もれなくQUOカード3,000円分プレゼント!楽天ETFキャンペーン

当キャンペーンは終了いたしました

10回以上のお取引で、もれなく3,000円分プレゼント!

今後の日経平均は上がる?下がる?どちらになると思いますか?下がった場合には、信用取引を使って・・・とお考えの方も多いかもしれません。
実は、現物取引でも日経平均が値下がりした場合に利益を得る方法があることをご存知でしょうか?東京証券取引所に上場しているETF(上場投資信託)を使うことで、値下がり局面でも利益を得られるチャンスが広がります。

今回、マネックス証券では、2017年2月27日(月)から2017年4月7日(金)まで、期間中に楽天ETFを10回以上お取引されたお客様にもれなく3,000円分のQUOカードをプレゼントいたします。

対象銘柄

銘柄コード 銘柄名 対象指標 商品概要
1458 楽天ETF-日経レバレッジ指数連動型 日経平均レバレッジ・インデックス 楽天投信ウェブサイト
1459 楽天ETF-日経ダブルインバース指数連動型 日経平均ダブルインバース・インデックス 楽天投信ウェブサイト

対象指標の特徴と留意事項

  • 対象指標は、変動率が原指標の日々の変動率の2倍(レバレッジ指数)、-2倍(ダブルインバース指数)となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は原指標の2倍(レバレッジ指数)、-2倍(ダブルインバース指数)となりますが、2営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、一般的に、原指標の変動率のちょうど2倍(レバレッジ指数)または-2倍(ダブルインバース指数)にはなりません。
  • 特に、原指標が上昇・下落を相互に繰り返す場合、上記の複利効果によりレバレッジ指数、およびインバース指数は逓減していくという特徴があります。この場合、利益を得にくくなりますのでご留意ください。
  • また、一般的に配当を加味していない株価指標は、配当を加味した株価指数に比して配当落ち分だけ減価します。レバレッジ指数の対象指標は配当を加味していない指数であるため、レバレッジ指数も配当落ちの影響を受けます。
  • 楽天ETFは全てのお客様に適合している銘柄ではございません。リスク等を十分にご理解いただき、お取引ください。

レバレッジ型指標について(東証ウェブサイト)

インバース型指標について(東証ウェブサイト)

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2017年2月27日(月)~2017年4月7日(金)
キャンペーン内容

期間中に以下の楽天ETFを10回以上(※)お取引されたお客様にもれなく3,000円分のQUOカードをプレゼントいたします。

楽天ETF-日経レバレッジ指数連動型
楽天ETF-日経ダブルインバース指数連動型

売買どちらのお取引もカウントいたします。

キャンペーン条件 キャンペーン期間中に以下の条件を満たしたお客様が対象となります。
① 本キャンペーンにエントリー
② 楽天ETFを10回以上お取引
※ ①と②の順序は問いません。
プレゼント時期 2017年4月下旬、お客様のご登録住所へ送付いたします。
注意事項
  • 本キャンペーンは、別途エントリーが必要となります。
    キャンペーンエントリーボタンより、お申込みください。
    <エントリー可能期間:2017年2月27日(月)~2017年4月7日(金)>
  • プレゼント時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • キャンペーンエントリーをしたお客様には、別途本キャンペーンについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
  • 既に他のキャンペーン/プログラム(信用取引デビュー応援)の対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • NISA口座とジュニアNISA口座(未成年者口座)のお取引は対象外です。
キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

本キャンペーンは終了いたしました。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。