有事の金?地政学リスクの上昇に備える

有事の金?地政学リスクの上昇に備える

米国によるシリアへのミサイル攻撃、北朝鮮の核実験問題、世界各地で頻発するテロ行為などいわゆる「地政学リスク」が高まっているようです。もちろん何も起こらないに越したことはありませんが、万一に備えて現金比率を高めたり、「有事の金」と呼ばれるようにポートフォリオ内に金関連の商品を加えることを検討しても良いかもしれません。本コンテンツでは、4月7日(日本時間)に米国がシリアに向けミサイルを発射した際の市場の反応や、金関連の商品、株価下落に関連した商品等をご紹介いたします。

米国がシリアに向けミサイルを発射 マーケットの反応は?

日本時間4月7日午前10時頃、米国がシリアに向け巡航ミサイルを発射したと報じられました。その際、マーケットはどのように反応したのでしょうか?

(出所)Bloombergデータよりマネックス証券作成

(出所)Bloombergデータよりマネックス証券作成

(出所)Bloombergデータよりマネックス証券作成

(出所)Bloombergデータよりマネックス証券作成

米国によるシリア攻撃のニュースが報じられた直後のマーケットの反応は・・・

米ドル/円:下落(円高)

日経平均:下落

金・原油価格:上昇

でした。もちろん今後有事の際に同様の値動きとなるかどうかはわかりませんが、1つの参考とすることはできそうです。以下では上記の値動きに関連した金融商品をご紹介いたします。

上記は2017年4月7日の市場の反応をまとめたもので、今後必ずしも上記と同様の反応となるとは限りません。

有事の際に投資対象候補となる商品のご紹介

金や原油に関連した商品は

金・原油価格に関連する投資商品の例

投資信託

ピクテ・ゴールド(ピクテ投信投資顧問)

つみたてOK 100円積立 NISA

<ファンドの特長>

  • 実質的に金に投資します。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図ります。

i-mizuhoゴールドインデックス(ブラックロック・ジャパン)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

<ファンドの特長>

  • LBMA金価格(円換算ベース)に連動する運用成果を目指します。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

WTI原油先物ファンド(ロング・ポジション)(アストマックス投信投資顧問)

NISA

<ファンドの特長>

  • 主として米国の原油先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがWTI原油先物取引価格の値動きと概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

グローバル・アンブレラ UBS 原油(WTI 先物指数連動型)(UBSアセット・マネジメント)

つみたてOK 100円積立

<ファンドの特長>

  • 世界の代表的商品市況を表すUBSブルームバーグCMCI指数のWTI原油指数に価格が連動する上場投資信託証券を中心に投資を行います。
  • ベンチマークは、UBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)です。

国内ETF

  • SPDR ゴールド・シェア(東証・1326)
  • 金価格連動型上場投資信託(東証・1328)
  • 純金上場信託(現物国内保管型)(東証・1540)
  • One ETF 国内金先物(東証・1683)
  • WTI原油価格連動型上場投信(東証・1671)
  • NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信(東証・1699)

米国ETF

  • SPDR ゴールド シェア(NYSE Arca ティッカーシンボル:GLD)
  • iシェアーズ ゴールド・トラスト(NYSE Arca ティッカーシンボル:IAU)

その他

100g単位で純金をご自宅にお届けすることも可能!

マネックス・ゴールド

マネックス・ゴールド

日本株の下落時に収益を狙える商品は

下げ相場でも収益を狙いたい場合に活用できる投資商品の例

投資信託

ご注意

  • 目論見書およびウェブサイト上の投資信託の特性および取引に係るリスクをお読みになり、お客様の投資方針と取らし合わせた上でお取引をご検討ください。
  • ブルベア型ファンドは、対象となる指数に対して一定倍率での投資成果を目指して運用されるため、対象となる指数が上昇または下落した場合、当該指数に比べ大きな損失が生じる可能性があります。

日本トレンド・セレクト リバース・トレンド・オープン(日興アセットマネジメント)

<ファンドの特長>

  • 株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果をめざすため、原則として株価指数先物取引の売建額が純資産総額に対してほぼ同額となるように調整を行います。

新光Wベア・日本株オープンIII (アセットマネジメントOne(旧新光投信)

つみたてOK 100円積立 NISA

<ファンドの特長>

  • 主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行います。

楽天日本株トリプル・ベアIII(楽天投信投資顧問)

NISA

<ファンドの特長>

  • わが国の株価指数を対象とした先物取引を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度反対となることを目指して運用を行います。

SBI 日本株3.7ベア(SBIアセットマネジメント)

NISA

<ファンドの特長>

  • わが国の公社債に投資するとともに、株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね3.7倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行います。

国内ETF

  • NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信(東証・1357)
  • 日経平均ベア2倍上場投信(東証・1360)
  • NEXT FUNDS日経平均インバース・インデックス連動型上場投信(東証・1571)
  • TOPIXベア上場投信(東証・1569)

など

ETF取扱銘柄一覧

インバース型ETFのリスクについては、東証ウェブサイトの「インバース型ETFのリスク」をご確認くださいますようお願い致します。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額又は計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式及び米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.78%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60%(税込 2.6824%)(概算)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックス・ゴールド取引に関する重要事項

リスク
マネックス・ゴールド取引では、取引対象である金地金等の価格の変動により元本損失が生じることがあります。
特定商取引法に基づく表示
マネックス・ゴールド取引に際しては、マネックス・ゴールド口座の開設が必要です。1回の注文の上限金額、重量はそれぞれ99億9,999万9千円、100万gです。スポット取引の注文は約定まで、積立取引は当月分の買付について前月25日(休業日の場合は前営業日)15:30まで、変更・取消が可能です。商品に欠陥がある場合を除き、お客様の購入された金地金等について、返品・交換はお受けできません。販売価格、代金の支払い時期・方法、受渡時期等、特定商取引法に基づき省略されている事項について、マネックス・ゴールド口座をお持ちの方にはログイン後のウェブサイトにて通知いたします。当該口座をお持ちでない方には、請求のあった場合、書面にて遅滞なく通知いたします。(販売価格は、当社が請求を受けた日の9:30時点の価格を通知いたします。)
その他
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「マネックス・ゴールド取引約款」「マネックス・ゴールド取引の積立取引ルール」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。