サイト内の現在位置を表示しています。

松本大がニューヨーク出張で見たマーケットの景色とは

松本大がニューヨーク出張で見たマーケットの景色とは

2月5日にダウ平均が1,175ドル安と史上最大の下げ幅を記録するなど、マーケットは混乱の様相を呈しています。たまたまニューヨーク出張中であった代表取締役社長の松本大が、現地で感じたマーケットの状況について動画でご説明いたします。また、マネックス証券のツイッターで事前に募集したご質問に動画内で回答しています。

動画の内容

  • 松本大のマーケットの見方
  • 株価下落に対する現地メディアの報道は?
  • 米長期金利の上昇は不安材料?
  • ニューヨークの現在の雰囲気は
  • 仮想通貨の下落は株安に影響する? など

収録日:2018年2月6日(火)
時間:10分

松本 大

マネックス証券代表取締役社長

松本 大

1963年埼玉県生まれ。1987年東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズを経て、ゴールドマン・サックスに勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資でマネックス証券株式会社を設立。2004年にはマネックスグループ株式会社を設立し、以来CEOを務める。マネックスグループは、個人向けを中心とするオンライン証券子会社であるマネックス証券(日本)、TradeStation証券(米国)・マネックスBOOM証券(香港)などを有するグローバルなオンライン金融グループである。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカード、株式会社ユーザベースの社外取締役も務める。

米国株急落の理由とは?広木隆のストラテジーレポート

広木隆

緊急レポート PART2 米国株急落の理由は金利上昇ではない

米国株市場でNYダウ平均は先週末の大幅安に続いて史上最大の下げ幅を記録した。巷にあふれる解説は、米国長期金利の上昇が米国株の下落理由だと言うがそうではない。では何が理由か?理由はない。結論を先に言えば、理由もなく市場心理がもたらしたパニック売りによる暴落なので、早晩、下げ止まるだろう。 過去に100回くらい言ってきたが......

金融危機とは、違う。大槻奈那の金融テーマ解説

大槻奈那

「金融危機」ではない :財務が堅固な銀行はリバウンドもしやすい

  • 週末のNY市場以降、世界の株価下落が続いている。「金融危機」を彷彿とさせるが、これまでの金融危機で見られたような銀行等のクレジット市場の反応は殆どみられない。
  • 銀行株も市場平均並みに下落している。しかし、金利の上昇は銀行の業務上はポジティブであり、前回の危機時と異なり、銀行は財務的に堅固。本来的には株価下落への耐性が高い。

決算発表後の変化を集計。金山敏之の投資のヒント

金山敏之

いち早く決算を発表した企業で目標株価の引き上げが目立つ銘柄は

先月下旬からスタートした3月決算企業の第3四半期の決算発表も中盤に差し掛かってきましたが、いち早く決算を発表した銘柄ではアナリストによる業績や目標株価の見直しもある程度進んだと思われます。そこで今回は......

追うべきは、成長。益嶋裕の日本株銘柄フォーカス

益嶋裕

臆せず押し目を拾いたい、成長する"強さ"を持った銘柄は?

何度か過去のレポートで触れてきたとおり、私は企業の利益成長と株価は中長期的にリンクすると強く考えています。もちろん、これまで成長できていた銘柄が今後も成長できるとは限りません。ただ......
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。