投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year 2017結果発表

「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2017」結果発表!

去る1月13日に「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2017」の表彰式が行われました。
第1位の「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」をはじめ、マネックス証券で取扱いの投資信託(ETF含む)17銘柄がランキング入りしました。投信ブロガーに選ばれた受賞ファンドをご紹介いたします。

「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year 2017」とは?

投資信託について一般投資家の目線でつねに考え、情報を集め、ブログを書いている投信ブロガーたち。投資信託の事情通である彼らが支持する投資信託はどれか?
証券会社の宣伝やうたい文句にまどわされず、自分たちにとって本当によいと思える投資信託を投信ブロガーたちが投票で選び、それを広めることで「自分たちの手でよりよい投資環境を作っていこう!」というイベントです。

引用-投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2017 公式ページ

対象ファンドは、2017年10月31日までに設定された投資信託(ETF含む)で、海外籍ETFについては日本の証券会社を通じて買付可能なものを対象としています。
投票資格は、「『投信ブロガー』であること。2017年9月30日までにブログを開始していること。」が条件で、投信ブロガーか否かの判断は運営委員会にて選定されました(投票者数198名)。投票期間は、2017年11月1日(水)から11月30日(木)で、投票方法は投票者一人につき5ポイントを持ち点とし、この5ポイントを各自の判断で振り分けて投票する仕組みです。

「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year 2017」結果
(2018年1月13日発表)

1 楽天・全世界株式インデックス・ファンド
2 <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
3 楽天・全米株式インデックス・ファンド
4 野村つみたて外国株投信
5 eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)
6 ひふみ投信
7 eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
8 たわらノーロード 先進国株式
9 バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)※1
10 iFree S&P500インデックス
11 セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド
12 ひふみプラス
13 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
14 結い 2101
15 バンガード・米国高配当株式ETF(VYM)※1
16 バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)※1
17 セゾン資産形成の達人ファンド
18 iFree 8資産バランス
19 三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド
20 世界経済インデックスファンド
20 三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド

※1 海外籍ETFのお取引につきましては、外国株取引口座を開設する必要がございます。

※ リンクがついているものは、マネックス証券で取扱いの商品です。

今回で11回目となる「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2017」は、個人投資家による個人投資家のためのイベントとして、年々盛り上がりを見せています。
つみたてNISAの開始にあたり昨年に新規設定されたファンドや、外国株式が投資対象の低コストのファンドが上位に入っており、投信ブロガーの感度の高さがうかがえます。
資産形成のため自ら積極的にファンドを選び投資をしている投信ブロガーも多く、選定・評価理由も熱いです。実際のコメントについては、「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2017公式ページ」にてご確認ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.78%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60%(税込 2.6824%)(概算)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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