4月より雇用統計セミナーがリニューアル

配信日：2017年4月6日

2017年4月7日（金）、世界中のマーケット関係者が注目する一大イベント、米国雇用統計が発表予定です。

マネックス証券が毎月開催している雇用統計オンラインセミナーが4月より、リニューアルします。雨夜恒一郎氏・丸山裕理氏に代わり、新MCは当社チーフ・ストラテジストの広木隆がお送りいたします。

2017年4月7日（金）21時15分より、広木隆が米国雇用統計をライブ配信、今月の市況を徹底解説いたします。今月の注目の通貨の解説等も予定しております。

多くのお客様にご好評をいただいている雇用統計オンラインセミナーに是非ご参加ください。

※2017年4月7日（金）21：15～22：00までの終了予定で事前告知をしておりましたが、終了予定時刻が21：45に変更となりました。

セミナーをご覧いただくにはマネックス証券の証券総合取引口座が必要です。
当セミナー内容は予告なく変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

セミナーは終了しました

講師プロフィール

広木　隆

マネックス証券株式会社チーフ・ストラテジスト

広木隆

上智大学外国語学部卒業。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。長期かつ幅広い運用の経験と知識に基づいた多角的な分析に強み。2010年より現職。青山学院大学大学院（MBA）非常勤講師。テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、ラジオＮＩＫＫＥＩ、ストックボイス等、メディアへの出演も多数。

著書
『9割の負け組から脱出する投資の思考法』
『ストラテジストにさよならを　21世紀の株式投資論』
『勝てるROE投資術』

口座開設・資料請求はこちら（無料）

雇用統計セミナーをご覧いただくにはマネックス証券の口座開設が必要です。
口座開設・維持費は無料です。

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

FX PLUS（店頭外国為替証拠金取引）に関する重要事項

＜リスク＞

FX PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため（具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください）、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損）ことがあります。さらに、取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。FX PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。FX PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。

＜手数料等＞

FX PLUSでは、取引手数料はかかりません。当社は、通貨ペアごとにオファー価格（ASK）とビッド価格（BID）を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。流動性の低下、相場の急激な変動により、スプレッドの幅は拡大することがあります。

＜証拠金＞

FX PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金（必要証拠金）が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。ただし、相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。
（個人口座）
原則4％（一部の通貨ペアでは8％、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください）
（法人口座）
金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号の定める定量的計算モデルにより金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。ただし、金融先物取引業協会の算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率（原則1%、一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください）を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。