【米国株】スマホdeアメカブ放題キャンペーン実施中!

スマホdeアメカブ放題キャンペーン

マネックス証券では、2017年3月7日に米国株のスマートフォン向けアプリケーション(以下「米国株スマホアプリ」)「トレードステーション米国株 スマートフォン」の提供を開始いたしました。この度、提供開始を記念して、米国株スマホアプリを利用した米国株の取引手数料(税抜)を2017年3月7日(火)から4月28日(金)(現地約定日ベース)まで実質無料にする「スマホdeアメカブ放題キャンペーン」を実施いたします。さらに、アンケート回答への謝礼として1,000円を進呈いたします。日本株では当たり前の、スマートフォンでのお取引が、米国株でも可能となります。ぜひこれを機に、米国株を始めてみてはいかがでしょうか。

「スマホdeアメカブ放題キャンペーン」概要

キャンペーン期間 2017年3月7日~2017年4月28日(現地約定日ベース)
キャンペーン内容 期間中、「トレードステーション米国株 スマートフォン」からお取引いただき、アンケートへご回答いただいた方には、取引手数料(税抜)を全額キャッシュバックいたします。さらにアンケートご回答の謝礼としてもれなく1,000円を進呈いたします。
キャッシュバック・プレゼント時期
および方法
2017年5月中旬に証券総合取引口座へ入金いたします。
  • キャッシュバック金額は、キャッシュバック時の為替レートで円換算した金額を入金いたします。
注意事項
  • 本キャンペーンは、アンケートへの回答が必要となります。
    <2017年3月7日~2017年4月28日>
  • キャッシュバック時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • 米国税法上の取扱いの関係から、当社では米国籍及び米国の外国人永住権を保有されているお客様は外国株取引口座をお申込みいただけません。
  • アンケートにご回答いただいたお客様には、別途本キャンペーンについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
  • 本期間中に米国株デビュー応援キャッシュバックプログラムの対象となる取引は、本キャンペーンのキャッシュバックの対象外です。
  • NISA用米国株口座でのお取引は、本キャンペーンの対象外となります。NISA口座における米国株式(ETF含む)買付時の国内取引手数料については、現行制度下において恒久的に実質無料化しています。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください

外国株取引口座をお持ちでない場合

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設手続きは証券総合取引口座開設後、すべてウェブサイト上で完了いたします。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

既にマネックス証券に外国株取引口座をお持ちのお客様は別途お手続きの必要はございません。

証券総合取引口座をお持ちでないお客様はこちら。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式及び米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。