2月5日にダウ平均が1,175ドル安と史上最大の下げ幅を記録するなど、マーケットは混乱の様相を呈しています。たまたまニューヨーク出張中であった代表取締役社長の松本大が、現地で感じたマーケットの状況について動画でご説明いたします。また、マネックス証券のツイッターで事前に募集したご質問に動画内で回答しています。
動画の内容
- 松本大のマーケットの見方
- 株価下落に対する現地メディアの報道は?
- 米長期金利の上昇は不安材料?
- ニューヨークの現在の雰囲気は
- 仮想通貨の下落は株安に影響する? など
収録日:2018年2月6日(火)
時間:10分
マネックス証券代表取締役社長
松本 大
1963年埼玉県生まれ。1987年東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズを経て、ゴールドマン・サックスに勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資でマネックス証券株式会社を設立。2004年にはマネックスグループ株式会社を設立し、以来CEOを務める。マネックスグループは、個人向けを中心とするオンライン証券子会社であるマネックス証券(日本)、TradeStation証券(米国)・マネックスBOOM証券(香港)などを有するグローバルなオンライン金融グループである。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカード、株式会社ユーザベースの社外取締役も務める。
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「金融危機」ではない :財務が堅固な銀行はリバウンドもしやすい
- 週末のNY市場以降、世界の株価下落が続いている。「金融危機」を彷彿とさせるが、これまでの金融危機で見られたような銀行等のクレジット市場の反応は殆どみられない。
- 銀行株も市場平均並みに下落している。しかし、金利の上昇は銀行の業務上はポジティブであり、前回の危機時と異なり、銀行は財務的に堅固。本来的には株価下落への耐性が高い。