資できるようになっています。
あなたも、1万円から購入できる投資信託を活用して、いろいろな国・地域の不動産オーナーを目指しませんか？
世界に広がるREIT市場
REITは1960年に米国で誕生し、オランダ、オーストラリアなどでも制度化されました。その後、2001年には日本でREIT市場が開設され、次いでアジアや欧州でもREIT制度導入が続きました。また、新興国においてもREIT市場が開設され始めており、今後も様々な国・地域への拡大が予想されています。
- ※2016年3月時点
- ※各国・地域のREIT市場の全てを表したものではありません。
- ※構成比は米ドルベース。端数処理の関係で合計値が100％とならない場合があります。
（出所）Bloomberg等のデータを基にマネックス証券作成
アジアのREITに投資する
経済の持続的な成長により、世界経済に対する影響力を一段と増していくことが予想されているアジア。
都市化の進展や個人消費の急拡大などにより、商業施設やオフィス、住居等の稼働率・賃料・資産価値の上昇が期待されています。
- ※消費支出：民間最終消費支出
- ※アジア：中国、韓国、香港、シンガポール、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナム
- ※世界銀行のデータを基にマネックス証券作成
- ※2016年8月末現在
- ※国連のデータを基にマネックス証券作成
- ※都市は国連の定義に基づく
（例）東京・・・東京都以外の首都圏の都市も含む
大阪・・・大阪市以外の関西圏の都市も含む - ※2016年8月末現在
アジアのREITに投資するファンド
アジア好利回りリート・ファンド
つみたてOK 100円積立 NISA
＜ファンドの特長＞
- 日本を除くアジア各国・地域（オセアニアを含みます。）の取引所に上場しているREITを実質的な主要投資対象とします。
- 原則として、為替ヘッジは行いません。
アジアREIT・リサーチ・オープン（毎月決算型）／（年2回決算型）
つみたてOK 100円積立 NISA
＜ファンドの特長＞
- 日本を除くアジア諸国・地域の金融商品取引所等に上場されているREITを主要投資対象とします。
- 原則として、為替ヘッジは行いません。
-
＜毎月決算型＞
ファンドの詳細・お申込みはこちらから -
＜年2回決算型＞
ファンドの詳細・お申込みはこちらから
-
＜毎月決算型＞
ファンドの詳細・お申込みはこちらから -
＜年2回決算型＞
ファンドの詳細・お申込みはこちらから
欧州のREITに投資する
欧州債務危機などにより長く低迷が続いた欧州経済。各国の継続的な金融政策等により、今後は底堅くに推移するものと思われます。
- ※IMF（国際通貨基金）のデータを基にマネックス証券作成
- ※2015年以降はIMF見通し
- ※2016年7月末現在
消費はユーロ圏・英国ともに堅調で、商業施設が約5割を占める欧州REITを下支えするものと期待されています。
- ※小売売上高はEurostatのデータを基にマネックス証券作成
- ※用途別構成比率はS&PグローバルREIT指数等のデータを基にマネックス証券作成
- ※2016年7月末現在
欧州のREITに投資するファンド
欧州REIT・リサーチ・オープン（毎月決算型）
つみたてOK 100円積立 NISA
＜ファンドの特長＞
- 主として、欧州のREITに投資します。
- 原則として、為替ヘッジは行いません。
新興国のREITに投資する
新興国でも経済発展とともに、REIT市場が拡大しており、今後、ますます市場規模の拡大が期待されています。
現在、新興国のREIT市場へ直接アクセスすることはなかなか困難ですが、投資信託を活用することで、これらの成長市場へ簡単に投資することができます。
- ※S&P新興国REIT指数等のデータを基にマネックス証券作成
- ※2016年7月末現在
- ※上記は過去の実績であり、将来、経済環境の悪化等により、市場規模が縮小する可能性もあります。
- ※各国のデータを基にマネックス証券作成
REIT制度の導入を検討している主な国
インドネシア、中国、サウジアラビア、ナイジェリア、バーレーン、スリランカ、チリ など
（出所：信頼できると判断したデータをもとにマネックス証券作成）
新興国のREITに投資するファンド
ｅＭＡＸＩＳ 新興国リートインデックス
ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA
＜ファンドの特長＞
- S&P新興国REITインデックス（配当込み・円換算ベース）に連動する投資成果を目指します。
- 原則として、為替ヘッジは行いません。
毎月分配型ファンドについての注意事項
上記でご紹介したデータ等は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。