新次元の日本株分析ツール マネックス銘柄スカウター

新次元の日本株分析ツール マネックス銘柄スカウター

日本株投資の強力なサポート役となる新次元の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」をリリースいたしました。本ツールはこれまでマネックス証券でご提供してきた「決算&業績予想」の機能をそのままに、「最長過去10年間の企業業績」、通常企業が決算短信等で発表しない「3ヶ月ごとに区切った業績」、「最長過去5年間のPERやPBRのグラフ表示」など投資判断にダイレクトに結びつく様々な機能を新たに追加してリニューアルいたしました。マーケット・アナリスト益嶋裕が全面プロデュースした「マネックス銘柄スカウター」、ぜひご活用ください。

ログインして利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

口座開設・維持費は無料です。まずは口座を開いてみませんか?

マネックス証券に口座をお持ちでない方はこちら

マーケット・アナリスト益嶋裕より

いつもマネックス証券をご利用いただきまして誠にありがとうございます。「マネックス銘柄スカウター」は真に個人投資家の皆様の投資判断に役立つ本格的な分析ツールとするべく、様々な機能を盛り込みました。皆様の投資判断向上にお役に立てるツールであると信じています。ぜひご活用くださいますようお願いいたします。また、「マネックス銘柄スカウター」はいただいたご意見を反映し、今後よりパワーアップさせる予定です。ぜひ忌憚のないご意見をお寄せいただければ幸いです。

アンケートに回答する

益嶋 裕

マネックス証券 プロダクト部マネージャー兼マネックス・ユニバーシティ

益嶋 裕

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。2008年4月に新卒第4期生としてマネックス証券に入社。
マーケティング部で日本株や中国株のマーケティングを担当後、2013年7月より現職。現在は「日本株銘柄フォーカス」レポートや日々の国内市況の執筆、各種ウェブコンテンツの作成に携わりながら、オンラインセミナーにも出演中。日本証券アナリスト協会検定会員。

最長過去10年の企業業績をグラフ表示

売上高や営業利益などの重要な業績を最長過去10年に渡りグラフ表示することができます。さらに、前期比の増減率を表示したり、10年前を100として指数化したりなど様々な表示機能を備えています。長期的に成長している銘柄なのかの見極めにぜひご活用ください。

最長過去10年の企業業績をグラフ表示

企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績を表示

企業は通常決算短信で業績をその期までの「累計」で発表します。そのため3ヶ月ごとの業績を取得するには最新の累計値から1つ前の四半期までの累計値を引き算するなど一手間かける必要があります。「マネックス銘柄スカウター」では3ヶ月ごとに区切った表示をひと目でご覧いただくことができ、銘柄分析にかかる手間を大幅に軽減いたします。

企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績を表示

PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示

「マネックス銘柄スカウター」ではPERやPBR、配当利回りといった株価指標について最長5年間のグラフ表示が可能です。現在の株価が過去のバリュエーションから見てどういった水準にあるかご覧いただくことにより、割高・割安の判断材料の1つとしてご利用いただけます。

PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示

複数銘柄の株価指標や業績など様々な項目を表形式で一覧比較

同じ業界内の銘柄などを最大6銘柄選択し、株価指標やアナリスト評価など様々な項目を表形式で一覧比較することが可能です。銘柄を比較することで、業界内で株価が割安な銘柄やアナリストの評価が高い銘柄などご自身の好みに応じて銘柄をお選びいただけます。

複数銘柄の株価指標や業績など様々な項目を表形式で一覧比較

過去の配当実績や配当性向など配当関連情報も充実

各銘柄の過去の1株当たりの配当実績や配当性向など配当に関連した情報も充実しています。インカムゲインを重視したいというお客様もぜひご活用ください。

過去の配当実績や配当性向など配当関連情報も充実

過去の配当実績や配当性向など配当関連情報も充実

企業の決算スケジュールを確認

企業の決算発表スケジュールをひと目で確認できます。

企業の決算スケジュールを確認

ログインして利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

利用する

情報ツール利用状況一覧 「マネックス銘柄スカウター」のログインボタンより起動してください

口座開設・維持費は無料です。まずは口座を開いてみませんか?

マネックス証券に口座をお持ちでない方はこちら

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく一律1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(信用取引でも共通です。NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。