日本株分析ツール「銘柄スカウター」が大幅に進化!

日本株分析ツール「銘柄スカウター」が大幅に進化!

2017年10月からご提供を開始した新次元の日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」。「最長過去10年間の企業業績」や「最長過去5年間のPERやPBRのグラフ表示」などの機能をご提供し、大好評をいただいております。この度「マネックス銘柄スカウター」に「セグメント業績」や「アナリスト・リビジョン(アナリストの予想変化)」など画期的な新機能を追加し、その他の利便性も一層向上させました。大きく進化した「マネックス銘柄スカウター」をぜひご活用ください。

ビジネスごとに企業を分解!セグメント業績

企業経営の多角化やグローバル化が進む昨今、多くの企業はビジネスごとに「セグメント」を分けて業績を発表しています。1つの企業内でも成長ビジネスや衰退ビジネスが混在する場合があり、「セグメント業績」の分析は企業の本質的価値を計測する上で非常に重要です。銘柄スカウターに通期で最大5期分、四半期で最大20四半期分のセグメント業績データを掲載いたしました。

アナリスト・リビジョンで企業業績のトレンドをチェック!

業種や銘柄ごとのアナリストの評価が集計されている「アナリスト・リビジョン(アナリストの予想変化)」機能を追加しました。銘柄分析のスペシャリストである各証券会社のアナリストたちの業績予想や目標株価の変更をアイフィスジャパンが集計します。「アナリスト・リビジョン」をご覧いただくことで、有望な業種や銘柄のヒントを得ていただけます。

銘柄比較機能を大幅に拡充!

大変ご好評をいただいております最大6銘柄の業績や株価指標などが一目瞭然の「銘柄比較機能」に新機能を追加します。これまで業績や株価指標などの比較は表形式のみでしたが、以下のようにグラフ形式でも比較いただけるようになり利便性向上を実現いたしました。

EPSやBPSのデータ追加などその他にも多くの改善を実施

1株当たり利益や1株当たり純資産のデータを追加

最大10年におよぶ企業の業績データに、EPS(1株当たり利益)とBPS(1株当たり純資産)のデータを追加いたしました。

「四半期業績推移」グラフの利便性を向上

従来からご提供してきた企業が通常決算短信では発表しない3ヶ月ごとに分解した業績推移のグラフに、「1Q(第1四半期)」「2Q(第2四半期)」「3Q(第3四半期)」「本決算(第4四半期)」のそれぞれの推移のみを表示する機能を追加しました。「直近発表された第3四半期の業績の推移だけが見たい」際などにご活用ください。

基礎情報の表示項目を見直し「自己資本比率」や「ROE」などを追加

個別銘柄の情報画面で表示される項目を見直しました。「時価総額」「PBR」「自己資本比率」「ROE」「ROA」「予想配当利回り」などを追加し、銘柄の基礎情報をより簡単に把握いただけるようになりました。

予想PERなどの推移に業績発表マークを追加

予想PER等のチャートに、「決算・業績予想」マークを追加しました。マークにマウスカーソルを当てていただくと、企業がどのような発表を行ったかが表示されます。株価や株価指標の変動がどのようなきっかけで起きたのか把握いただきやすくなりました。

適時開示や業績ニュースをカテゴリー分けしお調べしやすく!

適時開示や業績ニュースを「決算短信」「業績予想」などのカテゴリー別にご確認いただけるようになりました。また、適時開示は「ETF」や「REIT」のみを抽出いただけるようになりました。

決算スケジュールにカレンダーを追加

決算スケジュールのページにカレンダーを追加しました。任意の日付をご選択いただくことで、その日に決算発表が行われる予定の銘柄を一覧で表示することができます。前年の決算発表時間を元にした発表予定時間も掲載しています。

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

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