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人生100年時代に、お金の寿命も延ばすという発想

人生100年時代に、お金の寿命も延ばすという発想

以下グラフ1に示したように今後も日本人の平均寿命は延びていくと予想されており、厚生労働省の推計によれば、2050年には日本人女性の平均寿命は90歳を超えている見込みです。平均寿命が90歳ということは、おそらく100歳を超えて長生きする方も珍しくはなくなるのでしょう。まさに「人生100年時代」の到来です。本コンテンツでは「マネックス・セゾン・バンガード投資顧問」が提供する「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」を活用して「お金の寿命」も延ばすという考え方についてご紹介します。

グラフ1:平均寿命の推移と将来推計

(出所)厚生労働省発表データよりマネックス証券作成 2020年以降は推計値

人生を楽しみつつ「お金の寿命」も延ばすという発想

「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」で提供している3つの運用タイプの1つである「たのしむ」タイプは、「毎月●万円ずつ引き出し」ながら運用を行います。
以下のサンプルをご覧ください。当初投資金額「2400万円」をお預けいただき、「毎月10万円ずつ引き出し」ながら運用を行います。
運用を行わずにお金を毎月10万円ずつ使うと、2400万円÷年間120万円(10万円×12ヶ月)=20年でお金を使い果たしてしまうことになります(灰色の点線)。しかし、「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」で運用(リスクレベル3)すれば、20年後にも約800万円残高が残​る可能性がうまれます(黄緑色の線)。このように、お金を使って人生を楽しみながらも「お金の寿命」も延ばすことが可能になりうるのです。

「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」を活用した体験コンサルサンプル

「資産計画のシミュレーション」は、過去の実績値などを用いて統計的手法で算出・作成しています。将来の結果を保証するものではありません。なお、将来のリターンは、投資一任契約に係る報酬、組入れ投資信託の信託報酬、および投資するETFの経費を控除した上で算出・作成しています。

どのような資産運用計画がたてられるか、シミュレーションしてみましょう。

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※マネックス・セゾン・バンガード投資顧問のウェブサイトを表示します。

業界最低水準の低コストで運用し、最低投資金額は1,000円から

「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」はお客様の資産運用計画に基づいて運用をお任せいただく「ラップサービス」です。「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」は主要な日本のラップサービスのうち、最低水準の低コストでサービスを提供しています。また、最低投資金額も1,000円からと小口での投資にも対応しています。

主要なラップサービスのサービス比較

MSV LIFE
(愛称:マネラップ)
ラップA ラップB ラップC
運用企業 マネックス・セゾン・バンガード投資顧問 フィンテック系企業 大手ネット証券 対面型証券
主要な投資対象 国内外のETF 海外ETF 国内外投信 専用のインデックスファンド
最低投資金額 1,000円 1万円 10万円 50万円
年間
総保有コスト(税込)
0.991%未満を
目指す
(3000万円まで)
1.08%+信託報酬
(3000万円を超えた部分)
0.54%+信託報酬
投資顧問料0.162%+運用管理手数料最大0.540%+信託報酬 1.08%+信託報酬

(出所)2018年1月9日時点の各社の発表よりマネックス証券作成

各ラップサービスの実質保有コストと最低投資金額のイメージ

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そもそもMSV LIFE(愛称:マネラップ)とは?

「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」は、「ゴールベースアプローチ」を採用した1,000円から始められるお任せ資産運用サービスです。お客様一人ひとりの人生(LIFE)の目標(ゴール)達成のために、資産計画づくりのサポートから、ゴール達成までのアフターフォローを行います。

※1 実質コストには、投資一任契約に係る投資一任報酬、組入れ投資信託の信託報酬、および最終投資対象の国内外ETFの平均経費率を含みます。
監査費用、ETFの売買委託手数料などは含みません。市場環境等によっては、実質コストが1%を超えることがあります。

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「マネラップ」はどういう会社が運用している?

「MSV LIFE(愛称:マネラップ)」はマネックス・グループの子会社である「マネックス・セゾン・バンガード投資顧問」が運用を行います。「マネックス・セゾン・バンガード投資顧問」は世界的に資産運用で著名なバンガード・グループや日本の上場企業2社の計3社から出資を受けており、安心して運用をお任せいただけます。以下では「マネックス・セゾン・バンガード投資顧問」の主要株主3社についてご紹介いたします。

ザ・バンガード・グループ・インク

ザ・バンガード・グループ・インクについて

設立 1975年
運用総資産 4.9兆米ドル
運用ファンド数 382本(グローバル)
会社形態 バンガードのファンドがバンガードを所有
本社 米国ペンシルバニア州バレーフォージ
従業員(クルー)数 15,000人以上(グローバル)

2017年11月末現在

(出所)バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社のウェブサイト

ザ・バンガード・グループ・インクは、1976年に初の個人投資家向けインデックスファンドを売り出し、それ以来、低コストのインデックス運用における第一人者となりました。また、債券インデックスファンド、国際株式指数に連動するインデックスファンドを最初に設定したのもバンガードでした。2001年からは、インデックス運用のノウハウをETF(上場投資信託)においても発揮しています。

株式会社クレディセゾン

株式会社クレディセゾンについて

設立 1951年
資本金 759億2900万円
上場証券取引所 東証1部
従業員数 2,289名
本社 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60・52F
時価総額 3,801億円

時価総額は2017年12月末現在、その他は2017年3月末現在

(出所)株式会社クレディセゾンのウェブサイトおよびQUICKデータ

株式会社クレディセゾンは林野宏社長のもと、「カードビジネス」「ファイナンスビジネス」「ソリューションビジネス」「コンテンツビジネス」「Asiaビジネス」「資産運用ビジネス」の6つのビジネスセグメントを展開しています。

マネックスグループ株式会社

マネックスグループ株式会社

設立 2004年
資本金 103億9355万円
上場証券取引所 東証1部
従業員数 830人(連結)
本社 東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル25階
時価総額 897億円

時価総額は2017年12月末現在、その他は2017年3月末現在

(出所)マネックスグループのウェブサイトおよびQUICKデータ

マネックスグループはマネックス証券の親会社であり、日本・米国・アジア・パシフィックなどグローバルに証券関連ビジネスを展開しています。

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ON COMPASSに関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.925%(税込:1.0075%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525%(税込:1.6575%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
マネックス証券およびマネックス・アセットマネジメントは、マネックスグループの子会社となります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等 マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会